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　中国メディアの参考消息は３０日、香港メディアの報道を引用し、１９歳のある中国人学生を例に「若い世代の中国人の、日本に対する感情は複雑だ」と伝える記事を掲載した。

　記事は、１９歳のある中国人学生が３年前に、日本を訪れた際、「大声で騒がないでください」と中国語で書かれた張り紙を目にして、「驚くと同時にバツの悪い気持ちになった」と語ったことを紹介。さらに、同中国人は日本を訪れる前、「過去の戦争と、中国が日本より発展が遅れていることを理由に、日本人は中国人を見下しているに違いない」と思っていたとする一方、実際に日本を訪れてみると、「大半の日本人は非常に善良だった」と述べたことを伝えた。

　続けて、同中国人学生は「家庭の状況から日本に対して、矛盾した感情を抱いている」と伝え、中国人学生の母親は過去の戦争を理由に、日本を今なお嫌っているとする一方で、貿易業務に従事する父親は、日本との付き合いも多く、考え方もひらけていると紹介した。

　また、中国人学生の母親が日本を嫌う理由は、「旧日本軍に肉親を殺されたため」であり、「南京で中国人が大量に殺害されたため」であるとするも、中国人学生自身は「歴史は歴史、現在は現在」であり、過去の憎しみを現代の日本人に、当てはめるのは適当ではないと考えていると紹介した。

　続けて記事は、現代の中国には同学生のような、考えを持つ若年層が増えていると伝え、「国としては中国は今なお戦争の“傷”を癒やすことができていないものの、豊かになりつつある中国人は日本製品を崇拝している」と紹介。一方で、過去の侵略に対する謝罪が不十分であると、憤りを見せる中国人も少なくないことを紹介した。

　また、同学生は「多くの中国人と同様に、日本人の礼儀正しさ、環境への関心の高さ、日本製品の品質の高さ、日本の国民に対する福祉の充実ぶり」を認めていると伝える一方、中国人の若い世代が現代の日本を認めつつも、過去の歴史からも完全に脱却できていない様子を伝えた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｖｉｓａｒｕｔｅ　Ａｎｇｋａｔａｖａｎｉｃｈ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ） 　　　　　　サーチナ　　　　　　2015-08-31 13:39

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　先日、中国・江蘇省にあるレストラン向け配膳ロボット企業が日本国内の大学などとの提携を通じて日本市場への進出を目指すことが伝えられた。今年から始まる第１３次５カ年計画でも大々的な発展が提唱されている中国のロボット産業が、世界を席巻する日は近いのだろうか。

　中国メディア・第一財経は１５日、「中国のロボットはいつ順風満帆で出航できるか」とする記事を掲載した。記事は、２０１３年以降中国が世界最大のロボット市場になっているとし、中国の業界コンサル機関である高工産業研究院の予測で１７年の中国国内における工業用ロボット販売数が１０万台を超える見込みであると伝えた。また、「第１３次５カ年計画」では２０年には１５万台、２５年には２６万台にまで増加すると予測されているとした。

　そして、このような状況の中で、大手外資メーカーが中国で現地生産化を進め、市場シェアをさらに高めようと乗り出していることを紹介。そこに中国国内の大小さまざまな企業も加わり、競争が激しくなっていると伝えた。

　しかし、その一方で「現在発展中の中国工業ロボット産業は、核となる技術において埋めなければならない大きな差を持っている」と指摘。世界における工業ロボットに関する重要な特許申請数の上位が安川電機、ファナックなど多くの日本企業で占められており、中国企業は上位１５社に入れていないとし、「中国のロボット産業は急発展しているが、依然としてロボット産業チェーンの下流におり、付加価値の低い仕事に甘んじているのだ」と論じた。

　記事はまた、中国の工業ロボット業界が技術的な突破に向けて努力を重ねると同時に、各種の目に見える、あるいは見えざる障壁が存在する中で、「国の力を介入させることが、工業ロボットにおいて『市場と引き換えに技術を得る』という中国の自動車業界の二の舞を避けるうえで役に立つ」とする専門家の見解も併せて紹介した。

　初歩的な製造加工技術から、付加価値の高い技術を身に着け、ハイエンドな製品を生産できるようになる、というのはロボット業界に限らず、中国の多くの製造業界が抱えている課題、目標である。そこには単に数に満足せず、質を追求する姿勢が必要だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016-12-17 15:12 　

　中国では、１９３１年の満州事変から始まって、日中戦争、１９４５年のポツダム宣言受諾による太平洋戦争の終結に至るまでの、約１５年間にわたる紛争状態と戦争を日本による侵略戦争と呼んでいる。こうした過去の出来事について、日本に対して憤りや憎しみを、抱いている中国人は少なからず存在する。

　また、中国では日本や、日本人に対する蔑称として、「小日本」という言葉がある。これは日本人の体格が比較的小さいことや、日本が小さな島国だという意味を込めた侮蔑の言葉とされているが、中国人に、「小日本」と呼ばれても、ピンとこない日本人は多いはずだ。

　中国メディアの今日頭条は３日、小日本と呼ばれることに対する日本人の反応を紹介する記事を掲載し、中国人が侮蔑の意味を込めて小日本と呼んでも、日本人は「まったく気にしていない」と伝える記事を掲載した。

　記事は、日本のネット掲示板で展開された、「小日本」という言葉に対する日本人ネットユーザーたちの議論を紹介。日本人は「小」という言葉に対してマイナスイメージを抱いておらず、むしろ可愛らしいイメージすら持っていることを伝えつつ、中国人が侮蔑の意味を込めて、「小日本」と呼ぼうとも、日本人にはその侮蔑はまったく伝わっていないことを紹介した。

　中国では、「小」という言葉には、侮蔑の意味合いが含まれることがあり、「小日本」という言葉にも国土や体格の小ささのほか、「度量が小さい」といった意味が含まれるとされる。だが、記事も伝えているとおり、「小日本」という言葉が侮蔑の言葉であることを知っていても、それで立腹する日本人は多くない。

　日本では過去に、同じく日本に対する蔑称である、「日本鬼子」という言葉を、二次元キャラクター化して楽しむ動きが見られたが、こうした動きは中国に大きな衝撃を与えた。「小日本」や「日本鬼子」という言葉の意味が、日本人にまったく届いていないことは、中国人にとってはある意味で落胆につながることのようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　2017-05-11 11:12

　２日に閉幕したジャカルタ・アジア大会における、日本勢の活躍について中国メディア・北京日報は３日、「日本の進歩は、明らかに予想を超えていた」とする記事を掲載した。

　記事は、日本が今大会に過去最大規模となる選手団を派遣し、最終的に金メダル７５枚、銀メダル５６枚、銅メダル７４枚を獲得、前回大会でメダル獲得数２位だった、韓国を追い抜くとともに、金メダル獲得数も、前回より２８枚も多くなったと紹介。山下泰裕団長が２日に、「大会前の予想を超えるものだった」とコメントしたことを伝えた。

　そのうえで、自国開催となる２０２０年の東京五輪を目指し、日本では政府がかつてないほどの、資金投入を行うなど国を挙げての、強化が行われていると説明。今大会では競泳、陸上、体操、卓球、バドミントン、フェンシングなどの競技で前回より大きく進歩し、ソフトボール、スケートボード、スポーツクライミングなど、東京五輪の新規・追加競技においても大きな収穫があったとしている。

　また、卓球、体操、柔道、バスケットボール、サッカーなどでは、最強の陣営で臨んでいないほか、水泳も今大会の成績は決して、今シーズンのベストではなかったことを、「注意すべき点」とし、２年後の五輪ではさらに強い、日本代表の姿を目にする可能性があることを伝えた。そして、山下団長が「今大会の成績よりも、いかにして２０年の五輪につなぎ、金メダル３０枚、金メダルランキングトップ３の、目標を達成するかが重要だ」とコメントしたことを紹介した。

　今大会も、相変わらず大量のメダルを、自国に持ち帰った中国だが、金メダルは前回大会よりも約２０枚少ない。今大会の日本勢の成長を目の当たりにして、中国もさらに強化をしてくることだろう。今回はトップどうしの対決が実現しなかった、体操や卓球などを含めて、２年後の東京五輪における「日中対決」がますます楽しみだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-04 15:12