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こんにちわ!!
部屋の掃除は、細かいホコリなどは気にせず、見た目重視ベースでキレイにする、O型の AUTOWAY オカモトですm(__)m
今回は
スパイクタイヤとは、「どんなものか?」「なぜ使われなくなってきたのか?」について掲載していきます。

▲スパイクタイヤはこんな感じで金属が埋め込まれています。
■スパイクタイヤ (Spike tire)は、凍結路での走行性能を向上させる為に、タイヤのトレッド面に金属などで作られたスパイク(スタッド=鋲=びょう)を打ち込んだタイヤです。
従来のスノータイヤに比べ凍結路を安全に走行でき、チェーン脱着の手間も不要な為、冬用タイヤとしてかなり普及しましたが、日本では「スパイクタイヤ粉塵の発生の防止に関する法律」により1991年3月31日に原動機付自転車(道路運送車両法による125ccまで)を除き、原則使用が禁止されてしまいました。
なお、日本の法律が定義するスパイクタイヤとは、金属製またはモース硬度4以上の非金属製の鋲状の物が固定されているタイヤのことだそうです。
■スパイクタイヤの誕生から普及まで
1950年代にフィンランドで誕生したスパイクタイヤは、1960年代にヨーロッパで急速に普及し、1963年より日本国内での販売が開始されました。
1970年代に入ると、スパイクタイヤは本格的に普及し、積雪寒冷地では100%に近い装着率となっていました。
■スパイクタイヤの使用禁止まで
1970年代から急速に普及したスパイクタイヤですが、舗装路で使用した場合の路面へのダメージや、アスファルトを削る事で発生する粉塵などが社会問題となっていきました。
スパイクタイヤによる降下煤塵の極端な影響例として、さっぽろ雪まつりがあります。
降雪が少ない年は、道内各地から雪があつめられたが、スパイクタイヤの粉塵によって雪は黒くなってしまい、まるで「コンクリートで作ったような」雪像が林立する事となりました。
この衝撃的な景観は報道で大きく取り上げられ、スパイクタイヤに対する粉塵の影響への注目を集めました。
北海道などの積雪地では、雪が無くなる4月頃までスパイクタイヤを装着したままの車が多く、必然的に積雪の無い道路でもスパイクタイヤを使用する事になり、特に粉塵の被害が目立つようになりました。
このため、地域住民による脱スパイクタイヤ運動が展開され、これを受けて1983年から各自治体でスパイクタイヤ禁止条例が施行されました。
【ただ、スパイクタイヤ法による使用禁止地域は18道県内の一部】
1984年には社団法人日本自動車タイヤ協会によりスタッドレスタイヤ制動試験が実施されました。
しかし、スパイクタイヤの販売は1985年にピークを迎え、年間800万本、冬用タイヤの68%がスパイクタイヤで占められるようになりました。
当然のように、スパイクタイヤが原因の粉塵被害は深刻になり、1986年には通産省よりスパイクタイヤの出荷削減が指導されるほどでした。
1988年には公害等調整委員会に於いて、スパイクタイヤメーカー7社と長野県の弁護士等との間で、スパイクタイヤの製造・販売中止の調停が成立し、1990年6月27日にはスパイクタイヤ粉塵の発生の防止に関する法律が発布、施行されました。
(禁止条項は1991年4月1日施行、罰則規定は1992年4月1日施行)
この法律により、事実上スパイクタイヤの使用が禁止される事となりました。
法律・条令による使用規制と代替製品の普及や品質の向上、ピン抜きセンターの設置等の活動により国内のスパイクタイヤ着用率は急速に低下し、併せて降下煤塵の量も減少しました。
環境白書においてもスパイクタイヤに関する独立した項目があったのは平成7年版が最後であり、平成15年版を最後にスパイクタイヤという言葉もなくなっています。
■スパイクタイヤ粉塵の発生の防止に関する法律に関する問題点
スパイクタイヤ、及びスパイクピンの製造・輸入・販売に規制がなく
製造・輸入・販売の停止は主要メーカー間の申合せ事項に過ぎず、対象外の事業者も多い。
ただ、スパイクタイヤ法による使用禁止地域は18道県内の一部にとどまっています。
条例による規制もあるものの、規制対象となっているのは寒冷地の一部地域のみです。
■その他のスパイクタイヤ事情
硬質ゴム製のピンを用いたスパイクタイヤ(主に韓国製)が開発・販売された時期もあったが、スタッドレスタイヤの機能向上と価格の低下により太刀打ちできず消滅しました。
一時期東北のメーカーによる氷点下の温度で硬化するゴムのピンを埋め込んだスパイクタイヤが販売されていた時期もあったが近年では販売が減少しています。
緊急自動車(パトロールカー、救急車、消防車及び緊急自動車に指定された自衛隊車両など)や肢体に障害がある身体障害者(身体障害者手帳を有する6級以上の身体障害者)が運転する自動車へのスパイクタイヤの装着は禁止規定から除外されています。
オートバイ用のスパイクタイヤは、ごく少数販売されており、ビジネスバイク用(スーパーカブなど)やスリーター用(ホンダ・ジャイロなど)が存在しています。
主に新聞、郵便配達などに用いられていますが、これの使用量も減っています。
なお一部の国では氷上走行レース専用のものが製造されています。
自転車用のスパイクタイヤは、北欧や日本の少数のメーカーで販売されていて、主に冬季のマウンテンバイク競技用として使用されています。
また、シクロクロス競技車用や、一般者用も北海道を中心に流通しています。
基本的にこれらは積雪時のみ使用され、また重量やスパイクにかかるエネルギーの小ささから、アスファルト等の破砕は発生せず、問題として取り上げられた例はありません。
自転車用のスタッドレスタイヤも販売されていますが、これは粉塵対策ではなく、ピンの脱落を防ぐ目的や製造コストを下げる目的で生産されているそうです。
耐寒ゴムを使用するなど工夫が見られるが、基本的に性能はスパイクタイヤに大きく譲る。また使用者はピンの脱落や、ピンによる植物(木の根など)へのダメージに気をつけなければなりません。
海外ではスウェーデンやフィンランドなど、一部の国では現在でもスパイクタイヤが使用されています。
■日本国内におけるスパイクタイヤ規制の流れ
1985年(昭和60年)12月25日 - 宮城県スパイクタイヤ対策条例公布。
1986年(昭和61年)4月1日 - 宮城県スパイクタイヤ対策条例施行。
1987年(昭和62年)4月4日 - 長野県在住の弁護士62人による長野県知事へのスパイクタイヤメーカー7社に対する長野県内でのスパイクタイヤ販売停止を求める調停申請。
1987年(昭和62年)10月12日 - 長野県知事より公害等調整委員会へ事件引継ぎの協議。
1987年(昭和62年)10月24日 - 長野県より公害等調整委員会に事件の引継ぎ実施。
1987年(昭和62年)12月26日 - 東北6県在住の弁護士等57人による事件への参加申立。
1988年(昭和63年)1月14日 - 同参加申立の許可。
1988年(昭和63年)2月24日 - 北海道在住の弁護士等150人による事件への参加申立。
1988年(昭和63年)3月7日 - 同参加申立の許可。
1988年(昭和63年)6月2日 - 公害等調整委員会により、国内主要タイヤメーカー7社が平成2年12月末日でのスパイクタイヤ製造中止、及び平成3年3月末日での販売中止する調停が成立。
1989年(平成元年)10月23日 - 北海道脱スパイクタイヤ推進条例公布・施行。
1990年(平成2年)6月27日 - スパイクタイヤ粉塵の発生の防止に関する法律公布・施行。
1990年(平成2年)5月8日 - 社団法人日本自動車タイヤ協会がスパイクタイヤの生産等の中止を表明。
1990年(平成2年)9月17日 - 通商産業省による外国タイヤ輸入業者に対するスパイクタイヤ輸入自粛要請。
1993年(平成5年)4月1日 - 大型自動車の使用規制開始。
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スパイクタイヤについては、使える地域などの条件があるので注意が必要ですね。
それでは、また次回m(__)m
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