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『春場所開催ピンチ…協会消滅も／大相撲』

　八百長メール問題で激震が走る日本相撲協会が存亡の危機を迎えた。協会の監督官庁である文部科学省の高木義明文科相、枝野幸男官房長官が３日、相次いで公益法人としての認定取り消しの可能性を示した。財団法人の認可がなくなれば、協会は解散となり、両国国技館などの財産も国庫に“没収”され、年６回の本場所の開催も事実上不可能。春場所（３月１３日初日、大阪府立体育会館）を前に、相撲界が崖っぷちに立たされた。

　前代未聞の八百長メール問題の発覚から一夜明けたこの日、相撲界に新たなショックが走った。日本相撲協会が「財団法人」を剥奪される可能性が出てきたのだ。内閣、監督官庁である文科省が、相撲界に対する厳しい姿勢を示し始めた。

　口火を切ったのは、高木義明文部科学相だ。国会内で記者団に現在の公益法人としての認可を取り消す可能性について、「あり得る」と述べた。

　内閣の要、枝野幸男官房長官がさらに追い打ちをかけた。記者会見で公益法人としての認定取り消しに言及し、「可能性はあり得ると思う。協会の対応を踏まえて慎重に検討する」と、文科相の発言を追認するように話した。

　日本相撲協会は大正１４（１９２５）年１２月に、大相撲の興行、相撲競技の指導・普及、相撲に関する伝統文化の保持のために設立が認められた財団法人。税制面などで優遇措置を受けている。

　八百長メール問題がきっかけとなって「財団法人」を剥奪されれば、相撲協会は解散し、任意団体などとして再スタートを切ることになる。プロレス、格闘技団体と同じように扱われ、税制優遇措置も消滅する。さらに、両国国技館などの財産は国庫に“吸収”され、本場所の開催もできない破綻状況に追い込まれる。

　財団法人となって８６年を迎えた中で最大の危機。放駒理事長（元大関魁傑）は「今のシステムが変わることがないように問題に対処し、将来に向けて改革をしていく。しっかりやって、結果がどうなるか。そういうことにならないようにしっかりやっていく」と険しい表情で話すのが精いっぱいだった。すでに３人が八百長を認めているとあって、財団法人としての存続はもはや風前のともしびだ。








　国技と言われ日本の伝統文化として守られてきた物が、目先の収入や自己保身に走る者たちに依って崩壊の危機に瀕している。しかしながら前々からそういう声があったにもかかわらず自助努力を怠ってきた協会にもその責務はあり、公益法人の認可は難しい状況になったばかりか財団法人としての認可も危ぶまれ、NHKも放映を見合わせるようですし、何より高いお金を払ってでも場所に見に行っていたファンは激減すると思います。

　SHOW的要素の大きいプロレスの『お約束』とはちょっと意味が違いますからねぇ～　ﾊｧ━(-д-；)━ｧ

　国技、無くなったらどうするんでしょう？