スポーツマフラー絶滅の危機？「 騒音規制」強化でクルマ好きは阿鼻叫喚　打開策はあるのか

12/28(火) 6:40


騒音規制は販売中の車種にまで適用される可能性もある

騒音規制がさらなる強化になるかもしれない。

　排気効率がアップして見た目もカッコよくなり、さらにスポーティな音まで手に入る社外マフラー。車種を問わずカスタムの第一歩に含まれるメニューだが、じつは大きな岐路に差しかかっているのをご存知だろうか。

【それは騒音規制のさらなる強化だ。現在のところ日本は国際基準で定められた、通称『フェーズ2』という規制値を新車に義務づけており、その基準を満たさないと国内での販売が認められない。それが2022年からは『フェーズ3』とより厳格化されるという。

これまでの騒音規制を振り返る

　まずは最初に導入された『フェーズ1』からの流れを振り返りたい。乗用車か貨物車などによって違いはあるものの、2016年の『フェーズ1』では72～75db。それが2020年の『フェーズ2』では70～74dbとなり、来年からの『フェーズ3』では68～72dbになってしまう。

　加えて『フェーズ3』ではそれまで対象外だった、タイヤのノイズも騒音値に含まれることになり、厳しさは『フェーズ1』から『フェーズ2』へ変化したとき以上。この影響をモロに受けるのが、アフターパーツとしてのスポーツマフラーだ。さまざまなメディアで報じられており知っている人も多いと思うが、次の『フェーズ3』は純正マフラーでも基準値を満たせない場合があり、ガソリン車のスポーツカーは軒並みアウトという話もある。

　この規制は新しく登場するモデルだけに限らず、販売中の車種にまで適用される可能性もあるという。日本が世界に誇る高性能スポーツカーであるGT-Rに生産終了のウワサが流れているのも、ひとえに『フェーズ3』のあまりにも厳しい騒音規制が原因というしかない。

　フルノーマルの状態ですらクリアできないんだから、社外のスポーツマフラーにとってはまさに死活問題。現時点での規制を額面どおりに受け取るならば、ルックスを追求するドレスアップパーツとしてしか、もはや生き残る道はないように感じてしまう。最後に社外マフラーに適用される最新の保安基準をあらためて説明したい。

2022年の規制からさらに厳しくなる

　排気管が短く音量を軽減するのが難しいリヤエンジン車であれば95db、それ以外の車両は91dbかつ新車時の近接排気騒音からプラス5db以内だ。そして平成22年4月1日からあとに生産されたクルマであれば、従来の近接排気騒音だけじゃなく加速走行騒音の規制も加わってくる。

　俗に『交換用マフラーの事前認証制度』と呼ばれており、メーカーは事前に定められた方法で加速騒音を測定し、JQAやJATAといった団体による認証プレートの取得が必要だ。チューニング好きにはお馴染みの『JASMA』が認定する、車検対応品や保安基準適合品と表記されたマフラーなら、当然ながら違反にはならないし品質も確かと考えていい。

　いずれにせよ今後のスポーツマフラーは、2022年からの『フェーズ3』で大きな影響を受けるはず。社外マフラーへの交換がすべてNGなんて事態にならないことを切に願うばかりだ。

佐藤圭

以上転載

マフラーの規制もだけど、タイヤの騒音とはね。
ハイブリッドやEVなどはあまり関係なくなっているだろうけど古い文化になってしまうのかもね。
ちょっと残念。