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「イベント：交通安全祈願初詣ツーリング」についての記事

※この記事は交通安全祈願初詣ツーリング について書いています。


成田山新勝寺の参道の名物です。

https://travel.rakuten.co.jp/mytrip/howto/naritasan-gourmet-guide

個人的にはうなぎはどこも混むので参道で食べることは無いですね。

ここに出てくるのだと、ぜひ鉄砲漬けをオススメします。
お茶漬けには最高です。

記事にも出ていますが、なごみの米屋では試食の羊羹があり、お茶もいただけました。
最も昔の話なので今は分かりませんが。
甘いもの好きなら良いと思いますよ。

関東では明治神宮に次ぐ参拝者数の成田山新勝寺
http://park.tachikawaonline.jp/news/shrines_temples/3203/

明日は寒くならないといいなぁ。

LINEMOのキャンペーンやってますね。
今月いっぱいです。






スマホプランは毎月20GB使えて2728円。
最大の20000円分のpaypayを獲得できたとしたら、6ヶ月分の16788円に加えて事務手数料3850円も638円足が出るだけでほぼ賄えちゃう。

ミニプランは毎月3GB使えて990円。それが6ヶ月相当paypayで貰えて、さらに最大5000円分のpaypayが貰えるので事務手数料3850円も含めてタダになっちゃう。

au系の電波が良いならUQモバイル。


プランは関係なくau payで10000円相当貰えます。
コミコミプランだと同じく20GBで3278円なので事務手数料入れると2ヶ月分くらいが無料って感じだけど4GBのミニミニプランで割引が全部適応できるなら1078円なので事務手数料入れても半年分に318円足が出るくらい。

実はだいたいスマホプランやコミコミプランとおなじドコモのahamoもこんなキャンペーンをやっている。



前はもっとdポイントもらえたので半年ずつLINEMOとahamoを乗り換えすればほとんどスマホの月額使用料って発生しなかったんだけどね(笑)
ahamoは事務手数料分くらいということで。それでも年間で見たら半額くらいにはなりますね。
20GBで通話付き毎月1500円くらいなら安いでしょ？

タブレットを新しく買ってテザリングするにも余裕があるデータ量になるんじゃないかな？
もしくはタブレット専用にLINEMOの3GBミニプランを新規契約して半年無料スタート。

今の条件が続くとしたら半年ごとにLINEMOのミニプランと割引MAXのUQモバイルのミニミニプランで乗り換えれば、スマホ代は実質タダですよ。
もちろんスマホやタブレットはSIMフリーが必要ですけどね。

〈管理基準を満足していない〉実験結果を伏せたまま納入か


1/19(金) 11:12配信





トーヨータイヤHPより

　ホンダの人気車種「N-BOX」で使用されている部品をめぐり、製造元の大手自動車部品メーカー「TOYO TIRE（トーヨータイヤ）」が、両社の契約で定められた管理基準から大幅に外れた数値のまま納入していることが「 週刊文春 」の取材でわかった。トーヨータイヤはこの部品について自社の検査で〈管理基準を満たしていない〉という結果が出た事実をホンダに報告しておらず、この部品は、すでに出荷された車にも使用されている可能性がある。

　トーヨータイヤは1945年に大阪市で設立。従業員数は1万1744名（2022年12月31日時点）で、2022年12月期の連結売上高は4972億円。2019年に社名を「東洋ゴム工業」から現在のトーヨータイヤに変更している。

　同社は大手自動車メーカーに部品の納入を行っている。「N-BOX」を販売するホンダもその1つだ。

人気車種に使用された“不適合部品”とは
「『N-BOX』は、軽自動車にもかかわらず、車内空間が広いことが特徴です。2011年の発売から2023年末時点までで累計販売台数が250万台を突破した人気車種です。昨年1年間だけでも約23万台が売れ、軽四輪車新車販売台数は9年連続1位を記録しています」（自動車業界担当記者）

　2023年10月には新型モデルが発売された。そんなホンダの看板車種「N-BOX」にトーヨータイヤ製の“不適合部品”が使用されている可能性があるという。

「その部品とは、トレーリングアームブッシュと呼ばれる部品です」（トーヨータイヤ現役社員）

「ゴム製の部品で車体底のタイヤ付近に使われています。段差を乗り越える時やアクセルやブレーキで車体が動く時に発生する揺れを抑制して乗り心地に作用します。設計通りでない場合、ただちに車体の故障や事故が発生するわけではありませんが、乗り心地が不安定になる可能性があります」（自動車業界関係者）

「測定方法自体が誤っていたことが判明」
　問題が起こったのは昨年の夏頃。ホンダからトレーリングアームブッシュの発注を受けたトーヨータイヤの設計部は、部品の特性を計測する実験部に数値の計測を依頼した。すると、

「管理基準から20～30％と大きく外れていたことが分かったのです。本来ならば、この数値では納入することはできません。実験部が社内向けに出した測定試験結果にも〈本部品は管理基準を満足していない〉と明記されています」（トーヨータイヤ設計部関係者）

　さらに、新たな事実も発覚する。

「工場で日常的に行っている品質管理目的の測定方法自体が誤っていたことが判明したのです。少なくとも2022年頃から誤った測定方法が実施されていた可能性があり、そこで得られたデータを基に部品の製造調整が行われていました」（トーヨータイヤ工場関係者）

　トーヨータイヤでは、過去の不祥事を経て、現在は「社外に数値を報告する際は、測定担当部署=実験部が計測したデータを使用すること」という社内ルールが存在する。ところが――。

「ホンダの窓口になっている設計部は、実験部が取得したデータではなく、誤った測定方法を実施しているおそれがある工場で取得したデータをもとに“問題なし”として報告し、そのまま部品を納入してしまった。“不正報告”と言えますし、極めて重大な問題です」（前出・設計部関係者）

トーヨータイヤとホンダを取材すると…
　トーヨータイヤに事実確認を求める仔細な質問状を送ったが、「B2B取引における2社間での機密情報に当たるため、そのような仔細に関しては言及することはできません」などとし、個別の事柄への回答はしなかった。

　一方のホンダはこう答えた。

「弊社四輪製品『N-BOX』についてのお問い合わせについて今回のご質問に限らず、車両構成部品のサプライヤー様についてはお答えしておりません。サプライヤー様について回答できないため、ご質問内容について回答が出来かねます」

　ホンダの「N-BOX」は人気車種であり、すでに市場には自動車が出回っている。今回の問題が与える影響が注目される。

　現在配信中の「 週刊文春電子版 」では、トーヨータイヤによるホンダへの“不正報告”の疑いを詳報している。当該パーツが使われている車種、その役割、実験部と設計部の関係などの社内事情、設計部がホンダに実験結果を伏せた理由、そしてトーヨータイヤとホンダに送った質問状への回答などを独自に入手した内部資料と共に報じている。

「週刊文春」編集部／週刊文春


以上転載

文春砲だ！
トーヨータイヤとホンダ！
大丈夫か!?

石川 温

2024年1月18日 17:45






　2024年1月18日、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4社は、「令和6年能登半島地震」における通信エリアの復旧状況について、共同会見を行った。

　地震自体は1月1日16時10分頃に発生しているが、各社に共通しているのは、サービス中断エリアが拡大したのは、発生から時間が経過した1月3日や4日だったという点だ。










被災地で停電が発生し、基地局への電力供給が途絶えてしまうが、基地局にはバッテリーを備えているところも多い。本来であれば、すぐに停電が回復すれば基地局もサービスを維持できるのだが、今回は停電が長引く一方で、道路が寸断され、発電機などを基地局に接続できないという状況が多発したようだ。

　結果として、バッテリーの無くなった基地局が増え、サービス中断エリアが拡大していったのだった。







　共同会見を取材していて感じたのが、「各社とも日頃の準備や訓練の成果が発揮されており、比較的、迅速に対応できていたのではないか」という点だ。

　筆者は2011年の東日本大震災から1カ月が経過したころ、被災地に行き、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの復旧活動を取材したことがある。

　その際に課題とした出ていたのが「給油」の問題だ。

　基地局を動かすための可搬型発電機には当然のことながら燃料が必要なのだが、当時、その確保にとても苦労したという話が良く出ていた。

　今回の会見ではKDDIとソフトバンクが連携を行い、給油拠点の相互利用を実施。また、ソフトバンクでは被災地の深部に仮設給油所を設置し、道路が回復を待って北上。キャリア間での給油を連携して行ったという。




今回の復旧活動で特に印象的なのが、このキャリア間連携だ。NTTドコモとKDDIでは、NTTが持つ船を長崎から出航させ、共同で海上から沿岸に向けて電波を飛ばし、エリアの復旧に当たった。NTTの船は海底ケーブルのメンテナンスに利用されるものであり、長期間、海に留まり続けられる仕様となっている。

　実際に運用したところ、1500名ほどが利用するなど、有効性はかなり高かったという。ただ、冬の日本海という荒波での停泊であったため、船舶の専門スタッフは何ら問題なかったが、基地局運用のスタッフが船の揺れに耐えきれず、かなり過酷な任務になってしまっていたようだった。

　災害時のエリア復旧を新しいテクノロジーでカバーすると言う取り組みも今回の復旧活動の特長と言える。ソフトバンクがドローンを飛ばして、空からエリアを復旧を試みたのだ。

　ただ「ドローンは役に立ったが、飛べる場所に制限が一部あり、有効に活用できる場所を選んで投入した。その場所では有効に活用できた」（同社、関和 智弘CNO）という。NTTドコモもドローンを試そうとしたが、運用を断念したとのことで、災害時のドローン運用は「場所を選ぶ」というのが課題になっているようだ。

　KDDIでは、バックホール回線に活用するスターリンクアンテナを159台投入。たとえば通信ケーブルが切断されてしまって通信ができない無線基地局にスターリンクアンテナを接続、衛星経由で通信を復活させる。

　移動基地局とは異なり、既存の無線基地局が再び使えるようになるため従来のエリアカバーがそのまま復活するというメリットがある。

　また、KDDIでは避難所にも350台、災害対応期間にも200台のスターリンクアンテナを配備している。こちらはWi-Fiルーターとしての活用となる。

　スターリンクにおいては、ソフトバンクも24カ所、28台を設置するなど、今回の支援には欠かせないテクノロジーとなったようだ。

　スターリンクアンテナは小型で可搬性に優れ、設置しやすく、設定や衛星の捕捉も自動で行うなど、使い勝手が良いのが利点だ。今後、地方自治体などはいざと言う時に備えて、備蓄しておくのがいいだろう。

　今回のように道路が寸断し、ダークファイバー（光回線）が損傷を受け、なかなか復旧できないような場所では衛星通信はとても有効だと言うことがあらためて証明された。

スターリンクは今年、スマートフォンとの直接通信を実現する予定だ。

　また、楽天モバイルはASTと提携を行い、衛星との直接通信を実現しようと計画している。先日、楽天ではハワイから衛星を経由した音声通話を三木谷浩史会長が受けるといった動画を公開していた。

　NTTグループとソフトバンクは、開発中のHAPS（高高度を飛ぶ無人航空機に基地局設備を搭載する仕組み）で、スマートフォンの直接通信を実現しようとしている。

　日本は地震の多い国であり、いつ、能登半島地震のような大災害がどこで起こるかもわからない。いざと言う時に備えて、各キャリアには一刻も早く、衛星やHAPSによるスマートフォンとの直接通信を実現してもらいたいものだ。


以上転載

衛星とのやり取りは素晴らしいけど、今のスマホの感覚では使えないのだろうな。

ただスターリンク標準一式はコストコで55000円で購入できるようす。


自動車用もあるらしい。


気になる毎月の使用料は、6600円と案外高くないのかも？
通信速度は


まあ悪くは無いかな？という程度は出ますね。

買うか？と言われると困りますが(笑)