日本はバイクメーカーがたくさんあるのに、どうしてバイクを乗る人が減り続けているのか＝中国メディア

　日本国内では、バイクに関連した事故が毎日のように発生している。国土交通省は昨年、２０１８年に二輪車のアンチロックブレーキシステム（ＡＢＳ）装備を義務付ける法令改正を発表した。この措置がどれだけバイク事故の抑制につながるか、気になるところだ。

　中国メディア・今日頭条は９日、「どうして日本にはバイクの大手メーカーがこんなに多いのに、日本人でバイクを乗る人が少ないのか」とする記事を掲載した。記事は、日本が世界最大かつ最強のバイク研究開発・製造国であるとする一方、１９８０年代には３００万台売れていたバイクが近年では４０万台程度と日本国内で販売数が大きく減少していると紹介。その理由について考察した。

　記事が示した「日本人がバイクを乗らなくなっている理由」は、気候的な問題、駐車スペースの問題、外見重視の問題、日本社会に存在するバイクに対する偏見、免許取得の煩雑さなどだ。照りつける強い日差しあり、にわか雨や豪雨ありといった気候では、バイクによる通勤通学は非現実的、ヘアスタイルを気にする人にとって、ヘルメットをかぶる必要のあるバイクは選択肢に入らないとのことだ。

　そして、社会的な偏見については、１９８０年代より「バイクは危険なもの。買わせない、乗せない、免許を取らせない」といった認識が学校やＰＴＡから広まり、以降「危険な乗り物」という先入観が持たれている点を説明した。記事は最後に「日本では、バイクは本当に好きな人が遊ぶためのもの」と結論づけている。

　単なる移動手段としては、手軽さでは自転車や原動機付自転車にかなわない。自転車や原付よりも速く移動できるが、安全性では自動車にかなわない。そうなるとやはり、二輪車は「好きな人が乗る」という趣味的な要素が強くなるのだろう。世界の二輪車市場はその大半がアジア地域で、インド・中国そして東南アジア地域が主な市場となっている。ただ、アジア市場も縮小傾向にあり、アフリカ地域における新たな市場開拓が進んでいる状況だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　サーチナ　2016-07-14 07:55