日本の、軌跡を見て不安に・・・「現在の中国経済には、危機が迫っている？」＝中国メディア

　中国で起きている、不動産バブル。「まもなく崩壊する」と言われて久しいが、今のところ崩壊には至っていない。しかし、中国には不動産バブルの、崩壊を懸念している人も少なくなく、特に日本という前例と比較したうえで、中国の危機を予測したいと考える人は多く見られる。

　中国メディアの和訊網は２日、日本経済は中国にとっての、「師」のような存在であり、特にバブル崩壊によって大きな痛手を被った、日本の過去は非常に参考になると指摘しつつ、「日本の過去を見てみると、現在の中国経済には、危機が迫っているのかもしれない」と伝えている。

　記事は、日本では１９８９年に、日経平均株価が史上最高値をつけ、土地の価格が高騰するなどバブル絶頂期を迎えたと紹介。当時の日本人は株価や不動産価格はずっと上昇し、日本の繁栄はずっと続くものと信んじて疑わなかったと伝える一方、１９９０年に英国や米国、そして、日本が相次いで利上げを行うとバブルは崩壊し、不良債権が大量に発生し、その後は経済成長を失ってしまったと指摘した。

　一方、驚くべきは１９９０年代の日本と現在の中国は、「非常に似た道を歩んでいるということだ」と主張。不動産価格は高止まりし、長期にわたって行ってきた金融緩和策から引き締めへの転換、さらには貿易をめぐる米国との軋轢、そして米国の利上げ開始など、中国経済が置かれた内外の環境は「バブル崩壊前の日本と似た点が多い」と主張した。

　しかも、バブル崩壊後の日本は、少子高齢化という構造的問題まで顕在化してしまったと指摘する一方、この少子高齢化は中国も、同様に抱える問題であると強調。「豊かになる前に老いる」、「結婚もせず、子も生まない」という問題はすでに中国でも顕在化しつつある問題であることを考慮すると「中国経済は、もしかしたら危機の前夜にいるのかもしれない」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-05-06 22:12