利根川の天然水のブログ一覧

今日は、親戚の一番上の、叔父さんの「お　葬　式　」　。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　セリカ、1600ＧＴ－Ｒで、お迎えに参りました。　若い頃、バイク・バリバリのお坊様なので、大うけ　～　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　日本車は世界で高い人気を誇っている。自動車メーカー別の世界新車販売台数ではトヨタグループが４年連続で１位をキープし続けており、なかでもカローラはロングセラーを続け、２０１６年で発売５０周年を迎えた。

　日本車はなぜ世界で人気があるのだろうか。中国メディアの今日頭条は６日、その理由は「世界で最も信用できるエンジン」にあり、エンジンの性能や信頼性は中国製エンジンと少なくとも「３０年の開き」があると主張する記事を掲載した。

　記事は、日本の自動車メーカーのエンジンは世界的に高い評価を得ていることを指摘する一方、中国自動車メーカーは販売台数の増加という目下の目標は達成したものの、エンジンの質が大きな課題となっていると指摘。日本のエンジン性能とは圧倒的な差があることは認めざるを得ないとし、３０年以上努力しても追いつけるかどうかは分からないと論じた。

　一方、「３０年の開き」があると主張した理由として、中国のほとんどの自動車メーカーが３０年前にはまだ設立さえしていなかったためと指摘。最も長い歴史を持つ長城汽車でも会社設立から３０年しかたっていない。そのため「自動車製造の経験と熟練作業員に欠けている」ことに大きな問題があると主張。設計者には不足はないものの、実際に製造する作業員に問題があるとした。

　さらに、中国自動車メーカーの理念は「市場第一主義」であることも問題だと指摘。つまり、とにかく売れればそれで良いという理念のため、エンジン開発が後手に回るということのようだ。記事は、日本の自動車メーカーと同等のエンジンを製造できるようになるには「少なくとも１－２代の努力」が必要であり、中国の若者に今後がかかっているとした。

　有人宇宙飛行を成功させ、宇宙船のドッキングも成功させるほどの技術力がある中国が、自動車エンジンの分野では後れを取ったままというのは不思議な話だ。日本も現在のリードに胡坐をかかず、たゆまぬ研究開発を続けていく必要があると言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　1日前

　日中関係の緊張によって、日本に対して攻撃的な言論が中国メディアにおいて目立つ。しかし、モノづくり、特に自動車製造においては相変わらず「日本に学べ」という姿勢のようである。中国メディア・今日頭条は９日、「中国人はどうして日本人に自動車づくりを学ぶ必要があるのか」とする記事を掲載した。

　記事は、中国を含む世界各国において確固たるブランドと信頼性、そして市場シェアを獲得している日本の自動車業界について「中国に比べてどこに優れた点があるのか」と疑問を提起したうえで、いくつかの要素を示している。示されたのは、「第２次世界大戦後の廃墟の中から立ち上がった日本の自動車業界には、強い負けず嫌いの精神がある」、「日本の各大手メーカーがそれぞれ多元的な発展を目指し、成功している」、「細かい部分まで疎かにしないことで、良い評判を打ち立てた」、「他人に頼ることなく、自分の力で困難を乗り越えた」といった要素だ。

　記事はそのうえで、「わが国の自主ブランドを顧みると、各メーカーがみんなまるで１つ覚えのように１つの分野での発展を目指している」とし、その結果極めて大きな資源の浪費と「潰し合い」を生んでしまっていると指摘。中国産自動車が世界に認められるには、各分野において傑出した成果を出す必要があると論じ「中国企業たちよ、差別化路線を発展させる準備はできているのか」と問いかけた。

　乱立する企業がある一定の分野ばかりに目を付けて「それっ」と一斉に群がった結果、共倒れに終わる。中国ではよく見られるパターンである。それはまさに、目先の利益に目が眩んでの沙汰と言えるものだが、これでは個々の企業の成長はもちろんのこと、国内の業界全体の発展も望めない。記事が指摘する点は、中国において自動車業界のみに当てはまる話ではないのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-09-14 14:57

日本の人口減少が続き、デフレから脱却できない日本経済に対して、中国では「日本経済はこのまま衰退していく」といった論調の報道を目にする。今なお経済成長を続ける中国から見れば、ほとんど成長していない日本経済は衰退に見えるのだろう。

　一方、中国メディアの今日頭条はこのほど、国内総生産（ＧＤＰ）の数値だけで日本経済を評価するのは「一面的」すぎると指摘し、日本経済はすでに「華麗な転身」を遂げていると論じた。

　記事はまず、日本経済の強みを把握するならばＧＤＰよりも国民総生産（ＧＮＰ）や国民総所得（ＧＮＩ）のほうが適切であると指摘。ＧＤＰとは一定期間内に国内で生み出された付加価値の合計であるのに対し、ＧＮＰやＧＮＩは国内に限らず、日本企業が海外で生み出した付加価値も含まれる。

　続けて、先進国の場合はＧＮＰがＧＤＰを上回るのが一般的であり、開発途上国の場合はＧＤＰがＧＮＰを上回ることが一般的だとしたうえで、日本は中国をはじめとする世界各国に多額の投資を行っており、世界各国に莫大な資産を保有し、そこから莫大な利益を得ていると指摘した。

　また、「中国は日本からの直接投資を受け入れているという見方もできるが、見方を変えれば日本企業の中国経済への影響力が絶えず強まっているということでもある」と指摘した。日本企業は研究開発への投資を積極的に行うことで技術的な優位を今なお維持し続けているとし、中国企業は日本企業から基幹技術や部品を購入しないとまともに事業が継続できないのが現実だと論じた。

　さらに記事は、日本企業は技術的な優位を活かし、各国の企業に技術や部品を販売することでフィーを得ており、こうした「経済圏」はあらゆる産業で見られることだと指摘。日本は失われた２０年の間に「華麗な転身を見せ、経済圏のもとで今なお世界経済の中心に位置している」と論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　1日前

　中国で販売されているデジタル製品や家電製品の多くは中国メーカーのものだが、中国のデジタル一カメラの販売店あるいは販売コーナーはキヤノン、ニコン、ソニーなどの日本メーカーの製品一色となっている。

　中国メディアの伝送門は４日、中国のメーカーが一眼レフやデジタルなどの「カメラ」を製造しない理由について説明する記事を掲載した。

　記事は中国のメーカーが高性能なカメラを製造「できない」理由について説明、「特にデジタル一眼レフカメラは集光、機械、電子が一体となった最先端の精密機器であり、その難度は一般人が決して想像できるレベルではない」、また「デジタル一眼レフカメラを製造できる国は人工衛星を製造できる国家より少ない」と主張、中国のメーカーが製造できないのは技術的な問題だという見方を示した。

　また記事は中国のメーカーがデジタル一眼レフカメラを製造「しない」理由についても説明。「デジタル一眼レフカメラを使用する消費者は比較的少ない」うえに、キヤノン、ニコン、ソニー、ペンタックスという非常に高い競争力を持つメーカーがすでに大きなシェアを獲得しており、「市場競争がかなり熾烈」と指摘。この市場競争で生き残る技術を持つ中国メーカーは存在しないと説明した。

　記事が紹介する２つの理由は、中国メーカー製のデジタル一眼レフカメラを見かけない主な要因だと言える。また、スマートフォンで手軽に写真を撮ることのできる時代にデジタル一眼レフカメラを購入する人は決して多くはない。こうした要因に加えて、デジタル一眼レフカメラの製造には非常に高い技術も要求され、「より早く・より大きく」儲けようとする傾向のある中国人にとっては、かなり敷居の高い市場であると言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2日前