利根川の天然水のブログ一覧

　中国では今なお日本製品の排斥を叫ぶ声が根強く存在する一方で、多くの中国人が日本を訪れ、日本で買い物を楽しんでいる。中国人が日本に対して抱く感情は実にさまざまで、複雑であることが見て取れるが、それが中国の姿なのだろう。

　中国人が日本で爆買いしていることについては、中国のネット上で批判の声が存在する。だが、中国メディアの今日頭条はこのほど、日本製品を買わないよう主張するよりも重要なことは、中国製品が日本製品を超えることであると主張した。

　記事は、円安が進行したことに加え、中国国内では物価が高止まりしていることで「質の高い日本製品の価格が、質の保障のない中国製品より安いというケースもあった」と紹介。さらに日中の価格差だけでなく、日本製品はやはり中国で販売されている製品よりも質が高いと伝え、こうした要因を背景に、多くの中国人が日本を訪れては爆買いしていると論じた。

　一方、中国人の爆買いに対し、一部の愛国者からは今なお日本製品の排斥を叫ぶ声があがっているとしつつも、「日本製品を排斥すべきという主張は、すでに１００年近くも存在する」と指摘。それでも今なお日本製品の排斥が成功していないのは、化粧品から家電製品、さらには先進技術に至るまで「中国が日本製品から離れられないためである」と指摘した。

　さらに、日本から毎年ノーベル賞受賞者が輩出されていることを指摘したうえで、「日本のような一流のハイテク強国を相手にするうえでは排斥を主張しても無意味」であるとし、中国が日本に対峙するための方法は「日本を超えることしかない」と主張した。つまり、日本製品を使いたくないのであれば、中国が日本を超え、日本製品よりも優れたものを作れるようになるしか方法はないという意味だ。

　中国は原発や旅客機など、ハイテク製品も製造できるようになった。また、中国メーカーが生産する電気炊飯器や温水洗浄便座も存在するが、それでも中国人消費者が日本製品を求めているのは、価格だけが理由ではない。同じ製品は製造できるが、それでも明確な差が存在するためであり、「日本超え」による日本製品の排斥は中国人にとってそう簡単なことではないだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-02-14 15:46

中国メディア・中国経済新聞網は１９日、中国人観光客の「爆買い」に変化が生じつつある状況のなか、中国人消費者の目が中国国内製品に向かない理由について考察する記事を掲載した。

　記事はまず、今年の春節（旧正月）期間中に６００万人の中国人観光客が海外を訪れ、９００億人民元（約１兆５５００億円）を消費するという過去最高記録を作ったと紹介。観光客らはこれまでの高級品やスマート便座、電子炊飯器といったハイエンド製品から、低価格な日用品へと「爆買い」の対象を転換しつつあることが明らかになったとし、この変化から「中国人消費者がより高い生活の質を求めていることが浮き彫りになった」と説明した。

　そのうえで、国外の日用品が売れて国内製品の人気がない背景として「国内の物価上昇によって値段が高くなる一方で、品質やブランドイメージがこれに伴って上昇しておらず、コストパフォーマンスが悪くなっている」と論じた。

　さらに、「１５年前に親戚が日本から持ち帰った爪切りが、いまだに現役の第一線で活躍している。日本のものは低く見積もっても２０年は使えるというのに、国産品は２年も経たないうちに廃品回収待ちだ」とする消費者の意見を紹介。ネットショッピング企業の幹部も「そもそもの原因は、中国産の品質が消費者の期待するレベルに届いていないこと」と語ったことを併せて伝えた。

　かつては「安かろう悪かろう」でも売れる状況にあったのが、生活レベルの向上によってより質の高い生活を求めるようになった。にもかかわらず、中国製の日用品はこの流れに乗っかることができず、依然として低品質の製品生産に甘んじている。品質が変わらないのに物価の上昇に価格だけがスライドしていては、消費者から見離されるのも致し方なし、といったところか。

　ただ、中国の製造業がこれからもずっと従来と同じ姿勢で進むとは考えないほうがいいかもしれない。消費者のニーズこそ産業を成長させる大きな要素であり、中国人消費者の志向の変化は中国の製造業が品質重視、付加価値重視型へとシフトしていく重要な契機となるはずである。食品や高級品に加え日用品ですら「海外至上志向」が高まりつつある現状に内心で悔しさを抱いているのであれば、中国の製造業もやがては自国消費者を振り向かせるチャンスがやって来るだろう。ただし、「恥辱」などといった言葉を用いて騒いでいるだけではダメなのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　：サーチナ　　　　2016-02-24 10:41

先日大手ファミリーレストランチェーンのロイヤルホストが、来年１月までに２４時間営業を廃止することを発表したことが伝えられ、２４時間営業の意味や是非を巡る議論に火を着けた。日本の小売業界や外食業界はこれまで営業時間の拡大を進めてきたが、「長い時間営業していれば儲かる」という時代は、どうやら過去のものになりつつあるようだ。

　中国メディア・今日頭条は２４日、「２４時間年中無休に見る、日本の極致のサービス」と題した記事を掲載した。記事は決して２４時間年中無休という日本のサービス業界を手放しで賞賛しているわけではなく、むしろ「無理を強いてきたのでは」という観点に立って論じている。

　記事は、ロイヤルホストが来店客の変化に基づき、２４時間営業の廃止を決定し、定休日の設定まで検討課題となっているとしたことを紹介。人びとの生活習慣が変化し、深夜の客源が減り続けると同時に、労働力不足による賃金上昇が経営を圧迫し始めていると解説した。

　そのうえで、日本における２４時間営業制度の経緯を紹介。高度成長が一段落し、物質文明が繁栄の時期を迎えていた１９８０年代、大都市の住民の生活リズムが加速するとともに多様化し、深夜に仕事をする人が増えたことで２４時間年中無休の営業方式が誕生したと説明した。そして、現在では日本の大きな街から小さな路地まで２４時間営業のコンビニエンスストアやファストフード店を見かけるようになったとしている。

　記事は、このような営業形態は「極致」と称される日本のサービスの一部であるとの見方を示す一方、「このような日本式サービスの背後にあるのは、巨大な生理的、心理的圧力という代価である」と解説。「極致」を求めるサービスにより、過労死などといった一連の社会問題も引き起こしていると説明した。

　そして、これからサービス業が大きな発展期を迎え、その進むべき道を模索している最中の中国にとって「日本の経験は、研究し参考にすべき価値が非常に大きいのである」と論じた。

　ヨーロッパでは、商店が夕方にシャッターを下ろすのが一般的。商売っ気がないのではなく、夜は家族との時間を楽しむべし、という社会的観念によるものだ。文化や習慣の大きく異なる日本でもそうしろ、というのはあまりにも乱暴でナンセンスな話だが、２４時間営業や年中無休が決して「当たり前」ではないとの認識を持つのは悪いことではない。

　日本では年々正月休みが簡素化していく。一方、中国では春節（旧正月）期間中に営業する店は、外国人経営の店や外資系ファストフード店やコンビニエンスストア、そして大型ショッピングモールを除けばわずかだ。この時期、軒並みシャッターが閉まる光景に不便さを感じる一方で、「休む時は休む」ことに対する羨ましさも覚えるのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　：サーチナ　　　2016-11-28 10:13

先日、東北大学などの研究グループが、高齢者の歯の健康と引きこもりリスクとの関係性について、歯が少なくなると外出を敬遠しがちになるという研究結果を発表したことが、複数の日本国内メディアによって伝えられた。歯のケアは、充実した老後生活を送る上でも大切なようである。

　中国メディア・今日頭条は２９日、日本人による歯のケアを「ハイテク」と称し、その方法を紹介する記事を掲載した。記事はまず、「日本人は毎日３回以上歯を磨いている」として、朝晩だけでなく昼食後に歯を磨く人が増えていることが、最近の調査によって明らかになったと紹介。毎食後の歯磨きは歯に食べかすや糖分、最近をとどまらせる時間を減らすことにつながるため、歯のケアに大いに役に立つと説明している。

　また、日本人は小さい頃からの歯のケアを重視しているとし、近頃行われた調査で１２歳の平均虫歯本数が１本と、３０年前の５分の１にまで激減していることが明らかになったことを伝えた。

　ただ、単に歯を磨く回数を増やしても、その磨き方が乱暴だったり雑だったりすれば逆効果になることもある。記事は、正しい歯磨きの方法として、自分に合うサイズの歯ブラシを使用すること、ペンを持つように握り力任せに磨かないようにし、歯と歯茎の負担を減らすべしとしている。そして「口内環境を改善したければ、今から歯磨きの習慣を変えなければならない」と呼びかけた。

　歯の健康を守り、年をとっても丈夫な歯でいるためには、自らによるケアとともに、定期的に歯科医に通ってチェックを受けることも大切だ。虫歯になってから治療やケアをするのではなく、予防主体のケアをするという考え方が浸透すれば、中国でも日本同様に虫歯の数を大きく抑えることができるようになるだろう。そのためには、学校や社会における教育や指導、啓蒙が欠かせない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-09-30 10:13

ここ数年、日本の科学者によるノーベル賞受賞が続いていることは、隣国・中国の社会全体に大きなショックを与えているようだ。どうして日本人ばかり、われわれには何が足りないのか、といった議論が繰り返されている。様々なな観点から複数の解決策を見出すことができるだろうが、一番重要なのはとにかく「功利を急がないこと」だ。

　中国メディア・財新網は１０日「日本に比べて、中国の科学はどこが劣っているのか」とする記事を掲載した。記事は、日本の科学技術が近年長足の進歩を遂げ、ノーベル賞受賞者を次々と生んでいると紹介。同賞受賞者の輩出は、国民の自信を高めるほか、日本経済の発展にも一定の推進作用を持っているとしている。

　そのうえで、日本が科学教育立国を実現し、次々とノーベル賞受賞者を生むことに成功した背景について５つの観点から解説した。まず、国の重大な政策決定を行う上で科学者が積極的に検討に参加している点を挙げた。また、基礎科学に対する長期的かつ安定した支援、外国の研究者を積極的に呼び寄せて交流を図る姿勢、日本人のまじめで辛抱強い性格といった点も大いに関係していると論じた。

　さらに、日本の科学技術界には信用や信頼を大切にする文化があると指摘。高い信用の上で成り立っている日本社会は科学研究を行ううえで多くのメリットを持っていると解説した。また、日本は「廉恥感」が重んじられる社会であり、一度インチキをすれば科学者としての人生そのものが葬り去られることになりうると説明した。

　一方、中国人の社会では信用や信頼が一般的に不足していることで大量の偽装、剽窃、誇張、課題の略奪といった事が絶えず発生する体たらくであると指摘。科学界では浮ついた、功利を急ぐ雰囲気が深刻であり、ヒーローになるためには各種不正を含めて手段を選ばない風潮にあると断じた。そして、このような状況が健全な学術交流や協力を著しく妨げているとしている。

　記事が一番口調を強くして論じたいのは、やはりいちばん最後の点ではないだろうか。科学研究の目的は、個人の金儲けではない。個人の金儲けであれば、手を抜いたりハッタリをかましたりということが許されるかも知れないが、科学研究に手抜きやハッタリ、ウソは許されないのだ。手柄を立てたい、名声を高めたいという欲求が強すぎる人には不向きの世界なのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-10-12 10:27