利根川の天然水のブログ一覧

秋はスポーツに適した時期。これから冬にかけてはマラソンイベントも盛んになるが、万が一のアクシデントから参加者の命を守ってくれるのが自動体外式除細動器（ＡＥＤ）である。日本で公共機関や商業施設などで設置が進んだＡＥＤを、中国でも普及させよとの声が出始めているが、一方で「今設置しても意味がない」との意見もあるようだ。

　中国メディア・中国経済網は１４日、「ＡＥＤよりも救急知識の普及が急がれる」とする記事を掲載した。記事は、これまで馴染みのなかったＡＥＤの普及を呼びかける声が日増しに大きくなっているとする一方で、「単にＡＥＤばかりを推進するのは、本末転倒の感を否めない」と主張、応急救護に対する知識の普及が進んでいない現状で、ＡＥＤを普及させても「宝の持ち腐れ」になるとの見方を示した。

　そのうえで、ドイツで８０％、米国で３３％以上など世界の先進国において応急救護知識の普及率が高いのに比べて、中国での普及率は１０％に満たないと指摘。社会全体の関心や教育が不足しているとした。そして、９月に湖北省武漢市の赤十字団体が実施した初級救護研修に参加し、証書を得た時の話を紹介。「お金を払って証書を買う」ような違和感を覚えたほか、あくまで個人からお金を取ってレクチャーする姿勢であり、公益活動には消極的である状況が浮き彫りになったことを伝えている。

　記事は、「日本の街の至る所にＡＥＤを見かけるのが羨ましいと思うとともに、日本人は小さい頃から応急救護知識を学んでいることを忘れてはならない」と説明。浙江省杭州市では２０１４年末に購入した１５台のＡＥＤが、約２年間全く用いられていないとのニュースを紹介したうえで、１台１０万円以上はする外国製のＡＥＤを普及させるよりも学校や職場、地域コミュニティを単位として応急救護知識を普及させていくことこそが賢明な判断であると訴えた。

　街頭で転倒した高齢者に救いの手を差し伸べるのにも「勇気と覚悟」がいると揶揄される、今の中国社会。少なからぬ費用を投じてＡＥＤを設置するよりもまず、応急救護の知識を普及させるべしという記事の主張はごもっともだ。しかし、さらにそれ以前に「困った人には迷わず救いの手を差し伸べる」という社会観念を改めて培うところから取り組まなければならない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｃｏｗａｒｄ＿ｌｉｏｎ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-10-26 10:11

新年度に入った１日より、いろいろな物の価格が変わった。その１つに、赤城乳業のアイスキャンデー「ガリガリ君」がある。２５年ぶりとなる１０円の値上げは多くのファンをがっかりさせたが、同社は苦渋の表情を見せながら社長以下社員一同が頭を下げるというお詫び広告を発表する「誠意」を見せた。これには、中国のネットユーザーも衝撃を隠せなかったようだ。

　中国メディア・捜狐は２日、同社が１日より「ガリガリ君」の定価を６０円から７０円に１０円値上げしたことを紹介する記事を掲載した。記事は、同社が「２５年がんばってきたが持ちこたえられなくなった」として、社長をはじめとする社員一同が社屋の前に整列して謝罪する６０秒のＣＭ動画を発表したと紹介。動画では、高田渡氏の歌である「値上げ」をバックに社長らは一言も発することなく、渋い面持ちで一斉に頭を下げるシーンが繰り広げられることを説明した。

　この記事を見た中国のネットユーザーは、「感服せざるを得ない」、「２５年で１０円しか値上げしないのに謝るなんて、参った」、「みんな日本に買い物に行くのも理解できる」、「恐るべき民族」といった評価コメントを続々と寄せた。

　ファンへの申し訳ない気持ちもなんとなく伝わってくるようで、値上げを許してしまいそうなユニークなＣＭを発表した同社の姿勢やセンスには確かに恐れ入る。あくまで一般のＣＭ動画であり、見る側もそれを楽しめばいいのだが、中国ネットユーザーがあまりにもまじめに反応するのが気になる。「日本人ならそんなことがあってもおかしくない」というイメージがあるのかもしれない。そして、「中国ではそんなこと絶対にあり得ない」という思いも強いのかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　 ：サーチナ　　　　　　

かつて、中国でインターネットが普及し始めた頃、現地のインターネットカフェによくお世話になった。それは「カフェ」のイメージからは程遠い、薄暗くて閉鎖された空間で、パソコンゲームに夢中になっている若い男性利用客の「くそっ」という叫び声がひっきりなしに飛び交う。慣れてしまえばどうってことなかったが、最初はちょっと入るのに勇気がいる場所だった。

　中国メディア・騰訊網は２６日、日本のネットカフェにおける設備の充実ぶりについて紹介する記事を掲載した。記事は、スマートフォンなどの普及により、中国ではネットカフェでインターネットをしたり、ゲームに興じたりする人はどんどん少なくなっていると紹介。一方で、利用率の低下を食い止めるべく、環境の改善などによって高級化路線に走るカフェが増えているとした。

　記事はそのうえで、日本のネットカフェについて紹介。日本のネットカフェは利用者への配慮が進んでおり、マンガなどの書籍が多数置かれていることから「マンガ喫茶」とも称されるとした。そして、オープンな座席とコンパートメント席に分かれており、コンパートメント席では空間が狭く寝るには少々辛いながらも、一晩１０００－２０００円程度で過ごせることから、終電を逃した大学生や若者が一夜を明かす場所として利用していると伝えた。

　また、２４時間営業で３０分単位あるいは数時間のセット料金となっていること、コーヒーやジュースなどが無料で飲めること、有料だが注文すれば食べ物を持って来てくれること、入浴できるところも多いことなどを併せて紹介している。

　環境の改善、高級化路線に取り組んでいるという中国のネットカフェだが、今年に入ってもネットカフェでの死亡事故や事件は後を絶たない。感電死や徹夜による過労死、そしてゲームに熱中しすぎて他人と口論となり、それがエスカレートして起こる傷害や殺人など、依然として中国のネットカフェ業界は安全性や治安など、深刻な課題を抱えているようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　2016-11-30 14:15

日本と中国は距離的に言えば非常に近い国同士と言って良い。それでも文化や考え方においては非常に違っていると感じる日本人は大勢いるだろう。同時に、日本には中国が持っていない素晴らしい長所が数多くあると感じる中国人もいる。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、「真実の日本」と題して、日本人の生活の日常を紹介する記事を掲載している。日本人の日常であるため、日本人からすれば何ら驚きではないことでも、中国人からすれば驚き以外の何ものでもないことは多いことが分かる内容となっている。

　記事は、休日のあるテーマーパークにベビーカーが「整然」と並べられている様子を紹介。中国であれば「ただ置いてある」状況になるであろうものが、日本では「整然」と並ぶことを称賛した。また日本の街中は非常に清潔であり、日本人の公徳心の高さが明確に反映されていることを紹介しつつ、「日本では野良猫まで非常に清潔」と指摘した。

　さらに、日本社会では「法律意識や道徳・節操が浸透しており、公正と正義が最大レベルで実現されている」と絶賛。記事はその事例の１つとして、横断歩道を渡るやや高齢の女性の写真を掲載。この女性は信号が赤になった時点で横断歩道を渡りきれていなかったが、信号待ちの車両はクラクションを鳴らすことも動き出すこともなく、女性が横断歩道を渡り終えるのをじっと静かに待っていると説明した。

　日本社会には「公正と正義が最大レベルで実現されている」という記事の称賛を、中国社会の生活や習慣を知っている人は決して過大評価とはみなさないはずだ。例えば中国の交差点では自動車は常時右折が可能だが、それでも歩行者が横断歩道を横断しているとき、自動車は一時停止しなければならないと中国の法律によって義務付けられている。しかしこの法律を守る中国のドライバーを見つけるのは相当困難であることに、おそらくほぼすべての中国人が同意するだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　：サチーナ　　　2016-09-12 08:09

自然災害の多い日本では、学校や公民館のような公共施設は災害時の避難場所とされるケースが多い。日本の公共施設は多くの被災者が避難する可能性があるからこそ、建物は頑丈に作られている。

　一方、中国で２００８年に発生した四川大地震の際、多くの学校が倒壊し、たくさんの生徒や教師が死亡したが、政府関係の建物は倒壊しなかったとして批判の対象となったことは記憶に新しい。同じ学校であっても、日本と中国では建物の堅牢さに大きな差があることが分かる。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、地震の多い国である日本において、もっとも堅牢な建物は政府庁舎でなければ銀行でもなく、子どもたちが通う学校であると指摘する記事を掲載した。

　記事は、日本で地震が発生した際に人びとが避難する場所は学校であると伝え、「自然災害時には学校に逃げる」という考え方は、「日本では常識」であると紹介。さらに、学校の建物が堅牢であるのは１９２３年の関東大震災が１つのきっかけになったと紹介し、関東大震災では倒壊する学校が数多くあったことを紹介した。

　さらに、日本は「子どもたちは国の未来を担う存在である」という原則に基づき、関東大震災後を教訓とし、学校に不燃化構造である鉄筋コンクリート建築を採用するようになったと紹介した。

　続けて、日本でも当初から学校が堅牢な建築構造だったわけではないことが分かるとし、「災害が発生し、子どもたちの命が奪われ続けたことが背景にあり、教育を重視する日本はその対策として学校を鉄筋コンクリート建築にしたのだ」と指摘。学校という建築物の堅牢性こそ、日本がいかに教育を重視しているかがよく分かる建物であると主張、日本では学校は教育の現場であると同時に「国民の命を守る場所でもある」とし、中国も日本のように耐震性の高い学校を建設すべきであると論じている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-05 09:13