利根川の天然水のブログ一覧

日本政府観光局によれば、２０１６年１－１０月に日本を訪れた中国人外客数は５５１万２７００人に達した。１５年の中国人訪日客数は過去最高を記録したが、１６年はそれをさらに上回るペースとなっている。

　中国メディアの一点資訊は１５日、日本を訪れる中国人が増えていることに対し、「日本を嫌いだと口にしながらも、実際には日本旅行が好きでたまらない中国人がいる」と伝えつつ、中国人から見た日本の魅力について考察している。

　記事は、日中国民を対象に行われた世論調査では「日本に対して親しみを感じない中国人の割合は非常に高い」にもかかわらず、日本を訪れる中国人は年々増加していると指摘。「日本を嫌っていたはずの中国人が日本に行きたがるなんて、いったい日本は中国人に対して何の薬を飲ませたのか」と形容したうえで、日本には中国人を惹き付けるどのような魅力があるのだろうかと疑問を投げかけた。

　続けて、中国人を惹き付ける日本の魅力について、まずは「空気がきれいで、透き通る空」を挙げ、大気汚染が深刻化する中国に対し、「日本の空気のきれいさはアジア随一だ」と主張。さらに、静かできれいな街も中国人にとっては日本の魅力の１つだと指摘した。

　さらに、日本には中国人がほしいと思う製品が数多くあり、街を歩いていて見かけるドラッグストアは中国人にとって非常に楽しい場所であると紹介。また、日本のサービスは「世界最高水準」であり、買い物をしていても微笑みながら対応してくれる店員のサービスは非常に気持ちの良いものだとした。

　また、購入した製品をどこかで失くしてしまっても、日本では「警察に落とし物として届いている可能性が高い」と指摘、スリや窃盗に対する心配もなく、安心して滞在できる治安の良さも魅力だと主張したうえで、こうした魅力こそ中国人が日本に惹き付けられる理由であり、「日本を嫌いだと口にしながらも、実際には日本旅行が好きでたまらない中国人がいる」理由だと論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　
2016-12-18 11:12

「おひとりさま」という言葉が定着して久しい。ひとりカラオケ、ひとり焼肉など気軽に１人で楽しめることが増え、今では年末年始にかけて１人用のクリスマスケーキやおせちといった商品も販売されている。

　そんななか、中国メディアの捜狐は１６日、日本には「半個室」とも言うべき、隣の客と間仕切りで隔てられたラーメン店があることを紹介し、「日本人はラーメンを食べる時でさえ、周りの目を気にしている」と驚きを示す記事を掲載した。

　「半個室」があるラーメン店は最近外国人に人気で、中国でもＳＮＳで情報が拡散されているため、わざわざ訪問する人もいるようだ。しかし記事は、もし質の高いサービスや従業員との交流を望んでいるなら「行くべきではない」と指摘。なぜなら、仕切りで隔てた半個室は「人との交流を避け、リラックスして静かにラーメンを食べたい日本人の願望を叶える場所だから」だと指摘した。

　この店のシステムは、食券を自動販売機で購入し、仕切りで分けられた席で誰とも接することなくラーメンを食べられるというものだ。店員とはオーダーシートを渡す時とラーメンを受け取る時に「手だけ」でやり取りし、食事をしている様子は店員にもほかの客にも見られずに済む。おひとりさまの気分の時にはうってつけだ。記事は「ラーメンに集中」できる店を目指してこの形になったと紹介した。

　記事は、この店のシステムからは、日本人が食事の際のプライバシーを大切にしていることがわかると分析。また、客からすると人との接触が必要なく、店側からするとコスト削減になり、とても効率的だと論じた。「半個室」のシステムは「１人でラーメンを食べるのは恥ずかしい」、「誰の目も気にせずにラーメンを食べたい」といった客の需要から生まれた、日本ならではの存在といえそうだが、中国人は円卓を囲んで大勢で食べるのが大好きであるため、「半個室」のシステムは新鮮に映る反面、理解に苦しむ形のようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

：サーチナ　　　2016-12-19 22:12

１９９０年７月に１０８０万人だった北京市の人口は、２０００年１１月に１３８０万人、そして１５年には２１７０万人に達した。爆発的な人口増により北京市は中心部から一定の人口を追い出す人口抑制策を打ち出している。かたや、北京市よりもはるかに面積の小さいながらも１３００万人の人口を持つ東京都では、北京市のような抑制策をとっていない。

　中国メディア・今日頭条は１６日、「日本の東京は１０００万人あまりの人口があるのに、どうして現地政府は人口を減らさないのか」とする記事を掲載した。記事は、東京都だけで人口が１３００万人を超え、東京都市圏となると３７００万人もの人口を抱える、世界最大の都市エリアになると紹介。そのうえで、エリア内から人を追い出す必要がない理由について３点から論じている。

　１つ目は、東京エリアの交通ネットワークが非常に発達していること。地下鉄や近距離電車、新幹線、バス、航空、海運など立体的な交通システムにより、人口が多くても大規模な混乱が生じないようになっていることを説明した。

　２つ目は、東京湾エリアで大規模な埋め立てを行っており、大量の建設用地が提供されていることを挙げた。そして３つ目は、工業や商業、サービス業、金融業が非常に発達しており、これほど多い人口を十分に受け入れる能力を持っているとしている。

　記事の論点は、１０００万人単位の人口を抱えた東京には、それを受け入れる体制が十分に整っているということだ。逆に北京の急激な人口増は、物理的にも制度的にも現有のキャパシティをオーバーしてしまっているのである。単に「人を外に追い出す」だけでなく、より多くの人を受け入れられる体制を整備することも必要と言えそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-18 16:12

＊中国は、中心５０都市・中都市・郊外・田舎・へき地と５段階に分かれていて、差別でクーデターを
防いでいるような、差別分断国家です。出稼ぎは許されても、引っ越しの自由がないので、当然入学出来る「大学」なども、差別されています　・・・・・　！！　　（北京・上海に居住権が無ければ何も、できないないのです　～　　♪　　　　（かわいそう）

１８日に横浜で行われたサッカークラブワールドカップ決勝で、日本の鹿島アントラーズがスペインのレアル・マドリードと対戦し、延長戦の末２－４で敗れた。しかし世界を代表する強豪相手に互角の戦いを見せた鹿島の雄姿は世界から注目された。そして、中国でも大きな驚きとショックをもって受け止められているようである。
　中国メディア・今日頭条は１９日、「クラブＷ杯の鹿島アントラーズを見て、広州恒大が中国サッカーをダメにしたと思った」とする文章を掲載した。文章は、試合を見終わった後で「心には羨望の２文字しかなかった。日本選手のプロ精神、能力、さらにはピッチのコンディションまで、みんな地道な基礎の積み重ねの結果であり、高額のスターを狂ったように集めることでは絶対になし得ないのだ」との感想を抱いたと紹介。「簡単に言えば、彼らはサッカーを『事業』とみている。しかしわれわれの多くにとっては『商売』。その結果は言うまでもない」としている。
　また、「恐ろしいことに、鹿島は外国人助っ人を先発出場させていなかった」と指摘。日本人選手たちはビハインドの状況でもマドリードにひるむことなく相当な自信をもってボールをキープし、果敢にマッチアップしていったとし、「広州恒大がバイエルンとやった時のように、１１人がペナルティエリアで縮こまっているようなことはなかった」と比較した。
　そしてここから、中国サッカー、特にその象徴と言われる広州恒大に対する批判を大々的に展開する。「中国スーパーリーグは虚栄」、「恒大が金銭にモノを言わせるサッカーを始めたが、これで中国サッカーは破壊された」、「中国選手はそれから自信や理想を失った」などとし、本来若手育成にあてるべき資金を大物助っ人選手の獲得にばかりつぎ込むことに対する不満を露骨に示した。「中国はもっと地に足を着けて、ユースのレベルをしっかり高めることこそが正しい道なのだ」と論じている。
　外国人選手を獲得すること自体は決して悪いことではない。獲得した選手からプロ意識やテクニックなどを吸収することができるからだ。特に、現在伸び悩んでいる中国人サッカー選手たちにはいい刺激になる。しかし、そればかりに頼っていては「チームや中国サッカーの将来を見据えてない、その場限りの投資」という色合いが強くなる。助っ人の力を借りつつ、現在のチームの戦力強化を図り、同時に若手の育成に投資するという、バランス感覚が必要だ。
　文章は、「外国人選手だらけ」と理由でレアル・マドリードについても批判しており、「真の勝者は日本だ」としている。しかし、スペインと中国のクラブチームを同じ次元で論じるべきではない。スペイン人選手からなるスペイン代表はワールドカップの常連であり、２０１０年には優勝も果たしているのだから。自国選手のレベルが伴わないまま、自国のプロリーグをマネーゲームの場にしている状況が、問題なのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　3 時間前　

日本の少子高齢化問題は中国でもよく知られているが、実は中国も同様に少子高齢化問題に直面している。中国メディアの伝送門が６日付で掲載した記事は、中国人が子どもを産まなくなったという事実を取り上げるとともに、「なぜ子どもを産まなくなったか」という理由についても説明している。

　まず記事は世界と中国の合計特殊出生率（ＴＦＲ）について説明。ＴＦＲは１人の女性が生涯に生む子どもの数の平均だが、２０１０年の世界のＴＦＲは平均２．５人、先進国で平均１．７人、開発途上国で平均２．７人、また後発開発途上国では平均４．５人だったと説明。

　続けて、１５年の中国のＴＦＲは「わずか平均１．０５人」であり、この数値は先進国の平均値よりもかなり低く、中国は「名実相伴う最低出生率国家である」と指摘した。さらに記事は、１人っ子政策が廃止された１６年の出生数も１５年に比べてわずかな増加が見られたに過ぎないと説明した。

　さらに、人口は国に競争力をもたらす基本的な要素であり、人口が減少すれば競争力も減少すると指摘した後、「われわれの隣国である日本は人口減少に喘いでいるが、長期にわたる低出生率は経済低迷の根本的な原因でもある」と説明。少子高齢化は中国にとっても、決して無視できない問題であるとの見方を示した。

　では、中国人が子どもを産まなくなったのはなぜだろうか。記事はその原因の１つとして生育コストの上昇を指摘、子ども１人を大学に入れて、就職、そして結婚させるまでに中国では１００万元（約１７０１万円）ほどの費用がかかると説明。また社会保障制度も整備されつつあるため、自分の老後の面倒を見てくれる子どものために「投資」する必要がなくなっていることも、中国人が子どもを産まなくなった理由だと指摘した。

　一部資料によれば、中国１８省市における１５年の平均給与は私営企業が３万９５８９元（約６７万３２８２円）、国有企業や上場企業などの非私営企業が６万２０２９元（約１０５万４９１５円）だった。これに対し、生育コストの１００万元を仮に２４年で割ると４万１６６６元に達することから、中国では子どもは１人育てるのが精一杯という事情が見えてくる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-16 14:12