利根川の天然水のブログ一覧

日本を訪れる中国人旅行客は年々増加しており、それによって中国では日本に対する理解もそれなりに進みつつあるようだ。中国メディアの今日頭条は１４日、日本を訪れた中国人の手記として、「日本がこれまで数多くの困難に直面しながらも決して倒れない理由が分かった」と主張する記事を掲載した。

　記事は、日本がこれまで世界経済危機や東日本大震災などの困難に数多く直面しながらも、決して国としての危機を迎えたことはないと指摘し、その理由について日本を訪れたことで理解できたと主張した。

　続けて、日本は非常に清潔で日本人は公共の秩序を非常に重視して生活していることがわかったと伝えたほか、訪日を通じた「最大の発見」は日本はあらゆるものが「利用者の立場になって考えられた設計」であることだったと紹介。

　なぜこうした点が「日本が数多くの困難に直面しながらも決して倒れない理由」につながるのかと言えば、「利用者の立場になって考えられた設計」は利用する人の気持ちを考える必要があり、それは人びとが互いに尊重し合い、配慮しあう社会でなければ実現できないことだからだという。また、こうした配慮や尊重があるからこそ、困難に直面した時には一致団結して立ち向かうことができるという意味のようだ。

　記事は、日本社会で見た「利用者の立場になって考えられた設計」の例として、障がい者用のトイレやエスカレーター、さらには公衆トイレに乳幼児用の椅子が設置してあることなどを挙げ、こうした配慮は「公共の場所」であればいくらでも存在すると指摘。誰もが快適に、高い利便性のもとで暮らせる日本は、それだけ個々人が尊重されているということであり、こうした尊重があるからこそ有事の際に国がばらばらにならず、困難を乗り越えられるのだとの見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-16 15:12

中国は近年、人民解放軍の武器の近代化を進めており、武器の輸出も積極的に行っている。中国メディアの今日頭条は１６日、ベトナムメディアがこのほど「中国がエクアドルやボリビアに輸出した武器が正常に作動しなかった」などと伝え、中国製の武器は「ゴミ」だと辛辣にこき下ろしたと報じた。

　記事はまずベトナムメディアの報道として「中国がエクアドルに輸出したＹＬＣ－２ＶおよびＹＬＣ－１８型のレーダーシステムが正常に作動しないとして、エクアドルが中国に返品を求めた」と紹介。さらに、ボリビアも中国から購入したＨ４２５ヘリコプターに対して不満を持っていると伝え、こうした事例を根拠にベトナムメディアが「中国製の武器はゴミ」だと報じたことを紹介した。

　一方で記事は、エクアドルやボリビアの例は「不慣れな操作がもたらした不満にすぎない」と反論したうえで、エクアドルやボリビアが不満を持っているという武器は中国人民解放軍にも配備されているうえ、多くの国に輸出されており、国外での評価は高いと主張。

　さらに、ベトナムメディアが「中国製の武器はゴミ」とこき下ろしたのは、「中国に対する嫉妬」であると主張し、「ベトナムは中国が４０年以上前に援助で提供した戦車や装甲車を今なお宝物のように扱っているくせに、何を言っているのか」と主張した。

　また記事は、中国製の武器はタイやパキスタンをはじめ、世界中に輸出されて高い評価を得ていると反論したうえで、ベトナムメディアが報じたように「ゴミ」では決してないと反発している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-12-19 11:12

東南アジア地域を中心に、世界で激しい高速鉄道受注争いを繰り広げている日本と中国。国を挙げたセールス合戦が展開されて、互いの一挙手一投足に対して相手国が敏感に反応する状況だ。

　中国メディア・今日頭条は２日、「シンガポール－マレーシア高速鉄道は、日本の新幹線を採用するのか」と題した文章を掲載した。これは、１日に安倍晋三首相が首相官邸にてシンガポールのトニー・タン大統領と会談し、新幹線のセールスを行ったという情報に反応したものだ。

　文章は、今回の日本側のアクションについて「日本の片思いに過ぎず、最後にサインをするまで分からない。多くの変数が存在する」とし、決して日本が優位に立っているわけではないとの見方を示した。その理由として３つの要素を挙げている。

　１つ目は、この鉄道建設はシンガポールとマレーシアというそれぞれ独立した２つの国にまたがるものであり、最終的に両国のの同意を得ないことにはプロジェクトを獲得することができない点とした。２つ目は、もとは同じマレーシア連邦に属しながら、マレー人の扱いを巡る政策の違いから袂を分かつこととなった両国の関係は複雑であり、シンガポールの同意を得ても、マレーシアからの同意がすんなり得られるとは限らない点を挙げている。ここではまた、両国が水供給問題などでしばしば対立を起こしていることも紹介した。

　そして３つ目には、日本の新幹線が確かな技術と経験を持つ一方で、建設費用が高価である点を挙げた。さらに、技術面においてもすでに新幹線を超越している、保有車両数が多い、さまざまな速度の列車を用意できるといった点を中国高速鉄道のメリットとして説明したうえで、「ゆえに、中国高速鉄道がこのプロジェクトを手に入れる可能性が高いのである」と結論づけた。技術については、昨今お馴染みとなっている「中国高速鉄道では走行中にコインが立ち続ける」という話が事例として挙げられている。
　
　両国の首都を結ぶ全長約３５０キロメートルの高速鉄道の開業予定は２０２６年。来年には国際入札が行われ、１８年の着工が見込まれている。日中両国のアピール合戦は、これからさらに白熱することになるだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓｅａｎ　Ｐａｖｏｎｅ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-12-03 22:13

日本経済はバブル崩壊後、低迷を続けており、この低迷は「失われた２０年」と表現される。この言葉は中国でも広く知られており、日本経済に復活の兆しが見えないなか、なかには「失われた３０年に突入する」と主張する声も存在する。
　中国メディアの中億財経網は１７日付で、「衰退した日本経済」という論調が日本と中国の経済競争における優劣を語るうえでの１つの論拠となっていると説明する一方で、日本経済の衰退論に同調する日本の態度は「うさんくさい」と指摘している。
　記事は、日本経済はバブル崩壊後、第２次世界大戦後における最も長い不景気の真っ只中にいると説明。この状態を改善しようとする安倍晋三首相の３本の矢も大きな効果を挙げられていないと主張したうえで、２０２０年にＧＤＰ６００兆円を実現するという安倍首相の目標は現実と大きな乖離があると論じた。
　また記事は、日本の政府総債務残高のＧＤＰ比は世界ワースト１位であることや、トランプ氏が米国次期大統領に選出されたことによって環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）の「離脱宣言」は日本にとって泣きっ面に蜂であり、経済復興の希望が見えない状態であるとも説明した。
　しかし、こうした経済状態について日本国内のメディアが「広く宣伝している」だけでなく、日本経済の衰退を唱える海外の論調に対しても「日本は反論せず、また恐れを示したり、慌てたりすることがないだけでなく、むしろこの論調に同調さえしている」と説明、こうした日本の態度は「裏がある態度であり、うさんくさい」と主張し、日本は経済が低迷していると印象付けることで、真の経済力を隠し、経済復活に向けて煙幕を張っているとの見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　8 時間前