利根川の天然水のブログ一覧

昨今、東京都内や横浜、川崎の臨海地域、大都市の駅前などで高層マンションが続々と建設されている。一方で、日本国内には「国土が狭く人が多い」というイメージとは裏腹に結構一軒家が存在する。中国メディア・今日頭条は２１日、「日本人はどうして高層ビルを好まないのか」とする記事を掲載した。

　記事は、日本にやって来る中国人の多くが、東京の建築物が想像していたよりも高くないと感じ、中国のように高層ビルが林立するのとは異なり日本の大都市は小ぢんまりとまとまっている印象を覚えると紹介。一方で「常に青い空を見上げ、太陽の光を浴びることができ、圧迫感がない」ことに羨望の気持ちを抱くこともあるとした。

　そのうえで、日本の大都市に思いのほか高層建築が少ない理由について考察。まず、日本には１０００メートル級の超高層ビルを建設できる技術があるものの、強度を保つために大量のコンクリートを必要とし、その分内部空間を狭くしなければならず、人が居住するには向かないと考えられている点を挙げた。

　また、歴史的なアプローチとして、江戸時代まではほとんどの家屋が平屋であったこと、以後も景観や安全面などから建築物の高さが制限されてきたことを説明している。さらに、「日照権」の概念が日本で非常に普及している点を指摘。建物を建てる時、周囲の住民の日照権を損ねてはいけないルールがあり、地域によって１０メートルなどの高さ制限や、屋根の傾斜の制限が設けられていることを紹介した。

　高層マンションに居住するのが好きかどうかというよりも、日本では景観や日照権に関する厳しい規定が設けられているために、中国の都市部ほど高層建築が林立しないと解釈すべきだろう。裏を返せば、まさに林の如くニョキニョキとそびえ立っている中国の高層マンション群は、往々にして周囲の景観よりも不動産開発を重視した結果であるとも言える。ある中国のネットユーザーは「中国人は高層ビルこそ現代化だと考えている」とコメントした。「大きいことはいいことだ」なのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-12-25 08:12

日本統治時代の台湾には数多くの日本人が生活していたが、中国メディアの海外網は２３日、「台湾には日本人の子孫がどれほどいるのか？」というテーマについて論じる記事を掲載した。記事は、中国では同話題が過去にも注目を集め、最近になってまた話題になっていると伝えた。
　記事は、台湾にいる日本人の後裔は「６００万人に達する」という見解が最近、中国で聞かれるようになっていると説明。台湾の人口を約２３５０万人とすると４人に１人が日本人の子孫という計算になるため、「この数はかなり多い」と指摘する一方、この数字は間違っているのではないかと指摘した。
　だが、中国では多くの人が「戦後に数十万人の日本人が台湾に留まり、その子孫が数百万人のレベルに達したという見解」に対して何の疑いも抱いていないと説明しつつ、１９４７年４月に３４万５９２５人の在台日本人が日本へ送り帰されたことを示す資料があることを紹介し、台湾にいる日本人の後裔が「６００万人」もいるというのは納得できないと論じた。
　台湾に日本人の後裔がどれだけいるかという点を中国が気にするのは、中国が台湾について「自国の一部」という立場を堅持しているにもかかわらず、台湾では親日家が多いうえ、中国が主張する「１つの中国」という原則の推進が思うように進まないためだろう。　「尖閣諸島（中国名：釣魚島）は日本領だ」と繰り返し発言する李登輝元総統についても、中国では「日本人なのではないか」、「日本人の血が入っているのではないか」などと主張する声がある。
　記事は、「台湾に日本人の子孫がどれほどいるのか？」というテーマが過去にも注目を集め、最近になってまた話題になっているとしているが、台湾の蔡英文政権が中国の圧力に屈しない姿勢を明確にしていることから、中国では台湾における日本の影響力に関心が集まっている可能性もある。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　1日前

ともに自動車の愛好者が多い日本と中国だが、その情報源のスタイルは微妙に異なる。中国ではネット上での情報収集がメインだが、日本ではネット上の情報もさることながら、なおも自動車雑誌から情報を得る人が少なくない。中国メディア・鳳凰網は２３日、「日本の自動車雑誌には、何が書いてあるのか」とする記事を掲載した。

　記事は、「カーグラフィック」や「モーターマガジン」といった日本の著名自動車雑誌の特徴をそれぞれ紹介したうえで、「日本の自動車雑誌は成熟しており、内容や形式から総合モノと専門モノに分けられる」と説明。その多くは「真に消費者が見たいと思う内容になっている」とし、欧米や中国の一部自動車雑誌のような華麗さはないものの、しっかりとした観点を持っていると解説した。

　一方、中国では自動車専門ウェブサイトが発展しており、スピーディな情報提供を行っているため、中国の一流自動車雑誌はより突っ込んだ試乗リポートや専門的なテーマを持った内容になっていると説明。しかし、一部の一流雑誌を除いて、多くの自動車雑誌は「メーカーの要求に迎合することがメインとなっているほか、経費や人力の制約によって内容のクオリティが低い状況である」とした。そして、どの雑誌も似たり寄ったりの内容で自らの観点がなく、最終的には停刊せざるを得なくなってしまうと伝えた。

　記事は、創刊から十数年、さらには数十年の歴史を持つ日本の自動車雑誌には、「われわれが学ぶに値する部分がまだまだたくさんある」と説明。「どんな未来が来ようと、紙とインキからほとばしる自動車への愛情は、電子媒体では伝えられない」とし、日本の自動車雑誌は「内容こそ一番大事という定義を違った角度から示しているものなのかもしれない」と結んでいる。

　中国では、新浪や捜狐などポータルサイト内の自動車コンテンツに加え、「汽車之家」や「太平洋汽車網」などの自動車情報サイトが多数存在している。その情報量は非常に多く、知りたい情報はほぼネットで手に入れることができる。しかし、あまりにも多い情報量ゆえに、情報の質は玉石混交状態であると言わざるを得ない。消費者が知りたい内容を厳選して、信頼に足る情報伝達を行えるのが自動車雑誌の持つ強みと言えるだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｃｈａｔｃｈａｉ　Ｓｏｍｗａｔ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-28 09:12

昨年から今年の初めにかけて社会現象になった中国人観光客による「爆買い」ブームはすでに過ぎ去りつつある。ただ、決して中国人観光客が買い物を全くしなくなった訳ではなく、理性的になったという見方をすべきだろう。

　買い物の数量や金額は減ったとしても、日本のデパートをはじめとする商店には、中国人観光客を引き付けるに十分な魅力を持っている。それは、客に対する礼儀正しさや細やかなサービス精神だ。中国メディア・今日頭条は１７日「彼らは一体誰に敬礼しているのか」と題した動画付き記事を掲載した。

　記事は、東京・新宿にある百貨店の食品売り場の様子を撮影した動画を掲載。動画のなかで「興味深い敬礼の習慣を見つけた」して紹介されているのは、従業員たちがバックルームに戻る際に必ず売り場の方を向いて一礼してから扉を開けて戻っていく光景だ。各ショップの制服を着た従業員も、スーツ姿の男性社員も、みな必ずお辞儀をしている。

　この動画を見た中国のネットユーザーは、出入りする度にお辞儀をする従業員に、日本人のまじめさ、礼儀正しさを感じたようだ。「こんな民族は、本当に中国と戦ってほしくない」、「日本は本当に恐ろしい。１０年２０年の差ではない、１００年以上だ」、「本来は中国の文化だったのに、われわれは捨ててしまったのだ」といったコメントが寄せられた。一方で、「日本人には二面性がある」、「日本人のこういう性格はサービス業にぴったりだが、大規模なプロジェクトには向いていない」、「日本人の文化は理解できない」という意見もあった。

　動画で紹介されたお辞儀は、決してこの職場だけで培われたものではないだろう。日本人は、小さい頃からお辞儀や挨拶をすることを教わり、習慣化するのである。売り場から出たり戻ったりするときの一礼は、客への感謝を示すと同時に、本人にとっても気持ちの切り替えをするきっかけとなるのではないだろうか。中国のサービス業界がこの習慣を学ぶのであれば、礼という動作自体ではなく、「礼をする意味」について考えたうえで、取り入れるべきだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-07-21 07:55

安倍晋三首相とインドのモディ首相は１１日、首相官邸で日印首脳会談を行い、ムンバイ・アーメダバードの高速鉄道の設計業務を年内に開始し、２０１８年に工事を開始、２３年の開業を目指すことで合意した。さらに、日印両政府は原子力協定にも署名したことで、日本からインドへ原子力関連技術の輸出が可能になった。

　中国メディアの澎湃新聞は１１日、日印両政府が原子力協定に署名したことについて、日本は新幹線の輸出推進のみならず、原発輸出においても「中国と競争しようとしている」と主張した。

　記事は、インドが著しい経済発展を遂げる背後で、電力不足という問題に直面していることを指摘し、インドは各国の原発メーカーが受注を競う有望市場だと紹介。安倍首相とモディ首相の親密さは日本にとって大きなアドバンテージであり、日印両政府が原子力協定に署名したことは、双方に大きな利益をもたらすことになると論じた。

　一方、近年は中国も原発輸出を推進しており、英国での原発プロジェクトに中国企業が参画するなど、大きな成果を挙げていることを指摘する一方、インドへの原子力関連技術の輸出を足がかりに、日本はさらに原発輸出を加速させるのではないかと警戒感を示した。

　また記事は、日本と中国はすでに高速鉄道市場で激しい受注競争を展開していることを指摘。日本がインドに対して新幹線や原発輸出を推進する主要な動機は、「日本とインドの経済発展にあるのではなく、中国との競争に勝つことにある」と主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-11-15 07:15