利根川の天然水のブログ一覧

　海洋資源に恵まれた日本では、魚介類が食文化の屋台骨を支えている。しかし、種々の原因により「天然物」だけでは需要を満たしきれなくなっているのが現状だ。中国メディア・光明日報は３日、現代的な漁業養殖技術が日本のグルメを支えているとする記事を掲載した。

　記事は、古来より魚介類が日本人にとって最大のたんぱく質摂取源だったとしたうえで、世界的に海洋漁業資源が日々枯渇に向かっている状況において、いかに品質の良い魚介類をキープしていくかが「日本の関連分野の研究者が直面している重大な課題となっている」と説明した。

　そして、日本では「種の選抜」によって天然海産物の品種改良を進めて養殖の効率アップ、コストダウンを図る取り組みが進んでおり、長年の努力によってすでに「驚くべき成果」を挙げていると伝えた。その例として、約４０年にわたって外観や成長速度の測定を行い、要職に適した性質を持つ種の選抜や交配を何度も繰り返すことで新品種の開発に成功した近代マダイを紹介した。

　また、より効率的で的確な「種の選抜」を目指すため、近年では「ＤＮＡマーカー」による選抜の研究がトレンドとなっていると説明。２００７年には神奈川県と東京海洋大学がヒラメを用いた研究を進め、特定のウイルスに強い新品種の開発に成功し、現在では養殖ヒラメの２０％のシェアを獲得するに至っている事例を紹介した。１３年には日本水産総合研究センターが「ＤＮＡマーカーによる選抜」を柱とする戦略を制定し、外部機関と１０種類あまりの魚類についての研究を進めていると伝えている。

　さらに、本来人間が食べることのできるイワシなどが、養殖魚のエサとしての消費が増加していることから、ＤＮＡマーカーを利用して大豆の搾りかすなどの「食品副産物」を食べて成長する品種を選抜する取り組みも進んでいると紹介した。

　健康志向や和食ブームによって、魚介類の摂取量が世界的に高まっている。特に中国では経済成長に伴って食生活における動物性たんぱくの摂取量が高まり、魚の消費も急増した。需要が今後さらに増えることになれば、質の高い養殖技術がもつ世界的な価値はますます高まることになるだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-04-05 10:49

　日本が江戸時代に鎖国を行っていたことは、日本人ならば誰でも知っていることだ。黒船に乗ったペリーが日本に開国を迫り、圧倒的な力の差を認識させられた日本は明治維新と同時に文明開化を経て、短期間で列強の１つに数えられるほどまで急速に国力を高めた。

　その後、日本は清やロシアと戦争を行うことになるが、両国ともに日本より国土も大きく、世界的に大国と認識されていた国であり、特にロシアとの戦争では日本のほうが圧倒的に不利という評価も多く、日露戦争の勝利は世界を驚かせたとされる。また、第２次世界大戦では、枢軸国の日本は米国を中心とした連合国と戦争したが、開戦前における日本の国力は米国を圧倒的に下回っていたのが現実だ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、「日本はなぜ自らより圧倒的に強大な相手に果敢に挑んできたのか」と疑問を投げかける記事を掲載し、日本人は強者を尊び、負けることを極端に嫌う民族であると考察している。

　記事はまず武士道について取り上げ、日本独特の文化であると同時に、「刀ですべての矛盾と問題を解決してきた」と主張。日本の武士は好戦的であると同時に、互いに徹底して戦い、負ければ腹を切って自殺するのが武士だったと伝えつつ、こうした民族性があるからこそ、「清の国、ロシア、米国という当時の日本より圧倒的に強大な国に挑むことができたのだ」と考察した。

　乱暴ともいえる考察だが、続けて「日本人は他の民族と異なり、理では納得せず、力にのみ従う民族」であるとの評価もあるとし、こうした民族性は今なお日本人のなかに存在すると主張している。正しいとは言い難い考察の中で気になることと言えば、当時の日本人にあった「民族性」は現代の日本人にどれだけ残っているかぐらいであろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-10-16 12:41

　憲法上保持できる日本の自衛力について、防衛省は「自衛のための必要最小限度のものでなければならない」とし、「性能上専ら相手国国土の壊滅的な破壊のためにのみ用いられる、いわゆる攻撃的兵器を有することはいかなる場合にも許されない」と説明している。

　これについて、中国メディアの今日頭条は２１日、米国の軍事専門家が海上自衛隊の海上戦力は中国海軍を上回ると評論していることを紹介する記事を掲載した。

　記事は、米国の軍事専門家がアジア各国の海軍力を分析した結果、中国海軍の直近２年の発展は確かに著しいものの「実戦では海上自衛隊に抵抗することはできない」と分析し、「海上自衛隊と中国海軍が戦えば、海上自衛隊は完全な勝利をおさめる」と評論していると説明した。

　続けて、海上自衛隊のいずも型護衛艦は「準空母」であるとしたうえで、「いずも型護衛艦の作戦能力は小型空母に近い」とし、さらに「いずも型護衛艦は将来的には艦載機を搭載できるようになると見られており、作戦能力は空母に匹敵する」と分析した。

　さらに記事は、米国軍事専門家が「日本の艦艇は数は少なくても、その多くは非の打ちどころがない艦艇である」と評価し、「それゆえ海上自衛隊の海上戦力は中国に劣ることはない」と指摘していることを伝えた。

　防衛省は大陸間弾道ミサイル、長距離戦略爆撃機そして攻撃型空母を憲法上保持できる自衛力に含めることはできないという見方を示している。米国の軍事専門家はいずも型護衛艦が将来、空母に匹敵する作戦能力を持つと指摘しており、こうした点こそ中国が海上自衛隊の海上戦力に対して強い警戒心を示す理由の１つだと言えよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-10-30 11:13

　非常食としても、普段の食事のおかずとしても、そして酒のつまみとしても非常に重宝する缶詰食品。「さば缶」のようなオーソドックスなものから、高級食材を用いたものまで、その豊かなバリエーションは缶詰食品専用の居酒屋がオープンできるほど充実している。

　中国メディア・今日頭条は２７日、「食べてみる価値がある、日本ならではの缶詰食品を挙げてみた」とする記事を掲載した。記事は「缶詰というと真っ先に果物やランチョンミート、魚肉を思い浮かべるだろう」としたうえで、そんなイメージを覆すような日本らしい缶詰食品として８種類紹介している。

　１番手は、マルハニチロの「さんま蒲焼」だ。同社のロングセラー商品であり、醤油をベースとした秘伝の蒲焼だれと程よい脂のサンマがマッチして実に美味しいとしている。２つ目は、日本国内でも話題を集めた、いなば食品の「チキンとタイカレー」。低価格でタイ料理店のカレーの味が楽しめるとし、この手の料理が好きな人は必ず試してみるべき一品であると解説した。

　３つ目に紹介したのは、飲んべえを中心に長きにわたり愛されているほていフーズの「やきとり」だ。炭火焼き独特の香りがあり、その濃厚な味わいは１度食べると病みつきになると紹介した。４番手は国分の「缶つまレストラン・厚切りベーコンのハニーマスタード味」。ベーコンが酸味のあるマスタード、甘いハチミツと組み合わさることで何とも味わい深くなると説明している。

　５番目以降は「だし巻き」、「いちご煮」、「鯖味付」、「ゆであずき」となっている。ゆであずき以外は、１個５００円以上する高級缶詰である。特にウニとアワビがメインのいちご煮缶詰は最も値段が高く、１個１０００円以上の高級品。試すにもなかなか勇気がいる。

　記事を見た中国のネットユーザーの多くは、１番目の「さんま蒲焼」が気になったようだ。日本の缶詰食品は取り出して加熱すればもちろん旨いが、常温のままでもとてもおいしい。冷めたものを食べつけない中国の人は多いが、ぜひ一度そのまま味わってもらいたいものである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　：サーチナ　2016-10-31 10:49

　日本と中国は今や、政治的にも経済的にも切っても切れない関係であり、その複雑性ゆえ相手に対する経済制裁が「ブーメラン」となって自国経済に打撃を与えかねない状態だ。中国メディア・新浪は１０月２９日、「中国が日本に制裁を加えないのは、中国が日本に制裁を加えられない理由を知っているからだ」とする記事を掲載した。

　記事は、日本と中国との関係について、はっきりと説明できない状況が続いているとし、「日本製品をボイコットせよと言っておきながら、その行動は自らの財布で日本を肥やそうとしている人も一部にいる」と指摘。今の日本は観光業で中国に大きく依存しているほか、貿易や国際協力においても中国の支持が欠かせないと説明したうえで、「では、中国が本気で日本経済に制裁を加えれば、成功するのだろうか」と疑問を提起した。

　そして、もし単に表面的なデータで語るのであれば、「中国の経済力からすれば、日本に制裁を加えるのは容易だ」との結論が得られると説明。しかし、その一方で、「数字は往々にしてわれわれを惑わし、錯覚を起こさせるのである」と指摘している。

　記事は、現在中国経済が成し遂げた「世界一」の多くは技術的な中身が少なく、労働集約型の製品によって成り立っていると解説。さらに、日本は決して中国に完全依存しているわけではなく、欧米や、ベトナム、モンゴルといった新興国に対しても大量の投資を行っているとした。また、付加価値の高い技術を持つ日本と貿易戦争を起こして、日本製品の購入やレアアースの販売をボイコットすれば、「確かに日本への制裁になるが、日本が重要部品を販売しなくなることで中国企業が製品の組み立て作業をできなくなる。これも一種の制裁だ」と論じた。

　そして、日本経済に対抗するには「われわれは独立自主の産業体系を持たねばならず、重要部品を自前のものに置き換えてこそ、初めて力を出すことができるのだ」とし、軍需工業の水準を高めて製造業や素材産業をグレードアップさせなければならない」と指摘した。

　経済規模が世界第２位でありながら、自らを発展途上国と名乗り続ける中国。それはまるで「物事には、角度によって大きく見方が変わる多面性が備わっている」ということを教えてくれるかのようである。もはや、ある側面だけで、日中関係のすべてを物語ろうとするのは不可能であり、乱暴だと言える。出来る限りさまざまな側面や視点から、この関係について考えなければならないのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓａｋａｒｉｎ　Ｓａｗａｓｄｉｎａｋａ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　：サーチナ　　　2016-11-01 07:09