利根川の天然水のブログ一覧

　アップルのスマートフォンには、多くの日本企業の部品が使用されているというが、日本の優秀な製造業が作る部品は、様々なところで使用されており、日本製の部品がなければ、成り立たないものも多いとも言われる。

では、銃などの武器の分野ではどうなのだろうか。中国メディアの今日頭条は１日、「日本の工作機械がなければ、中国では銃も製造できない」のか、分析する記事を掲載した。

　中国の製造業の発展は目覚ましく、少し前までは「安かろう悪かろう」と言われていたものが、最近では品質を上げてきている。中国国内では、「日本の工作機械がなければ、中国は銃も作れない」という噂があるが、これは果たして真実なのだろうか。

　記事は、銃などの小型武器産業に関して言えば、中国では清の時代から、製造されていたという。ソビエト連邦の軍用小銃「ＡＫー４７」のように、今でも使用されている、世界の名銃と言われるものの中には、ＮＣ工作機械（Ｎｕｍｅｒｉｃａｌｌｙ　Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ　Ｍａｃｈｉｎｅ　Ｔｏｏｌｓ）が普及する前に製造されたものがあるというが、中国ではＮＣ工作機械の導入はとりわけ遅く、今世紀初めになってやっと普及したほどだとした。

　では中国は、日本のＮＣ工作機械が、なければ銃を製造できないのだろうか。記事によれば、そうではないそうで、その理由として記事は１つの逸話を紹介している。

１９７０年代、旧ソ連の電子力潜水艦はうるさくて、アメリカ人の笑いものになっていたのだが、ある時急に静かになったため、驚いて調べたところ、日本から工作機械を輸入していたことが分かったそうだ。旧ソ連に工作機械を輸出した、日本企業は行政処分を受け、日本はアメリカから処罰を受けたという。

　そういったいきさつがあり、今でも日本は軍事に応用できる機械を、中国などに売ろうとしないと記事は推測している。日本が輸出するのは、一般的な工作機械のみであるため、精度の高い多軸ＮＣ工作機械などは国内で生産するしかなく、したがって、中国は日本の工作機械に頼らずとも武器を製造できていると主張した。

どうやら、日本が売ってくれるわけがないので、工作機械を自国で製造して、銃をはじめとする武器を製造しているはずだ、という論理のようだが、なんだか説得力に欠けるように思えるのは、気のせいだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-10-06 05:12

　日本を訪れた、中国人旅行客が驚くことの１つに、日本では働く高齢者が多い、ということが挙げられる。中国では、定年退職後も働く高齢者は少数であり、ましてや、日本のように、自ら働く人はほとんどいない。

　それだけに、仕事を生きがいの１つと捉え、体が元気なうちは働こうとする、日本の高齢者の存在は中国人にとっては理解できないことのようだ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本では年金を受け取りながらも、毎日働く高齢者が少なから存在することを伝え、「なぜ日本の高齢者は、退職後も仕事を続けたがるのか」と疑問を投げかけている。

　記事は、日本人は就職から定年退職まで、ずっと働きづめだと伝え、過労死なども問題となっているというのに、高齢者までもが、「働かないと老け込む」と考えているようだと伝えた。中国では高齢者は、孫の面倒を見たり、公園でのんびり過ごしたりするのが定番であるだけに、定年退職の年齢を迎えても、なお働き続ける日本人の姿は、中国人にとっては理解できないことだと主張した。

　続けて、日本の高齢者が働き続ける理由として、「日本人の価値観」が関係していると伝え、日本では、「勤勉」や「一生懸命」という価値観が、美徳とされる傾向にあると指摘。また、日本では働くということは、集団や社会に帰属すると考える人も多いと伝え、個人より集団を優先する、日本人ならではの考え方であると主張した。

　さらに、日本では高齢化が深刻化すると同時に、孤独死の増加も問題となっているとし、働くことで社会とつながりを維持することで、孤独死を防ぐことになると伝え、日本の高齢者が働こうとする背後には、孤独死への恐れもあるのではないかと考察している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　2018-03-19 10:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・今日頭条は２２日、世界的な航空サービスリサーチ企業である、英スカイトラックスが同日発表した、今年の「世界の空港トップ１００」の結果を紹介するとともに、日本と中国の入選数をそれぞれ伝えた。

　２２日に発表されたランキングは、同社が１９９９年から実施しているもの。過去１年間に１００の国・地域の旅行客１３７３万人を対象に、世界約５００の空港の搭乗、出入国やショッピングについての評価をアンケート調査し、その結果をランキング形式で発表している。

　記事は、今回のランキングで、シンガポールの「チャンギ空港」が１位を獲得し、６連覇を達成したことを紹介した。同空港の１位獲得は通算９回目だという。また、トップ１０がチャンギ空港以下、仁川国際空港、羽田空港、香港国際空港、ドーハ国際空港、ミュンヘン国際空港、中部国際空港、ヒースロー国際空港、チューリッヒ国際空港、フランクフルト国際空港となったことを伝えている。

　そして、中国大陸でトップ１００入りした空港は７つあり、上海虹橋国際空港が１８位、北京空港が３３位、海口空港が３５位、西安空港が３８位、成都空港が６０位、三亜空港が８１位、深セン国際空港が８４位となったことを紹介。本土３大中枢空港とされる、上海浦東と広州空港が圏外になったとした。

　一方で日本については、トップ１００に入った５空港のうち、４空港が上位に入ったと指摘。「羽田空港」の３位を筆頭に、「中部国際空港」が７位、「成田空港」が１１位、「関西国際空港」が１３位、「福岡空港」が１００位との結果になったことを伝えた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-03-24 08:12
　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　韓国の高高度防衛ミサイル、「ＴＨＡＡＤ（サード）」配備をめぐって、中韓関係が悪化して約１年が経過した。中韓関係の悪化と同時に、中国の民間では、韓流コンテンツに対する「反感」も強まったが、この反感は決して中国だけにとどまらないようだ。中国メディアの環球網はこのほど、韓国国内で行われた調査結果を引用し、「韓流」に対する否定的な見方が各国で広がっていることが分かったと紹介している。

　記事は、韓国文化産業交流財団が１４日に発表した、２０１７年における韓流の実態調査報告書を引用し、外国人の韓流コンテンツに対する見方には、改善の兆しが見られるものの、韓流に対する否定的な見方も、同時に強くなっていることを紹介している。この調査は１７年１０－１２月にかけて、米国、中国、日本、英国など１６カ国の７８００人の消費者を対象に行ったものだ。

　記事は調査結果を引用し、調査対象者の３１％もの人が、「反韓流」であったと紹介。国別では、中国人の４９．４％、インド人の４１．３％、タイ人の４０．３％が反韓流であったと紹介したほか、フランスでは３７．５％、米国では３５．６％が韓流に反感を抱いていたと伝えた。

　続けて、各国の人が「反韓流」だと回答した理由について、「南北分断や北朝鮮の国際的な威嚇に関する報道」、「コンテンツの内容が商業主義すぎること」、「韓国との政治的摩擦」、「自国のコンテンツ保護」などが挙げられたと紹介した。

　だが記事は、韓国の韓流専門家が、「世界のマーケットでは韓流に対するニーズは存在し、今後の見通しは明るい」と主張していることを紹介しつつ、「海外の消費者のニーズを、満足させるコンテンツを提供していかなくてはならない」と述べていることを伝えた。現在、中韓関係は良好とは言えないが、中国では確かに韓流コンテンツの人気は高い。だが、今後も中国人消費者の心を捉え続けるには、新たな戦略が求められていると言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-03-23 15:12