利根川の天然水のブログ一覧

2016年10月18日……この日は後に、長年の謎が判明した「急須記念日」として記録されるかもしれない。そう、急須にまつわる “ある謎” が判明し、Twitter上で大いに話題になっているのだ。

その謎とはズバリ「急須の先端にビニールキャップが付いている理由」である。なぜ急須の先端にビニールキャップが付いているのか？　解明してくれたのは、三重県四日市市で深蒸し茶を販売する『お茶の川村園』だ。

・お茶の川村園のツイート
まずは、ズバッとお茶の川村園がツイートした内容をご覧いただこう。

「急須の注ぎ口に付いているビニールキャップは、輸送中の破損防止のために付いています。お茶を淹れる際には不要ですので外してください、捨ててもいいぐらいです。ビニールキャップを付けたままお茶を淹れ続けますと隙間に茶渋や水垢を蓄積させて不衛生ですので、外してください、外してください」

なんと急須のビニールキャップは、輸送中の破損防止のためにだけ存在するもので、お茶を入れる際には不要……どころか不衛生な厄介物だというのだ。マ、マジか……。むしろキャップが無くなったら「新しいのを買わなきゃ」くらい思ってたぜ……！

ちなみに、お茶の川村園のツイートによれば、洗って使う分には問題ないとのこと。また「困ったことに、ホームセンターなどでビニールキャップだけ売っていたりします。誤解が多いところでございます」とも述べている。

驚愕の真実は瞬く間に拡散され、ネット上では大きな反響を呼んでいる。一部の声をご紹介しよう。

・ネットの声
「知らなかった」
「うちはずっと付いたままだ……」
「確かに何か溜まるよね。でもそれが旨味だと思ってた」
「目からウロコ」
「今年一番ためになった」

どうやらほとんどのネットユーザーが、急須のビニールキャップの意味を知らずにいたようだ。もう1度言おう、急須の先端のビニールキャップは、輸送中の破損防止のために付いているらしい。家に帰ったら、即外してもいいだろう。

参照元：Twitter @ochakawamuraen
Photo：お茶の川村園, used with permission.
執筆：P.K.サンジュン

日中間の政治的な対立が深まる中で、中国のネット上では日本製品の不買を呼びかける声がしばしば見受けられる。一方で「そんなことをしたら何も買えなくなる」として不買は無意味であることを主張する人たちもいるが、その根拠として最もよく持ち出されるのが「一眼レフカメラ」の話である。

　中国メディア・東方網は２８日、「一眼レフカメラは中国の製造業には難しい。日本のまじめさに学ばなければならない」とする記事を掲載した。記事は一眼レフカメラが基本的に日本製であり、「韓国製も出てきたが、売れない、ドイツ製は質が高いが値段も高い、まして中国は製品自体作れない」と説明している。

　そして、この分野の製品が日本勢にほぼ独占されている主な原因として、電子感光部品の技術をほとんど日本が握っている、レンズ加工技術はドイツが優れているが、うまく工業化させてコストダウンを実現しているのが日本である、資金・人材面や消費者の認知度という点で新興メーカーの台頭が難しい、という３つを挙げた。

　さらに、デジタル一眼レフカメラのユーザーが決して多くない一方で、キヤノンやニコンといった大手が数多の種類のカメラをすでに生産し、ソニーやペンタックスなども生産に乗り出したことから、市場競争が非常に激しくなっているとも解説した。

　記事はまた、一眼レフカメラを作るのに必要な技術が、今の中国の技術レベルをはるかに超えており、「全国の力を結集しても難しい。作れても品質を保証することができない」と説明。国内メーカーが生産を諦めても、それは仕方のないことであるとの見方を示した。

　そして、「マイクロ電子分野において、われわれは日米に遥かに及ばないばかりか、韓国にも遠く引き離されている。そして台湾のレベルからもかけ離れている。われわれは強くならなければならない」と呼びかけた。

　一眼レフカメラ分野において中国メーカーが台頭しない理由については、「今から成長させてもすでに業界自体に旨味がない。作れないのではなく、作らないのだ」といういささか強気な意見も中国のネット上では見られる。作れないのか、はたまた作らないのか。それは実際に作らせてみないと分からないことだが、中国のカメラファンの多くは「作れるのであれば、ぜひ作って見てもらいたい」と考えているのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）：サーチナ　　2016/09/29

　中国メディアのＩＴ之家は１６日、円安の進行を背景に日本の電子機器メーカーの多くの生産拠点を「日本に回帰させている」とし、キヤノンも日本国内での生産比率を高める計画だと報じた。

　記事は、キヤノンの広報担当者の発言を引用し、円安の影響のもとキヤノンは３年以内に日本国内におけるカメラやプリンター、コピー機の生産比率を増やすと伝えた。さらに、保守的に見積もっても日本国内の生産比率は現在の４０％から６０％にまで引き上げられる見込みだと紹介した。

　続けて、キヤノンだけでなく、パナソニックやシャープも一部の製品について海外から生産拠点を日本国内に移し、コスト低減を進めることを検討していることを伝えた。

　記事は「品質という視点から見た場合、キヤノンが日本国内の生産比率を高めることは多くの消費者にとって喜ぶべきこと」と伝え、さらに「周知のとおり、日本で生産された製品は細部にいたるまで質が高い」と指摘し、細部へのこだわりこそカメラにとっては重要なことと主張。

　続けて、キヤノンが日本でカメラの生産比率を高めれば、中国の消費者もキヤノンの「Ｍａｄｅ　ｉｎ　Ｊａｐａｎ」のカメラを手にする機会が増えることになるだろうと喜びを示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｌｉｇｈｔｐｏｅｔ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ） ：サーチナ　　　2015-01-22 06:02

　中国メディアの深セン特区報は９日、撮影機材や電子機器、自動車といった高付加価値分野において日本企業は「世界をリードする立場にある」とし、「日本の技術や製品は、世界中のあらゆる場所に“浸透”している」と報じた。

　記事は、中国における日本製の価値について、「価格」の高さではなく、それぞれの製品にプリントされている「メード・イン・ジャパン」という文字にこそ体現されていると主張。中国では日本製であることが高い信頼を得ているとの見方を示した。

　さらに「日本製は品質や信頼性の高さの代名詞だ」とし、誰もが知る電機メーカーの製品だけでなく、家庭用品や工業製品のほか、教育や科学の分野においても「日本製は同じく品質や信頼性の高さの代名詞である」と論じた。

　工業製品における日本製の信頼性の高さについて、記事は東洋紡が開発した有機系繊維「ザイロン」を紹介、「わずか１ミリメートルの太さの繊維で４５０キログラムの重量を吊り下げることができる繊維」と驚きを示した。さらに日立製作所の無線ＩＣタグ「ミューチップ」を紹介したうえで、「縦横のサイズが０．４ミリ、厚さが０．０６ミリというミューチップはとても複製など不可能なもの」と伝えた。

　そのほかにも記事は、日本企業が誇るさまざまな世界最先端の技術や製品を紹介したうえで、「なぜ日本は世界で売れる製品や技術をこれほど生み出すことができるのだろうか」と疑問を呈し、その答えとして「顧客を神様と考える理念に基づき、欠陥のない製品を作ろうと努力していること」を挙げた。

　また、日本人が堅実かつ誠実であることも理由の１つだとし、「日本企業は厳格な管理と卓越した“品質意識”のもと世界の製造業の規範となった」と称賛し、「日本の技術や製品は、世界中のあらゆる場所に“浸透”している」と論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2014-09-09 21:11