利根川の天然水のブログ一覧

中国では近年、中国車が販売を伸ばしており、品質も過去に比べればずいぶん向上したという評価もある。だが、品質や信頼性、さらには故障の数という点を比較してみると、中国車と日系車の差は歴然としたものがあるようだ。

　中国メディアの易車は１５日、中国車は近年、品質的に大きな進歩を遂げたとしながらも、日系車など合弁メーカーの車とはまだまだ大きな差があることを指摘し、ドイツのバーンスタイン・リサーチによる分析として中国車の「競争力不足」の原因を伝えている。

　記事は、中国車が日系車やドイツ車に敵わない理由の１つとして、まず「技術力が低く、基礎的な製造能力が劣っていること」を挙げ、中国の自動車メーカーは中国国外の企業から国外ではすでに淘汰された部品を購入していると主張。また、２つ目として中国メーカーは「速く稼ぐことに集中し、リバースエンジニアリングばかりしている」と指摘、イノベーションや革新を生む研究開発に取り組もうとしないため、技術の進歩が止まっていると論じた。

　さらに３つ目として、中国メーカーは新車開発に２４カ月しかかけないと指摘、一般的な自動車メーカーに比べて「開発期間が短すぎる」と指摘。また、ドイツ企業のような厳格な生産工程があるわけでもなく、日本企業のような厳格な生産管理があるわけでもなく、中国企業には優れた生産システムもなければ優秀な人材も少ないとし、こうした要因が中国車の低品質につながっていると指摘した。

　記事が指摘している内容を総括すれば、中国の自動車メーカーはリバースエンジニアリングによって他社の製品を模倣しつつ、製品開発に時間をかけずに見よう見まねで車を作っているということになろう。中国車の品質が近年向上しているとは言え、日系車やドイツ車と肩を並べる品質を実現できたとしても、それはまだまだ先の話になりそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　：サーチナ　　　2016-12-17 12:12

「中華スマホ」と呼ばれる中国メーカーのスマートフォンが、日本市場に浸透しつつある。その筆頭格が、ファーウェイ（華為）だ。一方、中国国内では一時期破竹の勢いで急成長を遂げた小米（シャオミ）の大失速が伝えられ、今度はＯＰＰＯなどの新興メーカーが勢いを見せている。「中華スマホ」全体のレベルは、果たして高まっているのだろうか。

　中国メディア・今日頭条は１８日、「国産のスマホ、どの部品が国産なのか」とする記事を掲載した。記事は、「国産機を買うことこそ愛国」という声がある中で「では、国産機の中身で本当に国産のものはどれだけあるのか」と問題を提起。ＯＳ、ＣＰＵ、ディスプレイ、カメラの４点から国産品の現状について論じている。

　まず、ＯＳについては、アリババがスマホやウェアラブル端末、スマート自動車、スマート家具など広く応用できるＯＳ「ＹｕｎＯＳ」があり、すでに端末への搭載数が１億を突破したと紹介。しかし、搭載機の多くは三流のスマホブランドであるうえ、同ＯＳ自体アンドロイドをベースとした「非独立系ＯＳ」であるとし、その影響が限定的であることを説明した。

　ＣＰＵでは台湾・メディアックとファーウェイのチップセットが「国産」品として出色であると説明。しかし、全体的にはクアルコムの独占状態にあるとした。ただ、同社製品の発熱問題が取りざたされるようになったここ数年では、国産スマホが同社以外の製品を採用し始めていると伝えた。

　ディスプレイについては、台湾の友達光電を除く「国産ディスプレイ」は基本的にローエンド端末にのみ搭載され、ハイエンド機では見事に日本と韓国のパネルが採用されていると説明。「国産スマホを何千個手に取っても、実際ディスプレイは国産ではないことを意味する」としている。

　最後のカメラについては、先日ファーウェイのスマホにライカのカメラが搭載されたことが話題になったものの、「現在大多数のカメラはソニー製であることを認識しなければならない」と紹介。中国国内のカメラメーカーは非常に少なく、既存メーカーはやはりローエンド、低解像度の製品に甘んじている状態であると伝えた。

　台湾メーカーの製品を「国産」とするところはまさに大陸のメディア。ただ、「台湾は中国の一部」という認識に立っているとはいえ、台湾メーカーの成長を「国産メーカーの成長」と考える中国の人は多くないかもしれない。やはり、中国大陸で生まれ育ったメーカーが高品質の製品やシステムを開発し、これらを組み合わせて作ったハイエンド向けのモバイル端末が世界を席巻することを、夢見ているのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-20 09:12

日本を訪れる中国人旅行客は年々増加しており、それによって中国では日本に対する理解もそれなりに進みつつあるようだ。中国メディアの今日頭条は１４日、日本を訪れた中国人の手記として、「日本がこれまで数多くの困難に直面しながらも決して倒れない理由が分かった」と主張する記事を掲載した。

　記事は、日本がこれまで世界経済危機や東日本大震災などの困難に数多く直面しながらも、決して国としての危機を迎えたことはないと指摘し、その理由について日本を訪れたことで理解できたと主張した。

　続けて、日本は非常に清潔で日本人は公共の秩序を非常に重視して生活していることがわかったと伝えたほか、訪日を通じた「最大の発見」は日本はあらゆるものが「利用者の立場になって考えられた設計」であることだったと紹介。

　なぜこうした点が「日本が数多くの困難に直面しながらも決して倒れない理由」につながるのかと言えば、「利用者の立場になって考えられた設計」は利用する人の気持ちを考える必要があり、それは人びとが互いに尊重し合い、配慮しあう社会でなければ実現できないことだからだという。また、こうした配慮や尊重があるからこそ、困難に直面した時には一致団結して立ち向かうことができるという意味のようだ。

　記事は、日本社会で見た「利用者の立場になって考えられた設計」の例として、障がい者用のトイレやエスカレーター、さらには公衆トイレに乳幼児用の椅子が設置してあることなどを挙げ、こうした配慮は「公共の場所」であればいくらでも存在すると指摘。誰もが快適に、高い利便性のもとで暮らせる日本は、それだけ個々人が尊重されているということであり、こうした尊重があるからこそ有事の際に国がばらばらにならず、困難を乗り越えられるのだとの見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-16 15:12

中国は近年、人民解放軍の武器の近代化を進めており、武器の輸出も積極的に行っている。中国メディアの今日頭条は１６日、ベトナムメディアがこのほど「中国がエクアドルやボリビアに輸出した武器が正常に作動しなかった」などと伝え、中国製の武器は「ゴミ」だと辛辣にこき下ろしたと報じた。

　記事はまずベトナムメディアの報道として「中国がエクアドルに輸出したＹＬＣ－２ＶおよびＹＬＣ－１８型のレーダーシステムが正常に作動しないとして、エクアドルが中国に返品を求めた」と紹介。さらに、ボリビアも中国から購入したＨ４２５ヘリコプターに対して不満を持っていると伝え、こうした事例を根拠にベトナムメディアが「中国製の武器はゴミ」だと報じたことを紹介した。

　一方で記事は、エクアドルやボリビアの例は「不慣れな操作がもたらした不満にすぎない」と反論したうえで、エクアドルやボリビアが不満を持っているという武器は中国人民解放軍にも配備されているうえ、多くの国に輸出されており、国外での評価は高いと主張。

　さらに、ベトナムメディアが「中国製の武器はゴミ」とこき下ろしたのは、「中国に対する嫉妬」であると主張し、「ベトナムは中国が４０年以上前に援助で提供した戦車や装甲車を今なお宝物のように扱っているくせに、何を言っているのか」と主張した。

　また記事は、中国製の武器はタイやパキスタンをはじめ、世界中に輸出されて高い評価を得ていると反論したうえで、ベトナムメディアが報じたように「ゴミ」では決してないと反発している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-12-19 11:12

東南アジア地域を中心に、世界で激しい高速鉄道受注争いを繰り広げている日本と中国。国を挙げたセールス合戦が展開されて、互いの一挙手一投足に対して相手国が敏感に反応する状況だ。

　中国メディア・今日頭条は２日、「シンガポール－マレーシア高速鉄道は、日本の新幹線を採用するのか」と題した文章を掲載した。これは、１日に安倍晋三首相が首相官邸にてシンガポールのトニー・タン大統領と会談し、新幹線のセールスを行ったという情報に反応したものだ。

　文章は、今回の日本側のアクションについて「日本の片思いに過ぎず、最後にサインをするまで分からない。多くの変数が存在する」とし、決して日本が優位に立っているわけではないとの見方を示した。その理由として３つの要素を挙げている。

　１つ目は、この鉄道建設はシンガポールとマレーシアというそれぞれ独立した２つの国にまたがるものであり、最終的に両国のの同意を得ないことにはプロジェクトを獲得することができない点とした。２つ目は、もとは同じマレーシア連邦に属しながら、マレー人の扱いを巡る政策の違いから袂を分かつこととなった両国の関係は複雑であり、シンガポールの同意を得ても、マレーシアからの同意がすんなり得られるとは限らない点を挙げている。ここではまた、両国が水供給問題などでしばしば対立を起こしていることも紹介した。

　そして３つ目には、日本の新幹線が確かな技術と経験を持つ一方で、建設費用が高価である点を挙げた。さらに、技術面においてもすでに新幹線を超越している、保有車両数が多い、さまざまな速度の列車を用意できるといった点を中国高速鉄道のメリットとして説明したうえで、「ゆえに、中国高速鉄道がこのプロジェクトを手に入れる可能性が高いのである」と結論づけた。技術については、昨今お馴染みとなっている「中国高速鉄道では走行中にコインが立ち続ける」という話が事例として挙げられている。
　
　両国の首都を結ぶ全長約３５０キロメートルの高速鉄道の開業予定は２０２６年。来年には国際入札が行われ、１８年の着工が見込まれている。日中両国のアピール合戦は、これからさらに白熱することになるだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓｅａｎ　Ｐａｖｏｎｅ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-12-03 22:13