利根川の天然水のブログ一覧

現在世界ではさまざまな分野においてロボットが進出しており、将来的には既存の職業の多くがロボットに取って代わられるとの予測もある。中国でもロボット産業は目覚ましい発展を遂げているが、まだまだ日本などの先進国を脅かす存在にはなっていないとの認識が、中国の業界内にはあるようだ。

　中国メディア・証券時報は２３日、「国産ロボットが日韓、欧米を追い抜かすためのカギは何か」とする記事を掲載した。記事は、２０１６年における中国でのロボット販売数が世界全体の３０％以上を占め、中国が４年連続で世界最大の工業用ロボット市場となっていると紹介。今後５年、中国の工業用ロボット販売数は２０％超の成長率を保つとの予測も出ていると伝えた。

　また、中国国内のロボット産業は環渤海、長江デルタ、珠江デルタ、中西部地域に集中し、集約化が進んでいるほか、ロボット関連企業はこの数年間で数十社から数千社にまで増加したと紹介している。

　一方で、中国のロボット業界においては「日韓や欧米のロボット業界に比べると、なおも大きな差がある」との認識があると説明。「現在彼らは中国企業による追い上げを恐れていない」とした。「設計は模倣できるが、核となる技術や質の保障は長年の努力によって初めて実現できるもの」であるとの理由を示したほか、工業用ロボット以上にサービス型ロボットの差がより大きいと指摘。サービス型ロボットについては、なおも高度なスマート化の段階に到達しておらず、今後より多くの研究を重ねていくことによって高い基礎力を身に着けることが求められているとした。

　記事は、国産ロボットと世界との差が存在する理由を「中国は後発国」とする一方、後発国ゆえのチャンスも持っているとする業界関係者の話を紹介。世界に追いつくにはまだまだ時間は必要だが、その差は毎年縮まっていると伝えた。

　ロボット業界に関わらず、あらゆる産業において、現在の中国は地道な基礎研究を積み重ねる必要性に迫られている。研究や技術の積み重ねは、一朝一夕にできるものではなく、成果が出てそれが広く応用され、大きな利益を生むようになるまでにはかなりの年月を必要とする。これまで目先の利益を最優先させてきた中国企業が、じっくりと腰を据えて自らを鍛える心構えができるかどうか。これこそが、中国のロボット産業が世界に肩を並べ、抜き去るためのカギと言えそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　　2016-12-27 11:12

中国発祥のラーメンは日本で著しい進化を遂げ、今や中国に逆輸入されるまでになった。中国では日本のラーメンは「日式ラーメン」と呼ばれ、中国のラーメンとはあくまでも「別」の料理として扱われているうえ、本場であるはずの中国でも「日式ラーメン」を好む消費者が増えている。

　中国メディアの今日頭条は２３日、中国には「刀削麺」や「ジャージャー麺」、「担々麺」など、非常に多くの種類の麺料理があるとしながらも、「なぜいずれも日式ラーメンに敵わない」のかと疑問を投げかける記事を掲載した。

　記事は、中国で近年、日本のラーメンが人気となっていることを伝えつつ、「中国には美味しい麺料理が豊富にあるはずなのに、なぜ日本のラーメンばかりが人気なのか」と嘆きつつ、日本のラーメンの特徴について詳しく紹介した。

　続けて、中国のラーメンと日本のラーメンの最大の違いについては「麺とスープにある」と指摘し、中国の麺は手で引き伸ばして作るのに対し、日本の麺は切って細くすると紹介。また、日本の麺に使用されるかん水は中国では使われないと伝えた。

　また、中国のラーメンは豚肉や牛肉、海産物などを煮出して作るのに対し、日本は豚骨など「肉」ではなく、骨も一緒に煮出すと伝えたほか、非常に長い時間にわたって煮出すことも日本のラーメンの特徴だと指摘し、「確かに日本のラーメンは美味であることは否定できない」とし、日式ラーメンのおいしさを素直に認めた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-12-26 16:12

政府や共産党に対する批判はタブー、というイメージが強い中国だが、かつて批判が許されたことがあった。それは１９５６年から５７年にかけて毛沢東が提唱した「百花斉放百家争鳴」運動だ。

　この時、数多くの学者や有識者らが共産党に対する批判的な言論を発表した。しかし、批判の噴出に危機を感じた毛は程なくこれを撤回、一転して党への批判者を厳しく弾圧する反右派闘争を展開したのである。このあまりにも強烈な「しっぺ返し」が、今に至るまで体制批判をタブー化させる一因となっているのだ。

　中国メディア・捜狐が２６日に掲載した、中国の教育の問題点を指摘する記事のなかで、「批判的な思考を持つ教育」の欠如について言及されている。見方によっては体制批判とも取られかねない内容で、その舌鋒は鋭い。

　まず、「国家というものは、国民全体によって建設されるものである。国民が聡明になり、知恵を持ち、創造力が高くなるほど、国は強くなる」とし、政府が持つ最大の役割は「公正かつ透明な競争のルールを作り、民衆の中から優れた人材を輩出すること」であると論じた。そして、批判的な思考を持つ教育は高等教育の基本であり、「日本ならずとも、正常な国ならどこでもこの点に力を注ぐ」とした。

　一方で、「専制国家はどうして嫌われるのか。それは、民衆に知力の低下を強要し、統治者の知恵を際立たせようとするからだ」と指摘。競争のない統治者はどんどん愚かになっていき、やがて国自体も愚かになり、最終的には民族全体が生存能力を失うことになるのだと論じている。

　そして、今の中国の教育は「依然として押し付け的な教育により、残酷にも子どもの自由な天性を抑圧し、多くの子どもを学習嫌いにさせている」と断じ、「この現状を変えたいのならば、教育を学校に戻し、智慧を子どもに返さなければならない」とした。記事はさらに、中国の教育について「子どもたちは教育という製造ラインの上で厳しく矯正され、低品質で廉価な標準化された製品となる」とも評している。

　記事は「今の中国は専制国家で、愚民政策を続けている」とは明言していない。しかし、専制国家による愚民政策を持ちだしたうえで、現在の中国の教育を「低品質で廉価な標準化された製品の製造ライン」と批判していることから、両者を関連付けようとする意図が伺えるのは明らかだ。このまま批判的思考を抑圧した教育を続けていくのか、自由な思考と言論を生む教育へとシフトしていくのか。昨今議論が活発化している中国の教育問題は、これからの国の行く末を占う岐路であると言えそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｄｅｗａｔｅｒ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-10-28 09:51

ロボット産業で世界のトップレベルを走る日本。より生身の人間に近いアンドロイドの研究開発も進んでいるが、このほど東京で開催された展覧会に「本物の人間かロボットか分からない、ダンスをする長髪の少女」が出現したとして、日本のみならず中国大陸や台湾のネットユーザーが驚愕、議論が巻き起こった。台湾メディア・東森新聞雲が３日報じた。

　記事は、最近東京で開かれた科学技術展示会において、長髪の美少女が会場でダンスを踊る姿を撮影した動画がネット上で公開されたと紹介。動きやボディの質感は本物の人間のように見える一方、その顔立ちがアンドロイドっぽかったため、ネットユーザーの間で「アンドロイドだ」、「いや、本物の人間だ」という議論に発展したと伝えた。また、あまりにもリアルな動きっぷりに「もしロボットならば、人類はもう滅亡だ」と驚くユーザーがいたともしている。

　そのうえで、「疑惑の美少女」が実は本物の人間であったことを説明。きぐるみサークル「ぬこパン」が制作したゴシック系美少女の被り物をしていたと伝えた。一方でこの「美少女」を展示したメーカーは、本当に人工知能やアンドロイドに関する新技術を紹介しているとも説明。将来的には「本物の美少女アンドロイド」が必要な人々に対して会話を行うことが実現する可能性についても言及した。

　ひと昔前であれば、動画の「美少女」をアンドロイドかもしれないと考える人はほとんどいなかったかもしれない。多少なりとも「これってもしかしたら、アンドロイド！？」という声が出るようになったところに、日本の、世界のロボット技術の発展や進歩が伺えるのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-07-05 14:59

日本国内では、バイクに関連した事故が毎日のように発生している。国土交通省は昨年、２０１８年に二輪車のアンチロックブレーキシステム（ＡＢＳ）装備を義務付ける法令改正を発表した。この措置がどれだけバイク事故の抑制につながるか、気になるところだ。

　中国メディア・今日頭条は９日、「どうして日本にはバイクの大手メーカーがこんなに多いのに、日本人でバイクを乗る人が少ないのか」とする記事を掲載した。記事は、日本が世界最大かつ最強のバイク研究開発・製造国であるとする一方、１９８０年代には３００万台売れていたバイクが近年では４０万台程度と日本国内で販売数が大きく減少していると紹介。その理由について考察した。

　記事が示した「日本人がバイクを乗らなくなっている理由」は、気候的な問題、駐車スペースの問題、外見重視の問題、日本社会に存在するバイクに対する偏見、免許取得の煩雑さなどだ。照りつける強い日差しあり、にわか雨や豪雨ありといった気候では、バイクによる通勤通学は非現実的、ヘアスタイルを気にする人にとって、ヘルメットをかぶる必要のあるバイクは選択肢に入らないとのことだ。

　そして、社会的な偏見については、１９８０年代より「バイクは危険なもの。買わせない、乗せない、免許を取らせない」といった認識が学校やＰＴＡから広まり、以降「危険な乗り物」という先入観が持たれている点を説明した。記事は最後に「日本では、バイクは本当に好きな人が遊ぶためのもの」と結論づけている。

　単なる移動手段としては、手軽さでは自転車や原動機付自転車にかなわない。自転車や原付よりも速く移動できるが、安全性では自動車にかなわない。そうなるとやはり、二輪車は「好きな人が乗る」という趣味的な要素が強くなるのだろう。世界の二輪車市場はその大半がアジア地域で、インド・中国そして東南アジア地域が主な市場となっている。ただ、アジア市場も縮小傾向にあり、アフリカ地域における新たな市場開拓が進んでいる状況だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2016-07-14 07:55