利根川の天然水のブログ一覧

　日中関係が低迷しているのと同様に、日韓関係にも改善の兆しが見えていない。韓国とは慰安婦問題や少女像をめぐって対立していることもあり、日本では韓国人はあたかも反日であるかのような報道も少なからず存在する。
　
　しかし、日本を訪れる韓国人旅行客は増加傾向にあり、決して皆が反日ではないことは明らかだ。中国メディアの今日頭条はこのほど、日本を旅行で訪れる韓国人が年々増加していることを指摘し、「韓国は日本を嫌っている国じゃないのか」と疑問を投げかける記事を掲載した。
　
　記事は韓国が最近になって中国から奪った「勲章」として、２０１７年上半期に日本を訪れた国別の外国人客数の順位を挙げた。日本政府観光局の統計によれば、１７年１～６月に日本を訪れた韓国人の数はのべ前年同期比４２．５％増の３３９万５９００人だった。一方、中国人の訪日客の伸びは大きく鈍化し、同６．７％増にとどまったうえ、人数も３２８万１７００人と韓国を下回った。
　
　旅行なのだから行きたい所へ自由に行けば良いと思うのだが、記事は「国家間の緊張した状況が各国の旅行者数にも影響を与えている」と分析し、中韓関係の低迷を理由に、韓国人の中国訪問が減少し、そのぶん日本を訪れる韓国人が増えたのではないかと考察した。
　
　続けて記事は、日本人は政府の影響を受けて中韓両国に対して良い感情を抱いていないと主張。それにも関わらず、韓国人や中国人が日本を好んで旅行するのは「恥ずかしいことであり、中国人も韓国人も気骨がないのか」と憤慨する一方、しかし「日本文化は昔から柔軟性があり、近隣の国を引きつける力を持っているのは事実」とした。
　
　政治的な関係が低迷すれば、民間の交流も低迷してしまうのだが、実際は政治の関係が低迷しているからこそ、民間の交流が重要になる。中国人と韓国人が日本を訪れることは、今後の日中関係や日韓関係の改善に向けて良い変化を与えてくれるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2017-07-26 12:12

■　１０月から、タバコが１箱当たり、50円値上げされるので、その前にと、１０カートン予約をしてきました　　～　　　　（　＾ω＾）・・・　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・今日頭条は２１日、日本のコンビニエンスストアで、４年間アルバイトした中国人留学生が、日本における「　謝罪文化　」の本質を理解したとする記事を掲載した。

　記事は、東京の大学での４年間留学生活を終え、日本で就職する中国人学生の話を紹介。４年間のコンビニ生活を振り返った時に「最も多く学んだことは、「謝ること」かもしれない」としたことを伝えた。この学生は「謝ることもコンビニでの仕事の１つ。私は謝るということから日本社会や、日本人の特殊な現象を多く観察することができた」としている。

　そのうえで、「謝る」ことに関するいくつかのエピソードを披露。１つ目は、「干しブドウはないか、と聞かれた客に対して『ありません』と答えて、すぐに仕事に戻ったところ、『置いてないのにどうして謝らないのか。見たところ外国人のようだが、日本人なら謝っている』と、クレームをつけられた」というエピソードだ。学生は「その瞬間、アルバイトはお金を稼ぐためと、考えてはならなず、国のイメージと密接につながるということを理解した」とし、すぐにこの客に謝ったことを紹介している。

　２つ目のエピソードは、タバコの種類の違いについて質問された時の事。「すみません、私はタバコを吸わないのでよく分かりません」と答えたところ、「売っている以上は、その商品について知っているべき」と客に言われたという。「お客さんに再度謝るとともに、それ以来店で売っている商品を、できる限り理解するよう努めたところ、日本の商品に対する知識が、大幅に高まった」とのことだ。

　この学生はさらに、謝り方次第で相手が受け入れるてくれるかどうかが、変わって来ることも学んだと紹介。そして、「この４年間で、謝ることで人と人の良好な関係、調和のある社会環境がもたらされることに気付いた」と結んでいる。

　なんでもかんでも謝ればいい、という訳ではないが、日本社会において「すみません」、「申し訳ありません」という言葉が、人と人との関係を円滑化していることは間違いない。日本で就職するというこの学生にとって、４年間のアルバイト生活は、まさにお金を稼ぐだけではない、貴重な体験となったようである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ａｌｅｋｓａｎｄｒ　Ｎｏｖｉｋｏｖ／１２３ＲＦ） 　　　　サーチナ　　　　　　　　2017-02-23 12:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本で、日中戦争と呼ばれている戦争は、中国では、抗日戦争と呼ばれている。太平洋戦争で日本が敗戦したことによって、中国側における抗日戦争も終結することになった。当時は中国は国民党政権による「中華民国」と呼ばれており、当時の国内総生産（ＧＤＰ）は、日本を大きく上回っていたという見方が一般的だ。
　
　では、なぜ中華民国は抗日戦争の際、日本を退けることができなかったのだろうか。中国メディアの今日頭条は２７日、「抗日戦争前、わが国のＧＤＰは、日本の３倍もあった」とする一方、「なぜ日本を圧倒できなかったのか」と疑問を投げかける記事を掲載した。
　
　記事は、１９３７年に日中戦争が勃発すると中国は、「敗退に敗退を重ね、危うく日本に滅ぼされるところだった」とし、当時の中国のＧＤＰは、日本を大きく上回っていたはずなのに、なぜ日本を圧倒することができなかったのだろうかと問いかけた。
　
　これについて、「ＧＤＰだけでは、国の強さを図れない」とし、ＧＤＰは国の経済の総括であって、国力の一部に過ぎないとし、当時の中国のＧＤＰは農業や、外資によるものだったことを挙げた。また、ＧＤＰという数値だけで経済の質を把握しきるのは難しく、当時の工業生産額は、日本のほうが中国より圧倒的に多かったことを伝えた。軍事力は工業力に左右されるが、工業力という点で当時の中国は日本に劣っていたため、「中国は敗退に敗退を重ね、危うく日本に滅ぼされるところだった」という見方を示した。
　
　さらに記事は、「当時の中国のＧＤＰが日本以上だったとしても、国が１つにまとまっていなかった」ことは日本と戦う上で非常に不利だったと紹介。国民党が中国を形式上は統一していたものの、実際には各地で自治が行われていたとし、国としての体制も整っていなかったと指摘した。
　
　過去の歴史から学べることは多い。だが戦争は、憎しみや悲しみなどの負の遺産を残すものだ。中国のネット上では、この記事のように日中戦争について、議論する声が数多く存在する。日本との歴史に対する、中国人の感情は今なお癒えておらず、歴史問題の根深さを痛感させられる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｚｌｍ００７／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　2017-08-01 09:12

　「　もったいない　」という言葉があるように、日本にはものを大切にする良い習慣がある。しかし、それと一見矛盾した習慣として、外食時に食べ残しを、持ち帰らないという傾向があるという。

　外食で余った料理を持ち帰る、習慣のある中国から見ると、食べ物を粗末にしている感じがするようだが、中国メディアの今日頭条は３０日、「日本のレストランはなぜ、食べ残しを持ち帰らせてくれないのか」と題する記事を掲載した。単にもったいないという言葉では、片付けられない理由があるようだ。

　記事はまず、中国ではメンツのために外食でテーブルに乗り切らないほど、料理を注文するのが一般的だが、それは人をもてなす時の習慣であると紹介。店で注文するときは、１皿か２皿残るくらいの量がちょうど良いという。余った料理は持ち帰るのが一般的で、中国では店員に言えば何でも素早く上手にまとめてくれ、「ビールまでビニール袋に入れて、持ち帰らせてくれる」と日本との違いを強調した。

　ではなぜ日本では、余った料理を持ち帰ることはしないのか。記事によると２つの理由が考えられるという。まず、日本では「注文したものは食べきるという概念」があるからだという。その場で食べきれる量を注文するのが普通であり、レストラン側としても客が、食べきれない量は提供しないので、あまり残らないと指摘した。

　もう１つの理由には、「食の安全」に対する心配があると指摘している。万が一持ち帰った料理で食中毒が起きてしまった場合、店の評判に傷が付き、場合によっては責任問題にも発展しかねない。日本のレストランの、「　食の安全意識　」は非常に高く、客からの信頼も厚い。中国では衛生感覚が違うので、外食して腹を壊すのは普通にあることだが、もとから店と客の信頼関係がないために何かあっても、客の自己責任という意識なのだろう。

　このように比較してみると、「お持ち帰りしないのは食の無駄」とは、一概には言えない現状が見えてくる。もとから食べられるだけを注文し、残さなければそれが一番合理的といえるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-09-03 05:12