利根川の天然水のブログ一覧

　２週間にわたって開かれた東京モーターショーには多く自動車ファンが足を運んだことだろうが、ショーを見るために日本旅行のスケジュールを組んでやって来る中国人も少なからずいたようだ。中国メディア・今日頭条は２日、この時期に日本を訪れた中国人の感想を紹介する記事を掲載した。

　記事の作者は仕事や趣味の関係で、頻繁に世界各地を旅行しているとのこと。今回は東京モーターショーを目的として、１０月２３日から１１月１日までの約１０日間日本を訪れたという。

　東京から京都、大阪を巡ったという作者は「銀座や新宿の潮流を肌で感じ、築地市場の狭い路地で伝統的な寿司を味わい、秋葉原の二次元空間を堪能し、東京モーターショーでトヨタやホンダの最新の自動車に引き付けられた。京都では台風の豪雨に見舞われたが、花見小路で日本の交通警察官のまじめさを感じ取った」と感想を綴っている。

　さらに「どの駅にもロッカーがたくさん設置されていて、交通系ＩＣカードをタッチするだけで出し入れができるのでとても便利だ。これはバックパッカーにとっては格別の配慮というべきもので、私は日本旅行でしばしばこのような細かい部分に感動させられた。ネパールやギリシャを旅していた時に大きなトランクを上へ下へと運んだことは今でも記憶に新しく、その差は一目瞭然だと感じた」とした。

　作者が日本で感じた温かさは駅のロッカーだけではないという。「いつでもどこでも営業しているコンビニにも温かみを感じた。深夜のラーメン、朝のおでんと牛乳は、１人旅をする者への優しさである。そして、ホテルのどの階にも自動販売機が備え付けられているのも、非常に便利であった」と紹介した。

　１人旅は気ままである一方、何事も自分１人で解決しなければならいことから寂しさや不便さを感じることもある。この作者には、日本が１人旅をするのに非常に適した場所だと映ったようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ2017-11-07 15:12

　人間の行動には普通、何かしらの意味が含まれている。「なんとなくやった」ような行動であっても、実は脳内ではその行動をするか否かの判断が行われているものである。中国メディア・今日頭条は１２日、「中国人が日本国籍を取得することについてどう考えるか」とする記事を掲載し、そのメリットとデメリットについて考察する記事を掲載した。

　記事は、昨今、日本に滞在している中国人のなかで多くの人が日本に留まりキャリアアップすることを選択し、日本国籍を取得しているとし「２１世紀に入って以降、２０１１－１３年にいささか減少したものの、日本国籍を取得する中国人は増え続けている」と紹介した。

　そのうえで、アスリートや商売人、留学生などが日本滞在を経て日本国籍を取得しようとする理由として「家を購入しやすくなる」、「ノービザで入国できる国が増える」、「多くの福利や、平等な医療、教育の機会を得られる」といったメリットを挙げた。また、アスリートでは中国国内の競争が激しく、日本で自らの夢を実現するチャンスをつかむことが大きな目的になることを伝えている。

　また、日本の学校で学ぶにしても日本で仕事をするにしても、日本国籍を取得することで「政府からの支援を受けられるようになる」、「平等な機会が与えられるようになる」などとも説明した。一方で「よくない点もある」とし、「日本人」になってしまえば「中国の一員ではなくなり、中国が持つ将来の発展のチャンスを享受できなくなる。中国に戻るにも、１５日以上の滞在にはビザが必要になってしまう」といったデメリットについても言及した。

　日本国籍を選ぶにしろ、選ばないにしろ、当事者にはその選択をした何らかの理由があり、決定の過程にはさまざまな葛藤や迷い、覚悟があったかもしれない。国籍を変えたからと言って頭ごなしに「国を捨てた」と批判することなく、その決定を尊重してあげるべきだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓｏｎｇｑｕａｎ　Ｄｅｎｇ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-02-13 15:12

　１６日未明に発生した大地震により、熊本県宇土市の鉄筋コンクリート５階建ての市庁舎が倒壊寸前の状態となった。崩れた建物の写真は中国のネット上でも紹介され衝撃を与えたが、それ以上にショックを与えたのは「学校の校舎の強化を優先したため、市庁舎の改修が間に合わなかった」という事情のようだ。

　中国メディア・新華毎日電訊は２２日、「日本の学校が強震を恐れない、ということがもたらす啓示」とする評論記事を掲載した。記事は、同市役所庁舎が１９６５年に建設され、１０年あまり前の耐震性調査によって「震度６以上の地震で破損の可能性が高い」と警告されていたことを紹介。市は庁舎の改築を検討したものの、財政に余裕がなかったことから学校の古い校舎の強化を優先せざるを得ず、庁舎には手が付けられないままだったと解説するとともに、庁舎が崩れたのとは対照的に現地の学校はみな無事であったと伝えた。

　そのうえで、地震多発国である日本では「どんなに大きな地震でも、学校を倒壊させてはいけない」というのがもはや社会の共通認識になっていると指摘。学校や体育館といった公共施設は避難所としての役割を発揮することもあり、最も厳しい耐震基準が適用されていると解説した。そしてその背景には１９９５年の阪神淡路大震災があり、震災後に政府が校舎強化計画を発表、全国の学校に対して耐震調査、校舎の強化措置を進めたとしている。

　また、経済の低迷によって地方財政は厳しい状況となっており、宇土市のように「校舎強化計画」を遂行するために、庁舎などの改修を後回しにするケースが数多く発生していると解説した。このような苦悩を抱えながらも、２０年あまりの努力によって計画は仕上げの段階に入っており、２０２０年までにはすべての校舎が耐震基準をクリアする見込みであること、それでもなお世論からは学校の安全を危惧する声が出続けていることを紹介した。

　記事は最後に、日本社会がどうしてこれほどまでに「校舎強化計画」に執心するのかについて、文部科学省の関係者が「大地震はいつ起きるか予測できない。子どもの安全を最優先に考えなければならない」と回答したことを併せて伝えている。

　「子どもの安全を守るのが第一」という考えは、国や社会の将来を考えるうえでも、弱者を守るという社会通念からしてももっともなことである。同時に、記事でも言及されているが、学校は災害発生時に被災者が避難し、寝泊りをするための重要な施設の１つになるのだ。だからなおさら丈夫な建物が求められるのである。「学校は勉強するところ」というイメージが先行しがちだが、学校は地域社会を支える重要な拠点になり得るという、もう１つの大事な使命も持っているのだ。

　中国メディアがこの件を敢えて取り上げた背景には、中国の行政が必ずしも「学校の校舎を何よりも丈夫に」という意識を持っておらず、老朽化した校舎に見てみぬふりをして立派な庁舎や関連施設を立てることに「執心」するケースが少なくないことがあるのは、もはや言うまでもないだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　2016-04-25 14:43

　中国メディア・今日頭条は３日、バイクや自動車で優れた技術力を持つホンダがジェット機まで作り、飛行機業界でも存在感を示しているとする記事を掲載した。

　記事は「普段ホンダのエンジンの素晴らしさを語るのは自動車での話で、その強い動力に驚きを覚えるものだ。しかしホンダは飛行機まで作ってしまった。自動車と飛行機は技術的に共通する部分があり、研究開発の成果の一部をシェアすることができるのだが、本当にやってしまうのはホンダぐらいのもの。ホンダは本当にすごいのである」とした。

　そのうえで、同社が１９８６年から小型ジェット機の研究開発を開始、約３０年、約２０億米ドルの時間と費用を費やして技術を蓄積していったとし「その地道に進み功利を急がない態度はわれわれが学ぶに値する」と評している。そして、２０１５年末には初の量産ジェット機ホンダジェットＨＡ−４２０が米連邦航空管理局の認可を獲得、顧客への引き渡しが可能になったと伝えた。

　また、同社の姿勢についてホンダ・エアクラフト・カンパニーの藤野道格社長が「ホンダの企業理念は全方位的な交通手段を提供すること」と語ったことを紹介。「まずバイクを開発し、それから自動車を開発し、そして現在における最高級形態である飛行機に挑戦したのだ。トヨタはトヨタ自動車だが、ホンダの社名は本田技研工業。ホンダは自動車分野に限った会社ではないのだ」と論じている。

　記事は、ホンダジェットのような小型飛行機は商用飛行機としてニーズがあると紹介。ホンダは１５％のシェア獲得を目指しており、複数人で１台の飛行機をシェアする「飛行機シェアリング」のような販売方式も検討していると伝えた。

　飽くなき挑戦を続けるホンダの姿勢に中国のネットユーザーからは「ホンダは民間企業における工業技術の限界にチャレンジしている」、「ホンダならできる。ホンダのエンジンはブラックテクノロジーだもの」、「技術のホンダだ」といった評価の声が寄せられている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）本田技研工業株式会社　ニュースリリースよりＨｏｎｄａＪｅｔの様子）　　　サーチナ　　2017-11-09 09:12

　メルセデス・ベンツの、伝統的なフラッグシップモデルといえば「Ｓクラス」だが、その中でもＳ６００はトップモデルとして、ベンツファンの垂涎の的となっている車種だ。中国メディアの今日頭条が１３日付で掲載した記事は、日本・中国・韓国・米国の、一般家庭がベンツＳ６００を買うために、何年お金を貯める必要があるかという点について論じている。

　記事は、「日本」の場合はＳ６００の価格は、２３１８万００００円であり、また日本の家庭の平均所得を約６００万円と考えると、「年収の４年分」が１台のＳ６００に相当すると説明した。

　また、「韓国」の場合、Ｓ６００の価格は、２億９６００万ウォン（約２９６６万円）であるとし、また韓国家庭の平均年収を４６００万ウォン（約４６１万円）とすると、年収の６年分が１台のＳ６００に相当すると説明。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　また、「米国」の場合はＳ６００の価格は、１７万ドル（約１９５０万円）であり、平均年収は約５万ドル（約５７３万円）とすると、３年分の年収が１台のＳ６００に相当すると論じた。

　「中国」の場合だが、Ｓ６００の価格は、２６０万元（約４３１８万円）であり、中国の家庭の平均年収は約１５万元（約２４９万円）であることから、『年収の１８年分』が１台のＳ６００に相当すると指摘し、Ｓ６００の購入は他の国家の市民と比べて高い買い物となると説明。中国の物価水準がいかに高いかを強調した。

　記事は中国人にとって、Ｓ６００などの外国車が高い買い物になることは、中国車の発展に寄与するという見方を示しているが、実際には中国では、外国の「高級車」を目にする機会は非常に多い。ベンツやアウディ、ポルシェ、レクサスなど、中国人の平均所得から考えればは非常に高い買い物と言えるが、それでもたくさんの高級車が走っているということは、中国にはそれだけ多くの富裕層がいるということでもある。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2017-03-16 09:20