利根川の天然水のブログ一覧

　日本で生産されるメガネのほとんどが作られているのが、福井県の鯖江市。農作業が落ち着く時期のサイドビジネスとして１００年以上前にスタートしたメガネ製造は、単なる生産地から「鯖江のメガネ」ブランドにまで成長した。その過程はまさに、今の中国の製造業が目指そうとしている道ではないだろうか。

　中国メディア・今日頭条は２９日、「日本の職人が作るメガネに、感嘆、敬服せざるを得ない」とし、鯖江のメガネ職人の仕事ぶりについて紹介する記事を掲載した。

　まず、第１歩としてデザイン工程を紹介。「市場の要素を考慮し、手書きあるいはＣＡＤソフトを用いてデザインを行う。それから細部を設計図に書きだし、設計図を基に金型を作る」とした。それから材料の切削、カーブ作り、レンズ用の溝切り、研磨、艶出し、金具の取り付け、メイド・イン・ジャパンの刻印、最終調整を経てメガネフレームが完成すると紹介している。

　その中で、「金型には非常に高い精度が要求される」、「使用者の快適性のために何度も熱湯に入れて軟化させ、曲げる」、「今は機械でできる作業だが、職人たちはなおも手作業でやっている」、「職人は長時間座り、１つ１つ静かに研磨作業をこなす」などといったポイントを説明。熟練の技術や勘が要求される作業であることを伝えた。

　そして「鯖江の職人たちは終止、謙虚で伝統的なものを守る姿勢を保っていた。彼らは、質に対する厳しさこそが最大の自信になると考えている。実際、技術面では中国もきっと超えられるだろう。しかし、彼らのものづくりの厳しさや忍耐心を見ると、やはり日本の匠の精神に嘆息せざるを得ないのだ」と結んでいる。

　中国では昨今の「匠の精神」とともに「品牌化」（ブランド）という言葉もよく見かける。製品にとどまらず、さまざまな概念に「品牌化」を求める言論を目にするのだが、どうも「お題目」と化している印象が否めない。「品牌化」も「匠の精神」も、具体的に何を指すのか、どうすれば実現するのかを考えて取り組まなければ、全く意味がない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　 　サーチナ　　　　　　2017-03-31 11:42

　近代以降、日本社会の進歩に伴って発展してきたのが、お酒にまつわる文化だ。今の日本ではビールや日本酒、焼酎をはじめ、古今東西の様々なお酒が流通しており、毎日大量に消費されている。中国メディア・今日頭条は１０月３１日「日本人の酒に対する深い愛は、一種の文化を作り上げた」とする記事を掲載した。

　記事は、日本で一般的に飲まれるお酒が日本酒、焼酎、ビールであり、最もよくお酒が飲まれる場所は居酒屋であると紹介。そのうえで、お米の芯を使って醸造される日本酒の吟醸酒は特に人気があり、おいしいお米が収穫され、豊富な水源をもつ東北や北陸地域で盛んに生産されていると伝えた。

　また、比較的改まった宴席でよく飲まれる日本酒に対し、焼酎はよりリラックスした大衆的な場所で飲むのに適していると説明。焼酎文化は特に九州地方で発展しており、鹿児島では「酒」と言えば焼酎を指すほど現地人が焼酎を愛して止まないとしている。さらに、沖縄で作られる泡盛も焼酎同様蒸留酒に属し、アルコール度数が焼酎よりも高いことで知られると紹介した。

　記事はそのうえで「嬉しい時も、楽しい時も、腹立たしい時も、悲しい時も、お酒は人の心を癒してくれる。それは日本人の専売特許ではないが、古より日本人が日本酒をはじめとするお酒が大好きだということは間違いない」とし、日本のお酒文化に見られる特徴を挙げている。

　まずは「仕事帰りに日常的に友人や同僚とお酒を飲みに行き、泥酔することも珍しくない。会社の飲みを断ると、付き合いの悪い人物とのレッテルを張られることになる。日本人は仕事のストレスが大きく、居酒屋で酒を飲むことでようやくストレスから解放されるのだ」とした。

　また、日本人が普段飲む酒はアルコール度数がせいぜい１５度程度であり、４０度５０度の蒸留酒を好んで飲む中国人に比べると酒量は少ないと説明したほか、日本人は特に伝統的な祝祭日や花見といったイベントでお酒を飲みながら楽しむことを好むと紹介している。

　これからの時期、熱燗やぬる燗、焼酎のお湯割りなどが非常においしく感じるようになる。お酒が進めばつまみも進み、締めにラーメンも欲しくなる。くれぐれも、飲みすぎ食べ過ぎにはご注意を。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　2017-11-04 22:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・今日頭条は１７日「日本の販売員はどうして進んで話し掛けてこないのか」とする、日本新華僑報網・蒋豊氏によるコラム記事を掲載した。

　記事によると、中国ではアパレル店などに入ると店員がしつこくまとわりついてくるケースが多いのだという。記事は「日本人もこういった苦悩を抱えている」とし、あるアンケートで８０％の人が「店員には一定の距離を保ってもらいたい」と回答したと伝えた。

　そのうえで、ＳＮＳ上で感想や評判を自由に発信できるようになったことにより、日本ではアパレル店や美容院、タクシーといった業界で「サイレント接待」というサービス改革が起こっていると紹介。「以前のように積極的に話し掛けたりせず、客に見て見ぬふりをし、客が話しかけてくるまでは積極的にコミュニケーションをとらない」と説明している。

　そして、この「サイレント接待」を導入したことで実際に客から好評を得たというアパレル店の責任者の話や、予約時にスタッフとの会話の有無をリクエストできるシステムを導入した美容院の話を紹介。さらに、コミュニケーションが苦手だった美容師にとっても、静かに集中して髪を切るという本来のサービスを提供できるメリットがあるとの声も伝えた。

　記事は「これは日本の強みである周到なサービスを捨てるということではない。姿を隠すべき時は隠し、出てくるべき時には出てくるサービスこそ、最高のサービスなのだ」と論じている。そして「日本人は分析、研究、改善をやり続ける。中国も日本に学んで顧客の快適さを第一に考えてサービスするとともに、サービスを学問と捉えて分析、研究、改良する必要があるかもしれない」と指摘した。

　必要でない時にあれやこれや話し掛けられるのは確かに客としては鬱陶しい。しかし、実際に相談したい場合や買いたいものを決めた場合に店員がなかなか見つからないというのもストレスが溜まる。「サイレント」は客の放置ではなく、客が快適に過ごせるよう静かに見守り続けることなのだ。

　中国では、かつて愛想が悪いと散々な評判だった販売員のイメージを向上すべく、積極的に客と接触するサービスが盛んに行われる段階なのだろう。しかしそれも過剰になり始めているようで、さらなるサービスアップに向けた新たな変革が始まりそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2017-08-24 13:12

　何かと汗をかくことが多いこの時期は、家のタオルが大車輪の活躍をしてくれる。しかし巷で販売されているタオルの中には、吸水性の低いものや、肌触りの悪いゴワゴワなものも紛れており、そんなタオルを使うと不快感が残る。だが、そんなモヤモヤとは無縁なのが、日本が誇るタオルブランド「今治タオル」の製品だ。中国メディア・今日頭条は２４日、「不条理な日本人　どうして１枚のタオルがこんな高い値段で売れるのか」とする記事を掲載した。

　記事は「中国ではタオル１枚に１５００円も出せば多くの人が高いと感じるだろう。しかし日本では『今治タオル』が最高２万円で売られている。日本人はなんて不条理なんだと思ってしまうが、実際この高級ブランドタオルは高い人気を保ち続けているのだ」とした。そして２０１４年の調査では、日本における「今治タオル」ブランドの認知度が７６．９％に達していること、日本の各高級ホテル御用達にもなっていることを紹介している。

　この「今治タオル」が日本人から絶大な人気を集めている理由について、記事は「小顔効果とか肌の調子が良くなるとかいうような複雑な話ではない。水に浸して５秒以内で沈む、雲に包まれているかのような柔らかさが魅力なのだ」と説明。もともと日本有数のタオル生産地だった愛媛県今治市は、かつて廉価な中国産タオルの勢いに押されて不況に陥ったこともあったが、地元関係者が「今治タオル」のブランド化を思い付き、吸水性や肌触りを含む１２の項目テストに合格した商品にロゴマークを付ける制度を導入、知名度の上昇とともに人気も高まり、日本国内のみならず海外展開も行うほどにまで成長したと伝えた。

　また、ブランドの良質なイメージと品質の維持のために、２００７年には「タオルソムリエ」という資格制度を導入。タオルの発展史や製造工程、種類分け、顧客への対応といった試験にパスしたソムリエたちが活躍していることを紹介した。

　記事は「今治タオルの経験からは、マーケティングの重要性を見ることができる。美辞麗句で消費者を呼び込むのではなく、商品自体が持つ他者には代えがたい価値を見出すことこそが、長生きするブランドになるためのカギなのだ」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　2017-08-30 09:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国共産党機関紙の人民日報は２５日、日本のゴミ排出量が年々減少していることを挙げ、その背景について論じたコラム記事を掲載した。

　記事は「近年、世界のゴミ排出量が絶えず増えているなか、日本は排出量を年々減少させている。２０１５年には、ピークだった２０００年の５４８３万トンから４３９８万トンまで減らした。そして、日本人１人あたりのゴミの量も同様に減少しており、２００８年には１日１人あたり１キログラム以下となった」と紹介している。

　日本もかつては街がゴミに囲まれ、深刻な環境汚染を起こすという苦い経験をした。そこから１９９０年代には循環経済の理念を取り入れ、１９９１年に「資源有効利用促進法」を出したほか、２０００年には「循環型社会」の目標を打ち出したと説明した。

　そして、新たな循環経済の理念のもとで、日本のごみ処理システムに多くの新たな特徴が現れたと考察。まず「明確な指標体系」を挙げている。資源生産効率、リサイクル利用率、最終処理量の３大指標を定め、いずれも２０１４年時点で２０００年の数値を大きく改善させることに成功したことを伝えた。

また、市場化を絶えず進めることで民間企業に主な役割を担わせた点についても触れた。ゴミ収集事業の民間委託が増え、これに伴ってゴミ処理に従事する民間企業、従業員数が増加したとしている。

　続いて挙げたのは、ゴミ分別の細分化。「法律ではゴミの分類について規定していないが、各自治体が循環利用の目標達成のためにそれぞれ細分化された分別方式を打ち出している。８種類以上に分別する自治体は８８％あり、１６種類以上の自治体も３２％にのぼる」と紹介した。

そして最後には、ゴミ処理自体が様々な経済効果を生み出すようになったことを挙げている。新たなゴミ処理施設を建設する必要がなくなり、ゴミ処理事業費も大きく低下し、ゴミを燃焼した際の余熱利用や発電によるコスト削減といった効果が現れたことを紹介した。

　記事は一方で、日本のゴミ処理も新たな試練に直面していると指摘。最も大きな問題は人口減に伴う既存のゴミ処理体制の非効率化であり、細かすぎる分別も処理コストの上昇を招くとしている。

　経済成長とともにゴミの量も急増している中国。今年もやってくるであろう１１月１１日のショッピング祭りでは、おびただしい量のダンボールやテープなど梱包材のゴミが出る。社会全体でムダを減らしていく意識と取り組みが必要だ。（編集担当：今関忠馬） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-10-01 09:12