利根川の天然水のブログ一覧

　日本でも中国でも日常の暮らしに「給湯器」は必要不可欠な存在だ。夏場なら顔や手を水で洗っている人も、冬場は冷たい水ではなく、お湯を使うという人も多いのではないだろうか。

　中国メディアの今日頭条は２８日、同じ給湯器でも日本と中国では製品としての「寿命」に大きな差があり、日本メーカーの給湯器の寿命が２０年だとすれば、中国メーカーの製品は８年ほどで壊れてしまうと紹介している。

　中国の家庭ではバスタブが設置されていることは極めて稀で、シャワーが一般的であるうえ、毎日シャワーを浴びない人も少なくない。また、冬場にシャワーでは寒いとなれば、中国人は街の銭湯に出かける人もいる。

　記事は、日本人は毎日、風呂やシャワーで体を清潔に保つ習慣があり、お湯を使う量が中国人よりも多いため、給湯器も毎日フル稼働することになると紹介。それゆえ、日本の各家庭で一般的に使用されている給湯器の「給湯能力」は、中国の一般家庭の給湯器よりも高いのが普通だと指摘した。

　一方、日本では１９９０年代に生産された給湯器が未だに現役で使われているのを見ることができるとし、日本の給湯器は毎日フル稼働しているというのに、中国の給湯器より寿命が長いのは、中国製品の寿命が短かすぎるのが原因だと紹介。「中国では給湯器を浴室など湿気の多い場所に設置しているケースが多いためだ」とし、湿気が多ければ電気機器の寿命が短くなるのも当然だと伝え、日本と中国の給湯器の寿命に大きな差があるのは日本製品の品質の高さだけでなく、中国における間違った使い方も原因の１つだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2017-12-01 14:12

　中国のネット上でしばしば取り上げられる、日本の自動車事情。最も目立つのは、日本には軽自動車という日本独自規格のコンパクトカーが非常に多いという話題のようだが、「日本の街を走る車はどれも新車のようにピカピカなのか」という疑問も少なからず見られる。中国メディア・今日頭条は８月３１日、日本ではだいたい何年で自動車を買い替えたり、廃車にしたりするのかを紹介する記事を掲載した。

　記事は「日本の自動車はどうしてこんなに新しいのか、日本には古い車がないように見えるが、古い車は一体どこに行くのかと、日本に行った外国人はみんな感嘆する」と提起したうえで、日本では１回目の車検が切れる３年もしくは２回目の車検を迎える５年で買い替えるケースが多いとの情報を紹介している。ただ、この情報はあまり信用できないそうだ。

　そして、日本自動車工業会のデータとして、２０１６年現在日本で使用されている自動車の車齢が平均８．４４年で、廃車になる車齢は平均１２．７６年であると紹介。また、日本車は７－８年が経過すると売値がつかなくなるとする一方、「それは決して使用価値がなくなるわけではない。車齢が８年を過ぎた車の大部分が非常に良いコンディションを保っており、普通に使ううえでは全く問題ない。にもかかわらず１２年を過ぎると廃車にされるのは、毎年納める自動車税の負担が１３年目から大きくなるからだ」と解説した。

　また、廃車の時期を迎えた日本車の多くは、やはり依然として良好な状態を保っており、その背景には走行距離があまり長くないことのほかに、「変態と言えるほど厳しい車検制度」があるからだと説明。そして日本で年間５００万台あまり出る廃車車両のうち１００万台あまりが「グレー市場を通じて多くの国に輸出されている」と記述した。

　そして記事は最後に、日本の環境や気候によって車が汚れにくいという点も、日本の街を走る自動車がどれも新品のように見える理由ではないかと挙げている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-09-05 22:12

　中国のネット上ではしばしば、日本で１００年以上続く企業が数多く存在することが紹介されている。そんな中、中国でも広く知られている、ある日本の大手電機メーカーも、間もなくその仲間入りをしようとしている。
中国メディア・今日頭条は、来年３月に創業１００周年を迎えるパナソニックが製作した記念ＣＭを紹介する動画記事を掲載した。
　記事が紹介したのは、同社が創業１００周年を機に立ち上げた「Ｃｒｅａｔｉｖｅ！」キャンペーンのＣＭ動画だ。動画には綾瀬はるか、西島秀俊、遠藤憲一などが出演し、同社が１００年の歴史の中で生み出してきた製品を振り返りつつ、次の１００年をつくろうという意気込みを伝える内容となっている。
　記事は「間もなく１００年の老舗になろうとしている同社にとって、記念の意味合いがあるこの広告には、気持ちや思いが詰まっている。代々の社員がより良い製品を生み出すために努力し、開拓してきた足跡を見ることができるのだ」と評した。
　動画を見た中国のネットユーザーからは「敬服する」、「小さいころ、家にナショナルの録音機があった。性能がとても良かったが、後になってナショナルが日本の松下であることを知った」、「小さいころから生活の至るところに存在してきた。自分の生活の質を改善してくれる忠実なパートナーだった。松下よ、１００歳おめでとう」、「われわれ１９６０年代生まれは松下に対する思い入れがある。８０年代から家に録音機やテレビ、ビデオ、エアコンが入ってきた。真っ先に選ぶのはいつも松下だった。このブランドにはガッカリさせられたことがない。松下よ、１００歳おめでとう」といったコメントが寄せられた。
　日本人の暮らしにおいてはもちろんのこと、特に１９８０年代の改革開放初期以降の中国人の生活においても松下、ナショナル、そしてパナソニックという名前は欠かせないものだったようである。日本のテレビでまだ「明るいナショナル、明るいナショナル・・・」という歌が流れていたころ、中国でも「みんな、ウチじゅう、何でもナショナル」だったのだ。（編集担当：今関忠馬） サーチナ　　　　　　　　　　　　　2017/09/11　

　今から約１５０年前に起きた明治維新は、日本における旧来の制度を大きく改め、近代の新たな社会を作る非常に重要な節目となったが、対外的に見てもそれまでの「中国を師と仰ぐ」姿勢から「西洋を師と仰ぐ」姿勢へと転換するポイントとなった。

　中国メディア・法制日報は７日、「中華を師とする状態から全面的な西洋化へ　日本の近代法制づくり」とする記事を掲載した。記事は「日本は学び、参考にすることに長けた国である」としたうえで、古代は中華帝国を師と仰ぎ仰ぎ、中国大陸の法律を参照して独自の封建体制を作り上げ、それを１２００年余り続けてきたと紹介した。

　そして、近代に入ると中華帝国への崇拝から徐々に西洋へと目が向くようになり、その法制も全面的な西洋化の道を進むことになったと説明。その大きなトピックになったのが明治維新であり、内患外憂の状態にあった江戸幕府を倒した明治政府が「現在の世界情勢を鑑みるに鑑みるに、もはや中国を師と仰ぐのは時宜に合わない。西洋に学んでこそ強くなれる」と判断、政治経済そして法制において大いに西洋化を進めていったとした。

　そのうえで、日本の西洋化を後押ししたのは「法制を整えないうちは不平等条約改正に応じない」と強硬な姿勢を見せた欧米列強の圧力だったと指摘。条約改正を重大任務と考えていた明治政府は、立憲君主制でなおも封建経済が残っていたドイツの法制度を参考にし、１８８９年に大日本帝国憲法を発布すると１９０７年までに憲法、民法、商法、刑法、民事訴訟法、刑事訴訟法からなる六法の制定を完了、日本の近代法制の完成を見たと説明した。

　記事は、法制度の西洋化は不平等条約の撤廃を早まらせ、日本の政治的な独立を促したと同時に、日本の資本主義経済の発展に大きな推進作用をもたらしたと解説。「貧弱だった国を急速に強くさせ、徐々に対外拡張の道を歩ませたのである」としている。

　近代日本というと、中国ではどうしても昭和以降における対中戦争のイメージがあり、憎しみの感情が先行しがちである。しかしその感情はおそらく、単に憎い、恨めしいといった単純なものではない。清朝が世界の情勢を読めず列強に蹂躙され、近代化が大きく遅れたのに対し、明治維新以降急速な近代化を進め、列強に肩を並べるほどの国力を身につけた日本に対する、ある種の嫉妬や羨望に似た複雑な感情も含まれているのだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｃｏｗａｒｄ＿ｌｉｏｎ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　2016-12-09 09:13