利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　いよいよ後半戦に入ったリオデジャネイロ・オリンピック（リオ五輪）。各競技会場ではブラジル国民の熱狂的な声援がマイクを通じてしばしば伝わってくる。日系人が多く居住しているからか、日本選手に対する応援も一段と大きいように思える。中国では「ブラジルは日本にとって半分ホーム」と考える人もいるようだ。

　中国メディア・今日頭条は４日「リオ五輪は日本人にとって半分ホーム　原因はなんと中国にあった」とする記事を掲載した。記事は、ブラジルに日本から大量の移民がやってきて、両国の関係が深まることになった背景について、歴史の流れから紹介している。

　まず、ヨーロッパの植民者が入植して以降、ブラジルでは長きにわたり農奴が主な労働力となって現地の農業を支えていたと紹介。しかし、世界の発展に伴い、奴隷制に対する圧力が高まりをみせ、ブラジルでも１８８８年に農奴制が廃止されたとした。

　そして、農奴制の廃止によってプランテーションでの辛い労働に従事する者がいなくなったために同国経済は下降線を辿ったと説明。労働力を補うために移民政策を実施することが検討され、その対象として人口の多い中国に白羽の矢が立ったとしている。

　これに対して当時の清朝政府が、海外事情に疎くブラジルという国について知らなかったこと、しばしば「中華思想」と称される「天朝上国」の姿勢を旧態依然として掲げていたことからブラジル政府の申し出を断ったと解説したうえで、ブラジル政府は中国の隣にある日本に目をつけたと説明。すでに明治維新を経て産業革命が起こり、余った労働力の処理が国の安定に向けた課題となっていた日本と利害が一致し、日本からの移民計画が大々的にスタートすることになったと伝えた。

　記事は最後に「清朝政府は自身の愚昧かつ落ちぶれぶりによって移民を提供しなかったことで、日本にチャンスを与えることになったのだ」と結んでいる。

　中国人の大部分を占める漢民族の人びとにとって、満州族が支配していた清朝は、しばしば民族的屈辱の色彩を帯びているようである。そして満身創痍状態だった清朝末期に対する評価はとりわけ辛辣だ。記事の作者が漢民族かどうかは分からないが、文面からは清朝に対する嫌悪感のようなものが伝わってくる。

　「日本にとってブラジルは半分ホーム」と言うが、それならば「中国にとって世界の半分はホーム」と言えるかもしれない。世界のありとあらゆる場所に中華系の移民が存在し、チャイナタウンを形成しているのだから。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｃｈａｖａｎａ　Ａｍｏｒｎａｒｉｙａｋｏｏｌ／１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2016-08-15 15:17

　中国は終末高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備を決めた韓国に対し、韓流スターの中国国内からの締め出しや中国人旅行客の韓国への渡航制限など、事実上の報復措置を行った。「限韓令」や「禁韓令」とも呼ばれたこの報復措置はすでに解除されたが、これによって韓国が受けた経済的な損失は非常に大きいものがあった。

　特に旅行分野において、中国政府は韓国への旅行に対して渡航制限を行ったため、韓国では倒産の危機に直面した旅行会社や免税店は多かったようだ。中国では近年、海外旅行がブームとなっており、日本は人気の渡航先の１つだが、韓国への渡航が制限されたことで一部の中国人は日本に渡航先を変更するという動きが見られたようだ。

　中国メディアの今日頭条は１８日、限韓令の実施中に韓国旅行を取りやめた中国人たちは「なんと日本を訪れていた」と伝え、訪日中国人旅行客の数が増えたのも、限韓令によって日本が「漁夫の利」を得たからだと伝えている。

　記事は、中国人にとって韓国は人気の渡航先であったことを紹介する一方、２０１６年に韓国がＴＨＡＡＤ配備を決めたことで、中国政府は限韓令を実施したと紹介。中国の大手旅行代理店が韓国旅行ツアーの販売を中止するといった限韓令は１７年１１月ごろまで続いたとされているが、これによって日本は大きな利益を得ることになったと論じた。

　続けて、１７年８月以降の訪日中国人客が急激に伸びたことからも、日本が限韓令で漁夫の利を得たことが見て取れると主張。日本では急激に旅行客が増えたことで、観光地周辺の住民の生活に影響が出るようになっているとしながらも、中国と韓国のＴＨＡＡＤ配備をめぐる対立によって、観光業界で利益を得たのは間違いなく日本だと言えると指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2017-12-20 10:12

　国や住んでいる環境が変われば住宅事情も変化してくるものだ。日本と中国は隣り合った国ではあるものの、その住宅事情は大きく異なっている。中国では土地の私有制は認められていないため、多くの人は集合住宅に住んでいる。戸建て住宅もあるにはあるが、地方の農村部かもしくは富裕層だけが所有できる別荘というのが戸建て住宅の一般的なイメージだ。

　中国メディアの今日頭条は７日、日本では中国と違って戸建て住宅が一般的に見られるものだが、中国人から見ると「非常に控え目」な見た目であることから「まるで中国農村部の家のようだ」と論じる記事を掲載した。

　記事は、「細かい部分にまで徹底してこだわる」という日本人の気質は日本製品を見れば良く分かると主張し、こうしたこだわりは家にも反映されていると指摘。日本の戸建て住宅はこぎれいであり、家の庭も整然としていて雑然とした様子が見られないことを強調した。

　一方、日本の戸建て住宅は「非常に小さい」と伝え、高さも２階建てが一般的で、中国で見られるような３階建ての住宅はほとんど見られないと紹介。これについては、日本は人口密度が高く、土地に余裕がないことと地震が多いことが理由ではないかと分析している。

　ほかにも記事は、日本の住宅は他人に自分の資産を誇示するために建てているのではないため、外観は非常に素朴だと指摘する一方、内装は細部までこだわって設計されていることを紹介。逆に中国では、多くの人が外観を立派にし、自分の資産を他人に誇示したがる傾向にあると言えよう。

　結論として記事は、日本の住宅は大きいわけでも豪華なわけでもないが、緻密に設計されていて実用的であることと、自然と融合するように建てられていることを紹介し、日本人の特徴がよく表れているとした。これに対して中国のネットユーザーからは、「日本へ行ってみて気が付いた点だが、家や自動車もすべてが小さいミニ版だった」、「日本人はすべてのことに真面目に取り組む。中国人が学ぶに値する点だ」といったコメントが寄せられていた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2017-12-18 13:12

　中国が国内総生産（ＧＤＰ）で日本を超えたのは２０１０年のことだ。その後も中国は経済成長を続けており、今や日本と中国の差は２倍以上に開いている。だが、１人あたりＧＤＰは、日本が中国をまだ大きく上回っているのが現状だ。中国人としては１人あたりＧＤＰでも日本を超えたいと願っているようだが、１３億人を超える人口を抱える中国が日本を超えるのはいつになるのだろうか。

　中国メディアの今日頭条は１５日、中国の１人あたりＧＤＰが日本の水準を超える時期について、中国人ネットユーザーたちの予測を紹介する記事を掲載し、「多くの中国人は最短でも１０年、長ければ３０年はかかると見ている」と伝えている。

　記事は、中国のネットユーザーたちの声として「経済発展には限界があるが、中国の限界は今ではない。わが国の天然資源の枯渇を心配する声もあるが、中国国内に眠っている天然資源は中国人が思っているよりも多い。中国が日本を越えるには時間が必要なだけだ」という意見や、「家電産業ではすでに日本を越えた。次は造船、高速鉄道、原子力発電産業が日本を超える番だ。自動車で日本を越えるのは難しそうだが、その他の業種で中国は日本を超えることができる」といった意見を紹介した。

　２０１６年における中国の１人あたりＧＤＰは８１２３ドル、日本は３万８８９４ドルだった。１３億人を超える人口を抱える中国がこの差を埋めるのはそう簡単ではない。一部のネットユーザーは「仮に日本の成長率が今後０％だったと仮定し、さらに中国が毎年１０％の成長を続けることができたとしても、中国が日本を超えるには１７年かかる」と指摘する一方、日本経済も当然成長するうえ、中国の経済成長率が鈍化傾向にあるため、かなり時間がかかるのは間違いないという声も見られた。

　一方で、中国の指導部を信じているという主張も見られ、「２０年、長く掛かったとしても３０年で日本を越える。なぜなら、わが国の指導者は経済を発展させるために常に前を向いているからだ」といった声も見られた。

　中国では多くのネットユーザーが、今後２０－３０年で１人あたりＧＤＰでも日本を超えると考えているようだ。記事で紹介されていたのはあくまでも個人的な意見だが、中国の経済成長率の鈍化や債務の増加など不安な兆候も指摘されている。今後もこれまでのように成長を続けられるかどうか、注意深く見守っていく必要があると言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　2017-12-21 05:12