利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本を訪れる中国人観光客の多くは、日本の花火は「夏に浴衣姿で見るもの」というイメージを持っている。それゆえ、冬にも各地で花火大会が開かれ、夏とは違った美しさを堪能できると知ったら驚くかもしれない。中国メディア・今日頭条は２１日、「冬の日本でも、こんなに美しく盛大な花火大会を見ることができる」とする記事を掲載した。

　記事は、「花火大会は夏だけのものではない。冬の日本でも花火は打ち上げられる。澄んだ冬の夜空に広がる花火はより一層美しいのだ」としたうえで、日本各地の１０カ所で開催される冬の花火イベントを紹介している。

　最初は、２月に行われる北海道の函館海上冬花火だ。「雪によってホコリが封じ込まれた空気により花火はより鮮やかに見える。運が良ければ、白雪が舞う中で打ち上がる花火の絶景を見ることもできる」とした。続いては、やはり２月に行われる青森の十和田湖冬物語。イルミネーションと花火がイベントの目玉になっているほか、花火とともに雪像やかまくらバー、雪や氷の様々なアトラクションも楽しめると説明している。

　３つめは、こちらも２月に開催される新潟のおぢや風船一揆。熱気球が浮かぶ空に花火が打ち上がる光景は、まさにファンタスティックであると紹介した。４つめは、１２月の毎週土曜日に行われている東京のお台場レインボー花火だ。毎回１８００発打ち上がる花火とレインボーブリッジとの共演は実に美しいと伝えた。

　５つめは、年末年始を除く２月１０日までの土曜日に行われる千葉の木更津恋物語・冬花火。「恋人の聖地として有名な木更津市の中の島大橋で毎年開かれる花火大会で、ロマンティックなムードは頂点に達する」としている。記事はこのほか、神奈川・横須賀港新年カウントダウン、静岡・熱海海上花火大会、山梨・河口湖冬花火大会、岐阜・冬の下呂温泉花火物語、奈良・若草山山焼きを紹介した。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-12-23 15:12

　中国メディア・龍訊財経は１３日、資源大国とされる中国の石油備蓄量が、資源の貧しい日本に比べてはるかに少ないことを紹介する文章を掲載した。

　文章は、世界３位の経済規模を誇る一方で自然資源が非常に乏しい日本は、輸入した原油の備蓄をとても重視していると紹介。国による備蓄と、民間に義務付けた備蓄という２段構えの体制を取っており、両方の備蓄を合計すると、石油の輸入がストップした場合でも約２００日分は持ちこたえることができると説明した。また、国土が狭く自然災害も多い日本では、石油の備蓄にも地下や海面といった多彩な方法が採用されているとした。

　一方、石油や天然ガス資源が豊富とされる中国は「なんと石油備蓄において日本に負けており、わずか３０日分の備蓄しかない」と説明。既存の石油備蓄設備はすでに飽和状態となっており、新たに施設を建設しないと国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が提唱する「前年の１日あたり石油純輸入量の９０日分」という備蓄基準を満たせない状況であると解説している。

　そして、現在中国で進んでいる石油備蓄設備第３期建設工事が２０２０年に完了する予定であり、それでようやくＩＥＡの備蓄基準を満たすことのできるレベルに到達すると紹介。「日本は弾丸ほどの小さな国に過ぎないが、これほどたくさんの石油を備蓄する能力を持っており、そこには戦略的な意図が見える」とし、「石油を掌握したものが、世界の覇権を握るのだ」と文章を結んだ。

　石油備蓄量の具体的な数値については、輸入量をベースにしたものと、消費量をベースにしたものがあり、混同しやすい。日本でも、国家備蓄の目標はＩＥＡの基準どおり輸入量の９０日分とされているが、石油備蓄法で義務付けられている民間備蓄は「消費量の７０日分」である。文章に示されている中国の数値の信ぴょう性も不確かだ。具体的な数値はさておき、自前の資源が少ないなかで計画的に備蓄をしてきた日本の取り組みに触れ「わが国も備えはちゃんとしておくべき」という認識を持った、ということだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2016-06-18 07:09

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　トヨタ自動車と中国メーカーの競争力はどれほどの差があるのだろうか。これはどのような指標を用いるかによって結果は違ってくるだろうが、中国メディアの今日頭条が２４日付で掲載した記事は、トヨタ１社の純利益だけで「中国に存在する中国自主ブランドを秒殺できる」と主張し、それだけ圧倒的な差があると論じた。

　中国自動車市場は世界最大であるため、多くの外資メーカーが進出しているが、中国自主ブランドのメーカーも非常に数多く存在する。民族系ブランドなどとも呼ばれる中国自主ブランドメーカーは１００社以上もあるとされている。

　また、２０１６年に中国自動車市場で販売された自動車台数は約２８０２万台に達した。日本での新車販売台数は約４９７万台だったため、中国市場は日本の５．６４倍もの規模に達する。中国自主ブランドにとっては自国に世界最大の市場があるというのは大きなアドバンテージであるはずだが、実際は純利益でトヨタ１社に敵わないのが現状だとしている。

　記事は、２０１７年３月期のトヨタの純利益は約１兆７０００億円ほどと伝えつつ、中国主要メーカーのうち、純利益が多い上汽集団や東風集団、長城汽車、長安汽車などが「束になっても全く敵わない」と紹介。

　さらに、トヨタの純利益は合弁メーカーを除いた中国主要メーカーの純利益の総和を超えていると指摘。世界のトップであるトヨタとの差を考えた時、中国メーカーが歩まなければならない道のりははるかに長いと論じた。

　近年、中国自主ブランド車のクオリティが向上していると言われており、実際に中国国内での販売台数も伸びている。だが、中国ではトヨタ車は「長年乗っても壊れない」、「トラブルが少なく、煩わしさがない」などと高い評価を得ており、その差はそう簡単には縮まらないと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2017-04-28 09:12