2012年12月01日
・もうやるまいと思っていた検証不能のB級チューン、いわゆるオカルトチューンをやってみた。これ、肯定するのも否定するのも、巷で見るのはなかなか香ばしい話が多いのであんまり公開はしたくないんだけど、やっぱり効果があるケースもありうるんだなと言った感じ。実験室のように条件を同一には出来ないので違うかも知れないけど。
・さて電波な話題2点。まず一つ、東京の地下原発という話題。そもそも地下になんで原発が?となるのだが、この話の大本では核兵器製造用プルトニウムを作るためと言っている。この説を取ると最近の不自然な動きが説明出来てしまうので嫌なんだが、日本はすでに核武装している、というのだ。今ここで原発を停止すると、核の技術者が自国で供給出来なくなるし、原料ウランの運び込みやちょろまかしが効かなくなる。なので反原発を大きな声で言わないのだそうな。ついでに高速増殖炉に拘るのも、プルトニウム239が効率的に取れるからかも知れない。
また、そうすると最終処分場が地層処理という嘘も答えが出る。なんで全く技術的に未解決な地層処理なんかが建前として置かれていたかと言うと、そうした事にすれば核廃棄物は見えない形で転用出来てしまうからかも知れない。それに、仮に事故が起きたときに最終処分の失敗という言い訳がまかり通る。
その一例として、震災ガレキの受け入れ問題がある。どう考えても日本各地に持ち出して処分する必要はないと思われるのだが、なぜそういう無駄で非効率な事を行うかと言うと、すでに存在する地下原発や核サイクルでの事故が原発爆発による汚染のチェックの過程で見つかっていてしまっていて、そのカモフラージュとして「汚染は廃棄物の処分のため」と強弁出来るからだそうな。実際、海洋汚染に関して調査したらなぜか飛び地での汚染が出ている事が分かっている。
場所だが、東京23区の中という話を信じるなら、河川や昔の地下防空壕、鉄道連絡通路などからある程度絞り込めそうな気はする。他に存在が疑われるとすれば南相木ダムなどダム一般。ダムであれば超大型公共事業でなぜか初期予算の数倍の金額がつぎ込まれるし保安上一般には開放されていない。さらに発電装置を備えている場合は原子炉で発電したの乗せて送電する事も出来るし不自然でもない。冷却水なんかも出来るし、コンクリートの発熱問題があるので、自然放熱を行ってもばれづらい。もう一つはやっぱり震災ガレキをさっさと受け入れた九州とか。カモフラージュの可能性もあるけれど、なんでそんな離れた場所に持っていく必要があるのか?
も一つ、完全に東電を潰さないという結論が先に出ている事も不自然だ。一時期は東電解体やむなしという話だったが、賠償も全くしないで汚染を無主物とか言う狂気の司法操作を行ってまだ残っている。海外から「なんで東電残ってるのかわからん」と言われるほどだが、これが軍事産業だと考えるなら意味が分かる。ダムも原発も電力会社が絡んでいて、名目は民営だが実際は官営企業に等しい。私は以前から東電の原発推進の金のばらまきかたが異常だと思っていた。それを値下げなり施設改修に回すならいいが、実際は政治家を抱き込む方向で使っていた。それを企業のメディア宣伝のためだと思っていたのだが、実際問題独占企業にそんな事をする必要はなく、むしろ政治家を抱え込む事で真相は伝えないまでもなんらかの予防線を張っていたのではないかと。
・電波な話題その2
いや、電波ではない話かも知れないが、次の選挙について。先日の党首討論を見ていても違和感を持ったのは阿部さん。いやね、民主党が駄目なのはもう明かで、討論ふっかけられる事もないほど空気だったし、もう言葉自体に意味がないので、民主・未来はまあ無視していいと思う。しかしネットだと阿部さんを極端に推す声が多くて、それも不思議に思っている。自民党推しはまあ二大政党の名残で分からないでもないし、メディアが叩いていたのも事実だろうが、じゃあ政治戦略がそんな優れているかと言うとそうは思えない。特に疑問なのは国防軍という話だ。なんで9条改正にそこまで唐突に拘るのか分からない。ところが動画やツイッターの援護はそこらへんを上手に避けて阿部さんを持ち上げている。インターネットがメディア操作されているというのは中国などで明かだが、日本がそうでない保証はどこにもない。むしろニコニコ動画は自民党・電通系が実はもう押さえているという前提で民主党の例の発言があったのではないか?
阿部さんが自衛隊を軍隊と位置づけたいと言う理由に「軍隊と対外的に言わないと戦争で捕虜になったら問答無用で射殺されるから」と言っていたが、なぜそんなあからさまな嘘を言うのかいぶかしく思う。この捕虜に対する扱いなどの大本になっているのはハーグ陸戦条約なんだが、そこで合法的な交戦者の条件として挙げられているのは4つ。ウィキのコピペだと
第一条 戦争の法規および権利義務は、単にこれを軍に適用するのみならず、左の条件を具備する民兵および義勇兵団にもまたこれを適用す。
一 部下の為に責任を負う者その頭に在ること
二 遠方より認識し得へき固著の特殊徽章を有すること
三 公然兵器を携帯すること
四 その動作につき戦争の法規慣例を遵守すること
民兵または義勇兵団をもって軍の全部または一部を組織する国にあっては、これを軍の名称中に包含す。
こういう条件を満たしていればそれは名前が国防軍だろうが自衛隊だろうが外人部隊だろうがパルチザンであろうが、ハーグ陸戦条約に則って戦争しましょうね、という国際ルールである。また捕虜の具体的な扱いはジュネーブ条約なんだと思うが、こっちも日本は1953年に批准している。た・だ・し イラク特措法で自衛隊を海外派遣した際は、自衛隊であっても正規軍ではないのでジュネーブ条約の対象になっていない、という説明が国内ではなされたようだ。というのは、ジュネーブ条約の対象として海外に派遣すると、それはもう海外派兵であり、完全に軍隊を送っている事になって憲法との矛盾が無視出来なくなる。だから小泉さんの「自衛隊が行く所が非戦闘地域」という強弁が行われた。でも、国際法的に見るなら、自衛隊は合法的交戦者の資格は備えているので、戦争しに来たのかどうかは別として、仮に交戦者があった場合にはジュネーブ条約やハーグ条約の対象になる、と見ている、と思う。実際問題自衛隊が本当に海外に派兵されて相手の正規軍と戦闘するというケースはさすがに阿部さんも考えてはいないと思う。遠い海の向こうで戦うとしてもゲリラやテロリストであり、そいつらは非合法的交戦者なので、そもそも非対象戦争になっちゃうから、捕虜云々は考えなくていいのでは?仮に侵略戦争が日本の領土内で起きた場合は、その領有権が微妙な場所はちょっと問題だろうけど、条約的に現状でも何にも問題はない。まあ、法律家は好きなように解釈いじるから、いちゃもん付けようとおもえばいくらでも可能だろうけど、そもそも日本の隣国で戦争時に条約守りそうなのは台湾ぐらいじゃない?
Posted at 2012/12/01 12:48:12 | |
トラックバック(0) | 日記