利根川の天然水のブログ一覧

世界的なＳＮＳアプリケーションとして日本を初め世界各国で親しまれているフェイスブック（Ｆａｃｅｂｏｏｋ）とツイッター（Ｔｗｉｔｔｅｒ）。しかし中国大陸ではその状況は全く異なり、新浪の微博（ウェイボー）、そして、騰訊の微信（Ｗｅｃｈａｔ）が絶対的な地位を占めている。中国人の多さから億単位のユーザーを持つ両アプリだが、世界的な普及には至っていない。

　中国メディア・今日頭条は２日、どうして「微信とＱＱは世界進出できないのか」とする記事を掲載した。記事は、微信が数年前から「世界的に最も潜在力を持つＳＮＳアプリ」などと称され、世界的なスターを広告塔に用いるなど世界戦略を進めながら、世界的な普及にはなおも遠い状況であることを紹介したうえで、その要因を３点挙げて説明している。

　１点目は「時機を逃した」ことだ。微信が世界市場進出を開始した２０１２年にはすでに多くのアプリが各地で地に足を着けており、スターを起用した宣伝攻勢による市場戦略も功を奏さなかったとした。

　２点目は、「中国市場を第一に考える戦略」。騰訊は以前アプリの機能を中国と海外で同レベルにすることを表明したにも関わらず、国際版の微信は中国版に比べて今もなお簡素な内容に留まっていると説明。このことから、同社があくまで中国を計画のトップに据えていることは明らかであり「他地域の微信は単に部品を組み合わせた骨組みに過ぎない」と指摘した。

　そして３点目には、「現地化のやり方がひどい」点を挙げている。微信が中国で大きな成功を収めた背景には、騰訊が中国市場を非常によく理解していた事があるとしたうえで、国外市場に対しては中国市場のものをそのまま持ってきたような印象で「現地の市場ニーズに基づいて製品に調整を加えたりしない」と論じた。

　記事は「これらの３点が、中国企業が国際化するうえで次から次と犯しているミスであることを知らなければならない」と指摘。国外市場に進出するのであれば、国内市場と同じくらい厳格に扱わなければならない、としている。

　記事が指摘した３点のうち、特に最後の現地化については様々な分野において中国が抱えている問題と言えそうだ。中国の伝統文化コンテンツを世界市場に輸出しようとする際にも、中国のものをそのまま持ってきて強引に根付かせようとする嫌いがある嫌いがある。近頃では、「現地化」という言葉とともに、現地の状況やニーズに合わせることが叫ばれ始めているが、実際にできるかどうかはもう少し時間をかけて観察する必要がありそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｍｉｎｈ　Ｔａｎｇ／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-04 10:12

中国国内では、他国でなかなか作ることのできないモバイル端末が数多く製造され、売り出されている。その代表格と言えるのが、アンドロイドとウインドウズの「デュアルＯＳ」端末である。しかし、残念なのは、どちらのＯＳとも国外製であり、なかなか中国オリジナルの「中華ＯＳ」が出てこないことだ。

　中国メディア・今日頭条は４日、「中国ではどうしてしっかりしたＯＳが作れないのか」とする記事を掲載した。記事は、「今の世界で最も独占が著しい業界はどこか」と疑問を提起したうえで、中国工程院の倪光南氏が「スマート端末のＯＳである」と回答したことを紹介。同氏が「全世界の数十億台というスマート端末に対して、ＯＳはｉＯＳ、アンドロイド、ウインドウズの３つのわずか３つしかない。このような独占状態は世界に二つとない」としたことを伝えた。

　そして、中国で同じようなＯＳが出現しない理由について同氏が「簡単に言えば、全体の実力が米国よりも低い。そして、研究開発に力を入れている企業が少ないこと」と語ったとしたほか、中国の業界最大の問題として「めいめいが勝手に進めており、協力意識がとても乏しい点」を挙げたと説明。「中国でＯＳを作ろうとしている企業は１０社余りある。これは明らかに多すぎだ」と指摘したことを伝えている。

　さらに、中国が３大ＯＳに匹敵するような新たなＯＳを開発できるかについては、衛生ナビゲーションシステム「北斗」を開発したようにパワーを集中させることができれば可能とし、能力的な問題ではなく「自身の優位性を発揮できないという自身の問題なのだ」と指摘したことを紹介した。

　この記事に対して、中国のネットユーザーからは「それは真剣に取り組んだ人が然るべきリターンを得られず、大部分の不真面目な奴らに利益を持って行かれるからだ」、「協力意識が薄いというよりも、あまりにも自分勝手なのだ。国の主導でＯＳ開発に成功しても個人や企業がすぐに特許の奪い合いや相互攻撃を始める。外国のライバルとは和解しても、国内の相手への敵対をやめない」、「お金はみんな建物を作るのに使われる。誰がそんな研究をするというのか」、「正しい人生観や価値観がなく、単に投機的な考え方しかできないからだ」といった意見が寄せられている。

　モバイル端末ＯＳの現状を打ち破るには、相当画期的なアイデアと操作性の実現が必要。ＳＮＳやメッセンジャーアプリでは他国のものを排除して独自のものを普及させてきた中国だが、これらのアプリを動かす基本部分であるＯＳに関してはなかなか「自前化」できないでいるようだ。なお、記事はアリババが開発した「ＹｕｎＯＳ」については言及していない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-06 09:12

日本語で「土豪」と言えば、室町時代や戦国時代に出現した、一定の地域を支配する小豪族を指す歴史用語だが、中国語の「土豪」は「田舎あがりの成金」を指す現代用語である。節操や品に欠けた金銭の使い方や振る舞いを揶揄することが多く、残念ながら言われて嬉しい言葉ではない。

　現代中国の世相を象徴するような「土豪」という言葉だが、中国メディア・今日頭条はこのほど、「日本人もかつては『土豪』だった　みんな日本は米国を全部買い取れると信じていたのだ」とする記事を掲載した。

　記事は、日本が戦後に経済の急成長を実現し、１９７０年代に入ってオイルショックに伴う経済の停滞に陥った欧米を尻目に、日本経済は独り勝ちの状態だったと説明。各種産業において世界の上位に立った日本人は「米国においてお金を土の如くバラまいていた」とし、ロサンゼルス市街地にある不動産のほぼ半分を購入したほか、日本人「土豪」たちが集団で欧米の高級品店に押しかけ、買い漁っていたと伝えた。

　そして、日本人による米国資産の買い入れブームは８９年にピークを迎え、米国文化の象徴である映画会社・コロンビア映画に加え、より象徴的な意味合いを持つロックフェラーセンターを相次いで買収したと紹介。また「世界の単一ビル販売額の最高額を記録したいという理由のみで、高層ビルの価格を突然釣り上げた」とした。

　しかし、９０年代に入ると米国資産購入の勢いは衰えたと説明。コンピューターなどの新技術が発展したことで、日本人が買収した米国の既存産業は利益を生み出す力を失い、買い漁ってきた資産の数々は利益を生まないどころか経済的な「お荷物」と化してしまったのであると伝えた。

　現在、中国資本が日本をはじめとする世界各地の企業や不動産を積極的に買い漁っている。ただ、かつての日本の「土豪」とは、その勢いも、相手国との関係も大きく異なる。もちろん、だからといって中国の「土豪」たちが日本のような結末をたどらないとも限らない。「わが世の春」を謳歌するあまり相手の感情をないがしろにすれば、大きなしっぺ返しを食う可能性は十分にあるのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-03 12:12

中国のネット上では、日本の社会や生活習慣に関する情報が絶えず紹介されている。その際によく用いられるのが、「変態」あるいは「奇葩」（クレイジー）という言葉だ。日本人にしてみれば実に不快な表現だが、中国人が日本に対して「文化も習慣も似ている」というイメージを抱きがちなだけに、違いに対する驚きが大きくなるのだろう。
　中国メディア・今日頭条は９日、「日本の民族は多分にクレイジーだが、これらの文化は取り入れる価値があるかも」とする記事を掲載した。記事は冒頭、「日本は奇妙な発想が種々存在する国であり、クレイジーな事柄やおかしな文化習慣が多い」と紹介。一方で、その一部には「見たところ取り入れる価値を持つものもある」として、日本でよく見かける９つの事柄について紹介している。
　記事が取り上げたのは、さまざまな物を売る自動販売機、仕事中の居眠り、カプセルホテル、給油ノズルが天井吊り下げ式のガソリンスタンド、無料のポケットティッシュ配り、機能満載の便座、走行すると音楽が流れる道路、猫カフェ、地域の防災無線放送だ。
　自動販売機やカプセルホテル、便座については近ごろ盛んに紹介されており、特に珍しさはない。休憩時間に少し目をつぶって仮眠するのはいいが、仕事中の居眠りは問題だ。そして、吊り下げ式の給油機はセルフ式のスタンドで使用できず、日本では近年急速に数が激減していることを知る由もないだろう。
　ポケットティッシュ配りは、市民のモラルも試される。故意に何度も往復して大量のティッシュをもらう、傍に置いてあるティッシュがいっぱい入った段ボール箱に「それっ」と群がるような光景が容易に想像できるようでは難しいかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　：サーチナ　　　　17 時間前