利根川の天然水のブログ一覧

日本政府観光客によると、昨年１月から１１月までに日本を訪れた中国人観光客数は、前年同期比２８．０％増の５９４万５５００人だった。１０月と１１月は推計であり、１２月の数値は出ていないが、年間で史上初めて６００万人を超えたことは間違いなさそうである。

　中国メディア・今日頭条は、「中国人が日本旅行する際、９０％は必ず行く場所」とする記事を掲載した。数ある観光地のなかで、ほとんどの中国人観光客が１度は訪れたことがあるとされた場所は、東京の上野だ。

　記事は、外国人観光客に人気のスポットである上野には「日本初の公園」である上野恩賜公園のほか、周囲には多くの商店街も存在すると紹介。上野にやってきた観光客が最初に行く場所は「アメ横」として有名なアメヤ横丁であるとし、戦後徐々に商業エリアが形成された同横丁は、今や東京の中でも有名な観光地の１つになっていると説明した。日本らしい衣服や靴が売られているほか、付近にはドラッグストアもあるとしている。

　また、ショッピングに興味がない人には商店街付近にある徳大寺へ行くことを勧めている。地震や第２次世界大戦でも損壊しなかったという徳大寺について記事は「小さいものの、景色は壮観である」とし、カメラ愛好者にとって良い撮影スポットになっていることを紹介した。

　記事はさらに、上野には居酒屋や飲食店も充実しており「非常に濃厚な日本グルメを堪能することができる」と説明。食事に舌鼓を打ち、それから風景を眺めるのは非常に乙なものであり、現地の雰囲気を感じることができるとした。

　記事が紹介した以外にも、上野には動物園のほか、美術館や博物館も多数存在する。そして、絶好の花見スポットであることでも知られている。普段から外国人観光客の姿を多く見かける上野エリアだが、まもなくやって来る春節、そして３月末から４月初めにかけての桜のシーズンには、今年もより多くの中国人観光客が足を運ぶことだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｔｋｔｋｔｋ／１２３ＲＦ）　
：サーチナ　　　2017-01-16 22:12

反日感情が存在する中国だが、２０１６年に公開された日本のアニメーション映画「君の名は。」が中国でも大ヒットするなど、日本文化に対する好感度は特に若者を中心に非常に高い。中国メディアの今日頭条はこのほど、「中国の若者が日本文化に強い興味を示す理由」について議論する記事を掲載した。

　記事は、中国の若者が「日本に対して非常に強い興味」を持っており、この興味は「欧米に対する興味より強いようだ」と紹介。その理由について中国のネットユーザーに意見を求めている。

　これに対して、最も賛同を集めたネットユーザーの意見は、単なる興味ではなく、「日本文化を学習と成長の素材としているから」というものだった。日本文化は中国の若者の世界観、価値観、人生観の一部になってさえいるのだという。

　また、中国が失ってしまった儒学や、韓国では残らなかった漢字も大切にしていることが中国人の好感度を上げていること、文学、映画、音楽、アニメ、ファッションといったソフトパワーでも中国を先行していると指摘し、こうした点が「中国の若者が日本文化に強い興味を示す」要因につながっているとした。

　別のユーザーは中国人の日本に対する好感度について年代別に分析。反日感情については若い世代のほうが薄いに違いないが、日本や日本文化が好きなのは、若者よりむしろ４０代、５０代であると主張。１９６０年代以降に生まれた世代は中国政府による反日教育の影響を受けているものの「心の底から日本を憎んではいない」としたほか、また７０年代生まれの世代は日本のアニメや家電に囲まれて育った世代で、むしろに日本に対する感情は強いとした。

　日本では中国の日本に対するネガティブな言動ばかりが強調されがちだが、実は日本人が考えている以上に日本に興味を持つ人も少なくない。特に近年は中国の若い世代を中心に日本を客観的に知ろうという「知日」という動きが広まりつつあるのが現状で、記事が「中国の若者が日本文化に強い興味を示している」と伝えているのは決して嘘ではないのだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-01-06 22:12

かつて「受験戦争」という言葉を生んだように、日本の大学受験もかつては競争が非常に激しかった。現在では少子化や入試の多様化によって、その激しさはいささか和らいだ感がある。一方、隣国の韓国や中国では今もなお受験シーズンになると熾烈な競争が繰り広げられている。中国メディア・今日頭条は１５日、「日本の大学入試、中国に比べて簡単な訳ではない」とする記事を掲載した。

　記事は、日本の大学入試が国公立を中心に２次試験制を取っており、センター試験は第１次試験に当たると紹介。同試験では英語や国語、数学、社会、理科の基礎強化に関する高校レベルの学力が試されるとし、各大学で自主的に行う第２次試験では受験生の志望や特性に合わせて専門知識や思考能力が問われると説明した。センター試験は８４８の大学・短大が参加しており、今年は約５７万６０００人が受験したと伝えている。

　また、センター試験の会場でインタビューを受けた受験生たちの声のほか、ツイッター上に数多く書き込まれた、受験生や保護者による緊張や焦り、笑い話などの「つぶやき」を紹介。さらに、この時期には学問の神様が祭られている神社は、数多くの受験生が押しかけて祭りのような賑わいとなり、合格祈願の絵馬が無数に掛けられるとした。

　記事は「日本は学歴至上社会であり、個人の社会的地位や責任、資源・権力の分配はみな学歴や通う大学の知名度によって決定する」と説明。ゆえに、中国同様日本でも大学受験は人生のターニングポイントとされ、非常に熾烈な競争が繰り広げられるのであると説明した。

　中国の大学入試は、６月に行われる全国統一試験のみのまさに一発勝負。センター試験もその成績が振るわなければ第１希望への志望を断念せざるを得なくなるし、私立大学の入試も一発勝負ではある。しかし、チャンスの回数や過酷さから言えば、やはり中国の方が上ではないだろうか。日本ではセンター試験の見直し議論が進み、私立大学でも様々な形式の試験導入が進んでいる。中国でも近い将来、現行の入試制度を根本的に変える時期がやって来ることだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　
：サーチナ　　　
2017-01-16 14:12

少子高齢化は日本にとって真剣に取り組まなければならない重大な問題の１つと言えるが、中国メディアの快報は１１日、高齢化によって日本経済は間もなくさらなる危機を迎えると論じる記事を掲載した。

　記事は、１９８０年代から１９９０年代にかけての日本は、「文明的」かつ「最先端」の代名詞だったと説明。日本は天然資源に乏しいため、「他の国より努力する」という道しか選択のしようがなかったと説明。つまり、資源の乏しさという弱点を克服するために他の国よりも優れた技術と品質の高い製品を造り出さなければならないというプレッシャーにつながったと主張。そしてこのプレッシャーが日本のイノベーションと経済発展につながったと主張した。

　しかし、現在は自動車産業を除き、日本製品の多くが中国市場から撤退を余儀なくされていると主張し、日本製品の技術力は中国や韓国の製品に対してもはやそれほど大きな優位性を持たなくなったと説明。そして、「これは日本人が怠けたからではなく、日本の高齢化が進んだためである」と論じた。

　日本の高齢化が進むとなぜ中韓との差が縮まってしまうのだろうか。この点について記事は、日本人はこれまで必死にイノベーションの道を奔走し続けてきたが、次世代を担う後進を育成する余力がなかったと説明。そのため、かつて日本経済の繁栄を支えた日本人が引退すると日本経済を成長させる力となるイノベーションを生み出せる人が減ってしまったと主張した。

　つまり記事は、日本経済の衰退はかつてのイノベーションを担った日本人の高齢化と直接関係があり、また次世代の育成に手が回らなかったためであると主張している。それゆえ、今後ますます高齢化が進むにつれ、日本経済に大きな危機が到来するという論理だ。後進の育成に手が回らなかったとする記事の指摘の真否はともかく、イノベーションがこれまでより重要視されるようになっているのは事実であり、日本としてはイノベーションに結びつく教育に力を入れていくべきだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-01-16 15:12