利根川の天然水のブログ一覧

かつて日本を席巻した韓流ブームだが、日本でのブームが沈静化すると今度は中国でブームが発生した。中国でも過去の日本のように、テレビをつければ韓流タレントを見ない日がないほど大きな人気となったものの、韓国が高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備を決定したことで、中国は報復措置として限韓令を発動し、韓流コンテンツの締め出しを行っているという。

　中国メディアの参考消息は１６日、ＴＨＡＡＤ配備をめぐって中国人の韓国に対する好感度が低下する一方、東南アジア諸国で韓流ブームが起きつつあると紹介し、韓国では「ＴＨＡＡＤ配備によって生じた中国の『穴』を東南アジアが埋めてくれるかもしれない」と期待が高まっていると伝えた。

　記事は、韓国で行われた調査を引用し、ＴＨＡＡＤ配備と限韓令をめぐって中国人の韓国旅行に対する認知度および好感度が前年比でともに低下したことを紹介。韓国を訪れる中国人旅行客はまだ増加傾向にあるものの、韓国旅行に対する満足度は低下の一途を辿っていると伝えた。

　一方、東南アジア諸国では韓流ブームが生じつつあり、韓国旅行に対する関心度合いも高まっていると指摘。調査では、日本と台湾の韓国旅行に対する好感度が３０％程度だったのに対し、ベトナムでは７８．３％に達したと紹介。また、タイとフィリピンでも７７．７％と非常に高い数値を記録したと紹介したほか、韓流の影響力拡大を背景に実際に韓国を訪れる東南アジア諸国の人も増えていると伝えた。

　また記事は、これまで韓国の旅行産業は中国市場に重点を置いてきたとしながらも、現在は徐々に東南アジア市場へと重点を移しつつあると主張。ＴＨＡＡＤ配備と限韓令をめぐって中国人の韓国旅行に対する認知度および好感度が低下するなか、韓国では「中国の穴を東南アジア市場が埋めてくれるかもしれない」と期待が高まっていると紹介している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-18 09:12

小林製薬の漢方薬「清肺湯ダスモック」が中国人旅行客の間で人気となっているという。中国では大気汚染が深刻化しているが、「中国人が長年悩まされてきた問題が日本によって解決された」と報じるメディアもある。

　中国メディアの新浪は１９日、中国人が大気汚染の「特効薬」として、こぞって買い求めている小林製薬の「清肺湯ダスモック」の原材料は中国産だったと紹介。中国で生産された電気炊飯器や温水洗浄便座が爆買いの対象となった過去と同様に、中国人が中国産のものを爆買いする事例が再び生じていると伝えている。

　記事は、清肺湯ダスモックはもともとタバコの煙や排気ガスなどによって生じるたんをやわらげ、呼吸を楽にするための薬であると伝える一方、２０１６年４－９月の売上が前年比で約４０％も「突然」伸びたと紹介。これは大気汚染に苦しむ中国人の消費が売上を押し上げたものだと伝えた。

　続けて、「日本人が漢方薬を中国人に売る」という構図が生じていることについて、「信じがたいが本当に起きていること」と伝えつつ、中国発祥の漢方薬は現在、世界市場においては日韓が約８０％のシェアを獲得しており、中国企業が生産する漢方薬のシェアは５％程度にすぎないのが現状と指摘した。

　特に、日本企業が生産する漢方薬の原材料の大半は中国から輸入しているものだとし、中国は現在、漢方薬市場で原材料を供給する役目に過ぎないと主張。また、日本企業は現在、東南アジアや中央アジアで栽培、生産された生薬を購入するようになり、中国の漢方薬の原材料市場における地位も失われつつあるのが現実と指摘した。

　中国人旅行客が１５年に日本で電気炊飯器や温水洗浄便座を爆買いした際、中国ではこれらの製品は「実は中国産」であることを指摘する声が断続的にあがったが、それでも中国人消費者は「日本企業の製品」であるとして爆買いを止めなかった。漢方薬においても、中国から原材料を輸入し、日本企業が独自の製品として発売し、それを中国人旅行客が買い求めるという過去の構図と同じ現象が起きていることに対し、記事は「漢方薬は中国発祥なのに、中国は日本に圧倒的な負けている」と悔しさをにじませている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-01-21 08:12

２０１６年の中国自動車市場において、日系自動車メーカーは新車販売台数で非常にすばらしい成績を収めたが、中国メディアの説客が１７日付で掲載した記事は、日系車の目覚ましい躍進は自身の欠点を鋭く意識し、これを速やかに改善した各メーカーの努力がもたらしたものであると絶賛している。

　記事は、１６年の中国市場における日系車の販売台数は初めて４００万台を超え、過去最高となったと紹介したほか、ほとんどの日系メーカーが大幅に販売台数を伸ばしたと説明。この躍進の直接的な原因について、政治的な影響も多少はあるが、むしろ自動車作りそのものの成功によるところが大きいと指摘した。

　日本メーカーの自動車作りにおける成功事例として、例えばＳＵＶ市場ではドイツ系メーカーはラインナップが少ないのに対して、「ほとんどの日系メーカーはそれぞれ複数のＳＵＶ車を投入している」と指摘した。豊富なラインナップを背景に、日系のＳＵＶ車は中国市場で爆発的に売れ、これが日系車の販売台数を押し上げたと指摘した。

　また、日系メーカーがニューモデルの投入を加速させたことも成功要因の１つであると指摘。ニューカローラやニューレビンは中国の消費者に歓迎されたほか、外観も中国の若年層の好みに合わせるよう変更されたことも奏功したと主張。一部の車種ではリコール問題が生じたもの、それが日系車の品質の高さに関する評判を損なうことはなかったと称賛し、「むしろ、ますます多くの中国人消費者が日系車の優れた点を認識し始めており、鋼板が薄いという非科学的な主張はデマであることを理解するようになった」と伝えた。

　自身の欠点を認めることは大きな勇気が求められるが、日系メーカーは自身の欠点を鋭く意識し、これを速やかに改善した結果が販売台数の伸びに直結したと言えるだろう。中国における日系車の販売台数は今や日本国内の販売台数に肉薄しており、各メーカーにとって極めて重要な市場へと成長している。１７年もさらに販売台数を伸ばせるよう期待したいところだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-20 12:12

中国のネット上ではいまだに、政治的な問題から「日本製品をボイコットせよ」と呼びかける人がいる。しかしサプライチェーンがグローバル化するなかで、全く日本製でないものを探し出すのは難しくなっている。そして今後、さらにその傾向は強まっていき、「愛国青年」たちの主張はますますリアリティを失っていくことだろう。

　中国メディア・今日頭条は１６日、日中経済協力の新たな形として「中国がメイド・イン・ジャパンに参加する」、「日本がメイド・イン・チャイナのデザインをする」といった可能性が出てきているとする記事を掲載した。

　記事は、日中の経済関係は必然的に世界的な大局の影響を受けるとしたうえで、両国の経済関係をさらに前進させるには「新たな考え方や形式が必要だ」と説明。その前提として「日中経済は相互補完が依然として主体であり、日中両国企業による競争は決して多くない」ことを確認したうえで、製造業における新たな協力の可能性を論じた。

　まず中国の状況については、世界トップレベルの規模を誇る巨大な工場が出現し、工業で急速な進歩を遂げた一方、「中小企業では依然として技術が不足している」と指摘。一方で、日本には中国の経営者が「これは中国で急速に広まる。中国に来れば大きな成功を収められる」と思う技術が非常に多く存在するものの、日本の中小企業は海外市場開拓能力に欠けるうえ、世論の反中感情というネガティブな要素も抱えているとした。

　そのうえで、静岡県牧之原市が数年前より全国に先駆けて推進している「メイド・イン・ジャパン・バイ・チャイナ」という新たな考え方を紹介。中国企業に日本での生産活動に参加してもらい、製品を中国や他の国に広めてもらう一方で、日本側が持つ技術で中国の経済発展における問題を解決するというものであると説明した。

　さらに、もう１つの概念として「メイド・イン・チャイナ・デザイン・バイ・ジャパン」を提起。中国の企業は製品デザイン、生産管理などで劣っており、日本のデザイン力によって中国製品のリニューアルを促すという協力の形を新たな可能性として示した。

　記事は「国際情勢が動き、多くの地域の経済発展が停滞する中、日中経済関係の発展は両国の正常でない政治関係を改善させることができる」とし、今年は日中双方が努力をする必要があると締めくくっている。

　相手と良好な関係を築くうえで重要なことは、互いに補いあって高めあうことができるかどうかだ。政治的な部分で根深い対立があったとしても、経済的に「互いにかけがえのないパートナー」になる道が見いだせれば、強い協力関係を築くことが可能なはずだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-17 13:12

世界の様々な地域の「優良なレストラン」を発表しているウィリアム・リード・ビジネス・メディア社はこのほど、２０１６年版のアジア地域のレストラン「ベスト５０」を発表した。日本は１０店が選ばれた。中国大陸のレストランは３店舗が選ばれたが、うち２店舗は外国人が経営する西洋料理店だった。

　日本や韓国など東アジアから、タイやベトナムなどの東南アジア、インドやパキスタンなどの南アジアにかけての２６の国と地域からレストランを選んだ。選ばれた店が最も多かったのが日本とシンガポールで、それぞれ１０店だった。次は香港の９点だった。中国大陸からは３店が選ばれたが、中華料理店として選ばれたのは、素食（日本の精進料理に相当）で有名な、上海の福和慧だけだった（第１８位）。台湾からは２店が選ばれた。

　第１位だったのは、２０１５年に続いてタイのＧＡＧＧＡＮだった。第２位は東京・青山のナリサワだった。

　ウィリアム・リード・ビジネス・メディアは英米仏などで飲食店情報誌発行などの事業を展開している。創業は１８６２年で、１５０周年を記念して、２０１２年に世界各地のレストラン「ベスト５０」の発表を始めた。「アジア版」は２０１３年に開始した。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-03-01 14:21