利根川の天然水のブログ一覧

中国メディア・捜狐は１９日、長きにわたり「安くて低品質」のレッテルを張られ続けてきた中国の国産自動車ブランドに変化の兆しが見えはじめたとし、国産ブランドの質がさらに向上すれば国内消費者の目も自然と向いてくるとする記事を掲載した。

　記事は、ローエンド路線からスタートした中国メーカーが、「低価格低品質」のイメージをすっかり消費者に持たれてしまっており、イメージを変えることが難しくなっていると説明。その一方で、「喜ばしいことに１年あまり前に発売した、吉利の『博瑞』がその歴史を変えた」とし、今年第１四半期の中型セダン市場において「博瑞」が販売数トップ１０に入ったことを紹介した。また、上海汽車や東風などの自動車も高級セダン市場に殴り込みをかけていると伝えた。

　そのうえで、「博瑞」がこれまで中国ブランドの入り込む余地のなかった中高級車市場で成功を納めたのは、単に見た目の良さだけではなく技術的な部分でも優位性を確保できたからであると解説。中国車がブランド力のある外資系自動車に対抗するには、製品においてさらなる高みを目指す必要があると論じた。

　記事はまた、中国車に対して消費者が抱いている偏見も問題視している。偏見により、同じ品質の問題が発生した場合でも、合弁ブランドよりも国産ブランドに対して厳しい評価が下されると説明。日本での「爆買い」ニュースを見て、「外国かぶれ」と認識すること、中国経済が緩やかな成長段階に入ったのを見て「中国の消費者に購買力はない」と認識することは断片的な誤った解釈であるとするとともに、合弁企業の自動車を購入しても「外国かぶれ」と見なすべきではないと主張した。

　そして、「みんなそれぞれ愛国心を持っている。しかし、手元のお金は苦労して稼いだもの。使う時には思案して当然だ。もし中国メーカーが中高級車市場で製品を出して、技術の質や価格で合弁メーカーと肩を並べるならば、消費者には国産車を買わない理由などないのである」とし、国産車がレベルアップすれば消費者もこれについていくはずであるとの見方を示した。

　まさに記事の指摘する通り、メーカー側は「低価格低品質」のレッテルから脱却する術を考えて実践するとともに、消費者側も凝り固まった「偏見」で国産メーカーを見続けることなく、素直に「良い物」を評価して愛する姿勢を持つことが、これからの中国自動車業界に求められていると言えるだろう。ネガティブなイメージを払拭することは容易いことではないが、そのきっかけは既に見え始めているようだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2016-05-26 10:57

時代の流行に乗って脚光を浴びた製品が、流行が終わると同時に市場から姿を消すという現象はよく生じるものだ。中国メディアの今日頭条は１８日、中国の自動車市場において日系車が「蘇った」と伝えつつ、それは単なる流行ではなく、「実力によるもの」であると指摘する記事を掲載した。
　記事は２０１６年の中国自動車市場における日系車の新車販売台数が４００万台を超え、記録更新を成し遂げたと説明、さらに東風日産、広汽ホンダ、一汽ホンダ、東風ホンダ、広汽トヨタ、長安マツダ、レクサス、一汽マツダ、広汽三菱など、各メーカーはすばらしい販売成績を収めたと称賛した。
　特に東風ホンダの販売台数が前年比で約５０％もの伸び率を見せたことには「驚かされた」としたほか、また「これまで低調だったレクサスも２５％の伸びを実現した」と称賛した。
　さらに日系車が中国で販売を大きく伸ばしたのは一過性の流行によるものではないと指摘したうえで、日系車は過去から現在に至るまで「高品質」と「確かな信頼性」を一貫して堅持していると指摘し、消費者がようやくその魅力に気づいたとの見方を示した。さらに、低燃費で長く乗ることができ、安全性も高いと指摘し、日系車のこれらの特長は無数の日系車オーナーたちから「証言を得ている」と主張。こうした確かな証言は「プロモーションや広告宣伝で形成できるものではなく、消費者からの本当の評価である」と説明した。
　日系メーカーが１６年の中国自動車市場で素晴らしい販売台数を記録した主要な理由は日系車の「実力」によるものとする記事の見方は、１－２社の販売台数が伸びただけではなく、ほぼすべての日系メーカーが販売台数を伸ばしたという点からも裏付けられたと言えよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　4 時間前　

中国経済の急激な成長は中国の国内総生産（ＧＤＰ）の推移を調べれば簡単に理解できるが、中国の都市別ＧＤＰについて調べると、中国経済の成長の「別の一面」についても知ることができるようだ。
　中国メディアの楽居はこのほど、中国広東省の仏山市と広州市の２０１５年における域内総生産を足した額はタイのＧＤＰに匹敵すると説明しており、両市はいまや「東京、ニューヨーク、ロンドン」のＧＤＰを射程圏内に捉えたと論じている。
　仏山市と広州市は互いに隣接する都市だが、記事は両市の１５年のＧＤＰの総和がタイのＧＤＰに匹敵するほど大きくなったと説明。また両市のＧＤＰは毎年着実に増加していることから、両市のＧＤＰ総和は「３兆元クラブ」までわずかあと一歩のところまで来ていると説明。記事は、この３兆元クラブには東京、大阪、ロンドン、ニューヨーク、フィラデルフィア、ワシントンなどの都市が含まれていると紹介した。
　さらに記事は、購買力平価（ＰＰＰ）で仏山市のＧＤＰを換算した場合、福岡市に匹敵する規模になると指摘。福岡市は日本のハイテク機器や自動車関連産業等の加工組立産業基地であると説明し、仏山市は福岡市と同一水準にある「製造業強市」であることを示すと論じた。
　また、広州市と仏山市の「１人当たりＧＤＰ」について表を用いて説明、広州市はスペインのレベルに対してもう一歩という段階であり、仏山市はチェコを上回っている指摘。中国は国だけでなく、各都市も順調に成長を続けており、将来的に東京や大阪だって射程圏内であると主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　5 時間前

テレビやスマートフォン、パソコンなど様々な電化製品に使用されている「液晶パネル」は、現代社会の様々な分野で欠かすことのできない非常に重要な部品の１つだと言えるが、中国メディアの今日頭条はこのほど、日本と台湾、韓国がシェアを分け合ってきた液晶パネル市場において、ついに中国も対等に競争できる力を身に着け始めたと説明している。

　記事は、液晶パネル業界は韓国のサムスンおよびＬＧディスプレイ、日本のＪＤＩ、シャープ、そして、台湾企業が牛耳ってきた市場であると説明。液晶パネルは現代社会で広く使用されているスマホやパソコンなどに搭載されるが、特に曲面パネル等の高価格液晶パネルのシェアにおいて「中国企業は他社が大きな利益を得ているのを黙って見ているしかなかった」と指摘した。

　しかし、京東方科技集団（ＢＯＥ）、恵科、鴻海などの中国企業は既に第１０．５世代の液晶パネル生産ラインのプロジェクトを進めており、華星光電に至っては第１１世代の液晶パネル生産ラインのプロジェクトを進めていると説明。

　つまり、中国も高価格かつ高付加価値な液晶パネルを十分に生産する準備が整いつつあるという見方を示し、さらに中国は膨大な人口を擁しているため非常に大きな液晶パネル市場があることに加え、高価格パネルを中国国内で生産すればコストは大幅に低下すると説明。今や中国企業の台頭は韓国メーカーを「緊張させるほどになっている」と指摘した。

　スマホに搭載される中小型液晶パネル市場では、記事も指摘しているとおり、これまでには日韓の企業がシェア争いを展開してきたが、近年は中国企業がシェアを伸ばしているのは事実だ。中国には世界的にシェアを伸ばすスマホメーカーもあるため、今後さらに勢力を拡大してくるのは間違いないだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2017-01-17 14:12

小さな子どもたちはスポンジが水を吸収するかのように、さまざまな知識を吸収していく。だからこそ幼少時の教育は重要なわけだが、中国メディアの海外網が１１日付で掲載した記事は、日本の幼児教育は「中国人に敬意と恐れを抱かせる」と論じている。

　記事は、中国の父母たちから見れば日本の幼児教育は「過酷で厳しい」と感じるかもしれないと説明し、例えば日本の子どもたちは幼児のころから耐寒訓練を受けると説明、冬季でも半ズボンという姿で運動し、「持久走大会」を行う幼稚園や保育園があることを紹介した。

　しかし、日本の母親たちは、こうした教育が子どもたちの健康な身体や強い意志の育成に必要であると認識していると説明。さらに、日本には子どもたちが運動で「かすり傷を負うことを気にする親はいない」と指摘した。たとえば、ある日本人の母親は、子どもは自分が傷を負うことにより初めて痛みを理解することができると語ったと紹介し、過保護が指摘される中国の保護者たちとは対照的であることを伝えた。

　さらに記事は、中国の母親たちが幼児の着替えの世話をしている時期に、日本ではすでに子どもたちに独立するための能力を身に着けさせる訓練を始めていると説明。日本の幼児たちは、登園すると自分で別の衣服に着替えると指摘したほか、日本ではどれほどカバンが重くても子どもたち自身にカバンを持たせるとも紹介した。

　記事は、こうした日本の幼児教育は強い子どもたちを育成できるとして絶賛したが、結論の部分で中国人の親たちに熟考に値する問いを投げかけている。それは「２０年後、中国の子どもたちが大人になって国家の柱となったとき、彼らは富士山のふもとで吠えたける狼たちに抵抗できるだろうか？」という問いだ。

　狼たちとはつまり日本の「過酷で厳しい」幼児教育を受けて育った日本人のことだが、記事は教育が人の健全な成長に大きな影響を及ぼすだけでなく、国家全体の実力にも重大な影響を与えるという見方を示している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　2017-01-14 13:12