利根川の天然水のブログ一覧

韓国メディアの韓国経済は１０日、韓国を訪れる国賓クラスの「大物達（現職の海外国賓や首相など）」の足が韓国から遠のいているが、日本と中国へは続々と訪問し、「韓国だけは無視されている」という記事を掲載した。

　１０日、韓国経済新聞は、朴槿恵政権発足後の２年４ケ月間で現職の海外の国賓級の大物らの訪韓状況を調査した結果、訪韓したのは５２回であったのに対し、同期間の日本では訪日した大物達は７４回であったとした。その上、２０１５年１月から７月までで訪日した大物達は２１回であったのに対し、訪韓は１１回であったと報じた。

　また記事は、これらを李明博前政権と比較。李明博元大統領就任後、２年４ケ月間の現職海外国賓級の大物達の訪韓は６７回であったとし、朴槿恵政権では２０％以上も減少したことがわかったと伝えた。

　加えて記事は、現職海外国賓級の大物達が日本と中国は訪問するが、韓国だけは「素通り」されているとし、ドイツのメルケル首相、オバマ大統領婦人、クリントン元米国大統領などが２０１５年、日本には訪問したが、韓国には訪問しなかったうえ、フランスのフランソワ・オランド大統領も、日・中・韓の３カ国で新政府が発足して以来、日本と中国にだけ訪問したと報じた。

　さらに記事は、日韓首脳会談が一度も開催されていないこともあげ、日・中が過去の歴史問題で葛藤している中でも、４月に日中首脳会談をしたことは、今後も対比されるであろうとし、米・日・中は国益のためには、お互い手を取り合うこともある反面、韓国はしっかりとした外交をしておらず、韓国国民からの批判が提起されていると報じた。

　これらについて、韓国の外交部関係者は「過去の歴史にとらわれず、積極的かつ包容力のある対外政策で外交の息をふきかえしていくべきだ」と指摘したと報じた。（編集担当：木村友乃）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2015-08-12 11:51

日本列島に強烈な寒波が押し寄せ、各地で大雪や低温の状況が発生する一方で、民間の気象情報会社は早くも今年の桜開花予報を発表した。日本の桜を好む人が少なくない中国では、早々と３月末から４月初旬にかけての花見旅行計画を立て始める人もいるようである。

　中国メディア・今日頭条は２４日、「今年日本の桜を見に行きたいのなら、今から計画しはじめるべきだ」とする記事を掲載した。記事は、すでに日本の民間気象情報サービス会社が今年の桜開花日予想を発表し、東京が３月２６日、京都と大阪が同２８日と予想されたことを紹介。

　まだ実際の開花時期からは時間があるため、この予測はあくまでも参考程度であるとする一方、「毎年、桜のシーズンは大体このくらいの日取りになる。４月２－４日の清明節連休中に日本に来れば、満開の桜を見られる可能性が非常に大きい」と説明した。

　そのうえで「正しい時間に、正しい場所へ行くことで、最も美しい桜の花を観賞することができるのである」とし、東京・大阪・京都の桜の名所を紹介している。東京では上野公園、隅田公園、井の頭恩賜公園、目黒川の桜並木、千鳥ヶ淵緑道を、大阪では大阪城公園、造幣局を、京都では嵐山、仁和寺、醍醐寺をそれぞれ挙げた。また、桜にも様々な種類があり、ソメイヨシノ、ヤエザクラ、シダレザクラ、エドヒガンザクラ、カワヅザクラなどの特徴について解説している。

　静岡の伊豆地方に見られ、ソメイヨシノよりも早い時期に咲くことで知られるカワヅザクラ。２月中旬から見ごろとなり、同１０日からは河津桜まつりが開かれる予定だが、地元の情報サイトによるとすでに開花は始まっているようである。今年の中国の春節連休は１月２７日から１週間と早めだが、連休後半にはちらほらと咲くピンク色の花を楽しむことができるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｐｏｎｇｎａｔｈｅｅ　Ｋｌｕａｙｔｈｏｎｇ　／１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-26 11:12

健康な体で毎日暮らすことができるということは言葉で表現できないほど幸せなことだが、中国メディアの今日頭条が１８日付で掲載した記事は、日本で医療検診を受けることが中国人の関心を集めていると伝え、その主な理由について説明している。

　記事は２０２０年までに医療サービスを受けることを目的とした訪日中国人旅行客は年間のべ３１万人に達する見込みだとし、医療ツーリズムの潜在市場規模は５５０７億円に達する予測もあると紹介。

　一方、中国ではがん患者が毎年増加しており、毎年２１１万人ががんのために死亡していると紹介。がんは今や中国人の主要な死亡原因の１つであり、その死亡者数は全世界のがんによる死亡者数の４分の１を占めるほどだと伝えた。

　つまり中国にはがんの早期発見やがん治療に関する非常に大きな実需があることが分かるが、では日本での医療検診や医療サービスに関心を示す中国人が増えているのはなぜだろうか。記事はこの理由の１つについて、日本では「最先端のがんのスクリーニング検査を受けられる」と説明。例えば、ＰＥＴ－ＣＴ検査により１度に複数のがんについて徹底的に検査でき、５ミリメートル以下のがんを発見することも可能であると指摘した。

　また、こうして発見されたごく初期のがんであれば、生存率は９０％以上に達するとも紹介したが、中国の医療機器では数センチメートル以上の進行がんや末期がんしか発見できないと説明。つまり、日本で医療サービスを受けるか、中国で受けるかによって生存率に大きな差が生じており、それが日本での医療検診や医療サービスに関心を示す中国人が増えている理由であると指摘した。

　日本と中国の間には歴史問題が存在するが、中国人が日本での医療を体験すれば本人やその家族の心に日本に対するポジティブな印象が生じるに違いない。こうした医療ツーリズムを通して、できるだけ多くの中国人に日本でがんの早期発見につながる医療体験を提供することは、日中両国が真の友好関係を築くうえで大きく貢献する要素になりそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2017-01-22 22:12

中国では９月、１０月は秋の繁忙期にあたり、小売業界だけでなく、自動車や不動産なども取引が活発化する時期にあたる。中国で「金九銀十」と形容される同時期だが、今年は例年とは大きな変化が起きており、“白物家電”などの売り上げが昨年に比べて大きく落ち込んでいるようだ。

　中国メディアの中国家電網はこのほど、市場調査会社のデータを引用し、中国の国慶節（建国記念日）の連休中の中国国内における白物家電の売上高が昨年を下回ったことを紹介。

　さらに売上高が低迷した理由として「大型連休前に一部の需要を“先食い”したこと」、「多くの中国人が国外への旅行に出かけ、国外で消費したこと」、「中国メーカーの製品にイノベーション不足が見られること」を挙げた。

　また、中国家電網の記者が中国の大型連休終了後に日本を訪れたことを紹介し、「連休はすでに終わっていたにもかかわらず、日本の百貨店やドラッグストア、家電量販店は中国人が買い物のために列をなしていた」と紹介。客がほとんどいない中国国内の家電量販店の店内の様子の写真を掲載したうえで、日本と中国とでは「鮮明な対比」があったことを伝えた。

　続けて記事は、日本の家電売場を見てみた感想として、インストア・マーチャンダイジングが中国よりも優れていたと指摘したほか、日本の家電メーカーは消費者の需要を掘り起こすのが上手だと指摘。日本では日本の家電はオーバースペックだと指摘されることもあるが、中国家電網の記者は「日本の家電はさまざまな機能を付加することで、消費者のあらゆる需要に応えている」と感じたようだ。

　さらに、日本の小売業のサービスもすばらしかったと伝え、「製品の品質だけでなく、販売におけるサービスの質や能力も中国が学ぶべき点である」と主張し、中国人消費者が日本を訪れ、日本で家電を購入することを「責めることなどできない」と論じている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｔｋｔｋｔｋ　／１２３ＲＦ．ＣＯＭ） 　　：サーチナ　　2015-10-20 12:13

日本では近年、若者の自動車離れが指摘されている。日本には世界に名だたる自動車メーカーが数多く存在するにもかかわらず、日本人の若者が自動車を購入しなくなっているという傾向は、中国人からすると理解しがたいことのようだ。

　中国メディアの今日頭条は２３日、日本のドラマや映画では頻繁に電車が登場すると伝え、作中に登場する電車に比べて自動車は存在感が薄いと指摘。「日系車はこれほど質が高いというのに、なぜ日本人は電車を利用するのか」と疑問を投げかけている。

　記事は、若者の自動車離れは調査でも裏付けられているとし、自動車よりスマートフォンやパソコンを欲しがる若者が日本で増えていると紹介。鉄道インフラが整備されている日本の都市部では、自動車がなくても生活することが十分に可能であり、都市部の若者が自動車を欲しがらなくなるのも、ごく自然なことであるとの見方を示した。

　続けて、日本の地方都市では今なお自動車が生活の必需品だと紹介する一方、自動車を所有するうえで必要となる各種コストも若者たちの自動車離れに拍車をかけていると指摘。例えば、東京で車に乗る場合、パーキングに駐車すれば１時間で２０元（約３３０円）はかかるうえ、駐車場をけちって路上駐車をすればさらに高額な罰金が課せられることになると紹介した。

　記事は、日本で販売されている自動車の質は非常に高いものの、都市部の若者たちは金銭的負担と公共交通機関の利便性の高さを理由に自動車を購入しなくなっていると伝えている。中国では近年、若者たちが自動車市場の成長を牽引する存在になっており、日系メーカーも若年層向けの車種を投入するなどして販売を伸ばしている。日本と中国の若者たちの自動車に対する価値観は大きく異なることが見て取れる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2017-01-24 16:12