利根川の天然水のブログ一覧

たいてい人は誰でもできるだけ長く生きたいと願うものだが、中国メディアの中華網はこのほど、日本人の寿命が中国人よりも長いことに注目し、日本人の長寿の秘訣について論じている。

　記事は、日本人の長寿の秘訣についてなされた研究の結果として、「日本人の食生活は最も合理的」と紹介。日本人は脂っぽい食物を控え、新鮮な果物や野菜をたくさん食べるとしたほか、さらに体内の分泌機能にとって重要なヨードを多く含む海藻の摂取量が多いと伝えた。

　続けて、日本人は魚を好んで食べるため、日本人の心臓病の発病率は中国人に比べて「非常に低く」、結腸癌や乳腺癌の比率もとても低いと説明。魚類の油は生活習慣病の予防に効果があると伝え、魚に含まれる各種アミノ酸は人体が必要とするものであるため、日本人の長寿は魚を好んで食べる食生活と関係があると指摘した。

　また記事は、塩分を多量に摂取すると胃がんを始め、腎臓病、心臓病、高血圧などの各種病気を引き起こすことになるため、塩分摂取を控え目にするという日本人の考えは「正しい」と称賛した。

　日本人の寿命が中国人の寿命よりも長い理由について記事が指摘している点に加えて、日本社会には中国社会に比べて健康に関する知識が高いレベルで共有されているという点も関係していると思われる。例えば日本社会ではタバコの煙は自分だけでなく、副流煙によって他人の健康をも損なうことになるという共通認識があるが、中国ではこうした点に留意する人はまだ少数だ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-26 22:12

世界遺産に代表される著名な景観地区を観光地化するには、メンテナンスや従事者の収入確保という点である程度のビジネス化は必要だ。しかし、過度に商業化へと走れば、世界遺産に認定せしめた原形じたいを損なうことになりかねない。今の中国では、後者に対する懸念の声がしばしば取りざたされており、日本の観光地の姿勢を見習うべきだとの声も見られる。

　中国メディア・捜狐は３日、「同じ世界文化遺産なのに　目先の利益に囚われる麗江、クローズして客を謝絶する日本」と題した記事を掲載。商業化と景観保護のバランスについて、日中両国の世界文化遺産の例を紹介した。

　まず、現在の中国において完全に近い形で残されている数少ない少数民族の古い街として文化的価値が高く、１９９７年に世界文化遺産に登録された雲南省の麗江古城について言及。現地で今月１日、現地の商店が大規模なストライキを実施、古城保護管理局が観光客に入場料を要求していることに対する抗議であると伝えた。

　そのうえで「地方の管理者が一番に考えるべきことは何か。目先の利益優先のやり方は果たしてどれだけ長続きするのか。過度の商業化は完全に元の生態を失わせる。一連のサービスを高めるよう努め、観光環境の健全化を進めるべきではないか」と論じ、「やはり日本の例を見てみよう」とした。

　そして、同じく世界文化遺産に登録されている岐阜県の白川郷について、国内外から多くの観光客が訪れる人気スポットながらも入場料を取っていないすると同時に、ライトアップが雪のある１月から２月の週末にあたる７回しか行われないことを紹介。その理由について、白川郷では住民が日常生活が営まれていること、現地の自治体が村民の決定を尊重して商業化や博物館化を極力抑えていることを挙げ、「ここの一切のものは、数百年たっても変わらないことが想像できる。しかし、中国の麗江はどうだろうか」と問題提起して締めくくった。

　かつて訪れてその風景の美しさ、建物や住民の素朴さに魅了され、深く印象を覚えた場所を数年後、数十年後に再訪した際、かつての面影が残らないほど商業化していたとしたら、きっと幻滅するに違いない。広大な国土ゆえ、美しき風景が数多く存在する中国。その美しさ、自然さをぜひ後代にもそのまま残してほしい。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｗｅｌｔｒｅｉｓｅｎｄｅｒｔｊ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　　2016-06-07 10:05

インドが推進する高速鉄道建設計画のうち、日本はムンバイ・アーメダバード間の約５００キロを結ぶ路線に新幹線方式を導入することでインドとすでに合意している。日本としてはインドのそのほかの路線についても新幹線を導入するよう働きかけているとされるが、新しいライバルが出現するかもしれない。
　中国メディアの今日頭条はこのほど、米ハイパーループ・ワン社の関係者がこのほどインドを訪問し、ハイパーループを売り込んだことを伝え、インド側も興味を示したと報じている。
　ハイパーループとは米国の起業家であるイーロン・マスク氏が提唱する次世代交通システムであり、減圧されたチューブのなかを車両を走行させる超高速の交通システム構想であり、ハイパーループ・ワン社はハイパーループの実現に向けて事業を展開するベンチャー企業の１社だ。
　記事は、ハイパーループ・ワン社の関係者がインドで「ハイパーループならムンバイとチェンナイを６０分で結ぶことができる」と売り込んだと紹介。ムンバイとチェンナイの直線距離は約１０００キロメートルに達するが、同社の関係者は「ハイパーループ・ワンなら飛行機より安く、速く両都市を結べる」と主張したと伝えた。
　ハイパーループ・ワン社の関係者の主張はインドでも大きな注目を集めており、記事はインドの一部のネットユーザーから「米国で事業が上手くいっていないから、インドで技術的なテストをしたいだけではないか」と懐疑的な声が上がったと紹介する一方、「インド政府やインドの大多数のネットユーザーはハイパーループ構想に期待を示している」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　3 時間前

中国人旅行客による爆買いと、その終焉が日本企業に与えた影響は決して小さくない。中国メディアの好奇心日報が３日付で掲載した記事は、爆買いブームとその終焉が日本企業の売上高に与えた影響について説明している。

　爆買いブームが起きていた当時、中国人旅行客の間で人気だった商品としては電気炊飯器や温水洗浄便座のほか、魔法瓶が挙げることができる。保温弁当箱や保温カップ、ＩＨ炊飯器はかつての中国人旅行客にとって「日本で絶対に買うべき商品」として非常に人気があった。

　爆買いブームの恩恵を受けた企業は日本を訪れる中国人旅行客の増加にともなって業績を伸ばしてきたが、ブームが去ったことで家電量販店や空港などの免税店では人気商品の売上が減少してしまい、なかには免税店における売上額が半減したメーカーもあるようだ。

　記事は観光庁が発表している統計を引用し、２０１６年の訪日中国人旅行客数は前年比で増加したものの、２０１５年初には３０万円だった一人当たりの平均消費額は、１６年９月末には２２万７０００円にまで減少したと説明。これには中国人旅行客の消費傾向が免税店での買い物から１泊２食の温泉旅館の体験などに移行していることが関係していると指摘。中国人旅行客の消費傾向の変化が日本企業の業績を左右しているとの見方を示した。

　中国人旅行客による爆買いが終焉を迎え、日本国内における売上高が減少した企業は確かに存在するが、その一方で最近は中国向けの越境ＥＣに取り組む日本企業も増えている。日本で一度製品を購入した中国人客にリピート購入してもらうための取り組みであり、中国市場の攻略に向けてインバウンドを入り口とするのは正しい戦略と言えそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-07 08:12

中国人観光客の大幅増により、日本と中国を結ぶ航空路線はここ数年で急増した。その背景には格安航空会社（ＬＣＣ）の相次ぐ参入もあり、日中間の航空市場は１０年前とは全く異なる状況になっている。２０１６年には象徴的な「逆転現象」が起きたようである。
　中国メディア・環球網は２６日、日本の大手航空会社・日本航空（ＪＡＬ）の中国総代表が、日中間航空路線における日本人客と中国人客の割合が２０１６年に逆転した可能性があると語ったことを報じた。
　記事は、ＪＡＬの江利川宗光中国総代表が「従来日本人客が５５％、中国人客が４５％だった。１６年の正確な数字はまだ出ていないが、現段階のデータではすでにポジションが逆転している」と語ったことを紹介。１９７４年に同社が日中路線を初めて就航して以来、初めて中国人客数が日本人客数を上回ることになると説明した。そして、「逆転現象」が生じた背景として同氏が「訪日中国人観光客の増加」、「６５万人いる在日中国人による往復利用」、「中国を訪れる日本人の減少」の３点を示したことを伝えている。
　そのうえで「実際、今世紀初めまでは日中路線は少なく、ＬＣＣもなかったため業界内競争は起きなかった。当時は中国の低廉な労働コストが多くの日本企業を呼び込み、日本のビジネスマンが日中間を頻繁に往復していた」と説明。それが現在では「日本と中国のビジネス構造には大きな変化が生じ」ており、思考の出発点も「中国人客をどう喜ばせるのか」へと変わったとする同氏の話を紹介した。
　そして、同社が中国人が満足する飲食サービスの採用、モバイル決済サービス「支付宝」の導入などを実施するとともに、主な顧客となりつつある中国人の幹部をさらに多く育成するつもりであると伝えた。
　人口の規模を考えれば、日本人客より中国人客が多くなるというのは決して不思議なことではない。しかし、この１０年ほどで状況が急変したことからは、やはり中国の経済成長、社会の変化のダイナミックさを感じずにはいられない。今後、中国人客の割合はますます高まっていくことだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ＳＯＭＰＯＢ　ＴＡＰＡＯＰＯＮＧ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　23 時間前