利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国国内では、高速鉄道について、建設コストや営業速度、さらには、安全性や信頼性においても、「新幹線を超えた」といった、主張を目にすることがある。建設コストは確かに新幹線より安く、営業速度も速いかもしれないが、安全性や信頼性で中国高速鉄道が、新幹線を上回るというのは果たして真実だろうか。

　中国メディアの網易はこのほど、走行中の中国高速鉄道の車内において、何らかの理由で煙が充満し、危険を感じた乗客が窓を叩き割るという、トラブルが発生したことを伝えた。

　報道によれば、トラブルが発生したのは８月３０日、長沙発南京行の高速鉄道だ。現地時間の午後４時２０分ごろ、走行中の高速鉄道の９両目の車内に突然、「煙」が充満し始め、車両は緊急停止したことで車内は混乱に陥ったという。

　さらに、一部の乗客が車内を走りながら、「９両目の車両で火災が起きた」と叫んだことから、別の車両にも混乱が波及し、一部の乗客が窓ガラスを、割るなどの行動に出たという。記事は窓ガラスの写真を掲載しているが、確かに窓ガラスにヒビが入ったり、割れている様子が見て取れる。

　報道では、実際に火災が発生したのか、どうかについては触れておらず、トラブルの原因は究明中だと伝えているが、高速鉄道は約３０分後に、運行を再開したとあるため、実際には火災は発生していないとみられる。また、窓ガラスは複数割られてしまったようだが、幸いにも今回のトラブルでけが人は出なかったという。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-04 14:12

　中国でも近い将来、高齢化が大きな社会問題と、なることが予想されており、そのための対策が急がれている。中国メディアの今日頭条はこのほど、「日本の人口危機に対する対策は、世界中のモデルになるかもしれない」という記事を掲載し、日本が人口減少に対して、どのような対策を講じているのかを紹介している。

　記事はまず、現在の日本の人口は、１億２７００万人ほどだが、２０５０年までに１億５００万人ほどに減少し、その後もさらに減少していくと見られていると紹介。日本の人口減少の理由の、１つが少子高齢化だとし、人口減少に伴い労働力が不足し、そして国内市場の縮小といった、深刻な問題を引き起こすと指摘した。

　では、日本は人口減少に対して、どのような対策を取っているのだろうか。記事は、「移民」と「出生率の上昇」を紹介。「移民」について記事は、人口減少に歯止めをかけることは、できるかもしれないが、根本的な原因の解決にはならないことに加え、治安の悪化なども懸念されるため、日本は米国やカナダのような、移民国家になることは不可能だと強調。大量の移民を受け入れることは政治家にとって、「極めて大きなリスク」となるため、これは非現実的な方法であると論じた。

　それゆえ、日本にとっては、「　出生率の上昇　」が、最も有効な対策であると主張。人口を長期的に安定させるためには、合計特殊出生率が２以上が必要だとしながらも、先進国の多くで少子化が進んでいることから分かるとおり、「少子化対策は非常に難しいこと」だと指摘した。だが、日本では出生率の上昇に向けて、育児に対する補助や、企業に育児休暇を取りやすくするなど、さまざまな対策を行なっていることを紹介し、日本の対策はまだ奏功していないが、仮に成功すればその事例は、世界中の国にとって参考になるだろうと論じた。

　今後、中国でも少子高齢化が大きな、社会問題となっていくことが予想されている。長く続いた一人っ子政策は、すでに撤廃されたものの、出生率は上昇していないのが現状だ。中国でも日本同様、対策が急がれている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2018-09-06 10:12

　中国と日本は、古代から現代に至るまで、時期によって主従、雁行、対立、友好と関係を変えながら共存してきた。日本が中国の一部になったことがなければ、中国全体が日本に併合されたこともないのである。それゆえ「もし日本と中国が、一緒になったら」という想像がしばしば行われてきた。

　中国メディア・今日頭条は１９日、「もし中国がある日、日本を併合したらどうなるか」とする文章を掲載した。文章はまず、「併合ではなく、日本側が臣下となることを自ら望む」ケースについて言及。それは、米国が日本をもはやアジアの、「駒」とする必要がなくなった時、に初めて実現する可能性があるとした。

　そして、仮に日本が「臣下になりたい」との意向を、進んで示してきた時に、中国はどのような姿勢を取るべきかについて考察した。自治権を与えるか否か、どんな特別な法治が、必要かといった点を考えることが重要であるとした。しかし、その一方で「実は、全ては妄想に過ぎないのである」として、日本が中国に対してへりくだるようなことは、ありえないとの見方を示している。そして、「何と言っても彼らは『　小日本　』だ。民族的な考え方が強い。武士道の精神にのっとって、みな自害する。滅亡など恐れないのだ」とその「根拠」を挙げた。

　何はともあれ、中国が日本を合併する、というのは現時点では夢物語に過ぎず、どのようなシナリオを描こうがそれは個人の自由である。ところで、もし中国に併合されたとして、果たして現代の日本人は、「武士道精神にのっとり、民族の滅亡さえ辞さない」だろうか。現代の日本や日本人を、７０年以上前の日本や、日本人と同一視して考えるのは、あまりに短絡的だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2016-09-22 22:19

　中国メディア・東方網は４日、日本の「　ご当地文化　」について、特に「　ご当地グルメ文化　」について紹介する記事を掲載した。

　記事は、「日本ではここ十数年、『　ご当地　』という言葉がよく用いられる。各地方ならではの、独特なグルメや歌謡などを指し、地元の人びとの知恵が詰まったものだけに、非常に大きな魅力を持っている。そして、同時に濃厚な郷土色も感じられ、特に『ご当地グルメ』は現地のみならず、日本全国、さらには世界各国にまで、広がりを見せつつある」と紹介した。

　そして、「ご当地グルメ」は決して堅苦しい高級な食べ物ではなく、その多くが「　Ｂ級グルメ　」と呼ばれる非常に大衆的で、廉価な食べ物であると説明。有名な「ご当地グルメ」の多くは今や東京などの都会で購入でき、食べることができるし、ネットを利用すれば全国どこにいても取り寄せて楽しむことができるとしている。

　その一方で、近ごろ流行しているのは、「知名度の高くない『ご当地グルメ』を、探し求めて各地を巡る」ことであると指摘。車や電車、飛行機に乗ってはるばる、異郷の地を訪れて食べるからこそ非日常的な、「　ご当地性　」が備わると考える人が少なくないほか、「やはり現地に行かないと、体験できない食べ方やメニュー」が存在すること、実際に現地で食べたほうがおいしいと感じやすいことなどが要因になっていると伝えた。

　また、多くの「ご当地グルメ」の知名度が高まって、ご当地性が薄れてしまったとしても、次から次と新しい、「ご当地グルメ」が出現するとも説明。「これらの『ご当地グルメ』を通じて、日本にはこんなに豊かで美しい場所があったのだと、日本に対する理解をさらに深めることができるのだ」としている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-09-06 09:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・東方網は４日、「日本を旅行する、中国人は注意せよ！　彼らの言う、『　公　害　』になってはならない」とする記事を掲載した。記事は、日本メディアが伝えた外国人観光客の、「　観光公害　」を紹介して、観光地の秩序を乱さぬ、配慮が必要であることを訴えている。

　記事はまず、神奈川県鎌倉市にある、江ノ島電鉄鎌倉高校前駅付近の踏切の状況を紹介。この場所は中国の多くのアニメファンには言わずと知れた、マンガ「スラムダンク」に登場するシーンで有名なスポットだ。それゆえ現場は中国をはじめとする、外国人観光客で日々賑わっているようだが、記事は、「観光客が写真撮影のために、車道を占拠して交通を妨げたり、勝手に病院などのトイレを使用したりする」とし、観光客の増加が現地住民の生活に、悪影響を与えていると伝えた。

　また、やはり中国人観光客が好んで止まない、日本の北海道の有名な観光地・美瑛でも、観光客たちが勝手に花畑や麦畑に入って、写真を撮る行為が後を絶たず、損害が生じていると紹介。現地から「畑が踏み荒らされると、病原菌などによって農作物が収穫できなくなる可能性がある。ルールは守ってほしい」との声が出ており、地元の観光協会がパトロールを始めたとしている。

　そして、日本の専門家が「訪日観光客は、観光スポットを訪れるだけでなく、日本人の生活空間にも目を向けるようになった。行政はこのような『　観光公害　』に対し、速やかに対策を講じるべきだ」との見方を示したことを紹介した。

　中国人観光客に限らず、観光地を訪れる外国人観光客に、秩序や節度を持ってもらうというのは、観光業と現地社会との融合を図るうえでの、大きな課題の１つと言えそうだ。そしてまた、われわれ国内観光客もちゃんと、マナーや秩序を守っているかどうか、改めて確認する必要があるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2018-09-05 22:12