利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・東方網は７日、先日閉幕したジャカルタ・アジア大会について、日本のメディアが選んだ大会の、５大美女の１位に、中国の美人スイマーが選ばれたと報じた。

　記事は、日本のメディアが「５大美女」の筆頭として挙げたのが、女子５０メートル背泳ぎ金メダリストの、中国人選手・劉湘だったと紹介。同種目で２６秒９８の世界新記録を出して優勝した劉は、その美貌だけでなく実力でも一気に注目度が高まり、日本や韓国のメディアの多くが、「アジアナンバーワンの美女だ」と称したと伝えている。

　２番手は、カザフスタンの女子三段跳び金メダリスト、オルガ・リパコワ。「ロシア系のカザフスタン人陸上選手で、３３歳という年齢にネットユーザーたちは非常に驚いた。そして、容姿の若々しさだけでなく、成績も若さにあふれるものだった」と評した。

　３番手は、インドの女子バドミントンシングルス銀メダリスト、シンドゥ・プサルラを挙げた。ジュニアの頃から頭角を現し、シニア転向後も世界クラスの選手となったとし、これまで大きな大会ではメダルに手が届かなかったが、今回ついに銀メダルを獲得したと紹介している。

　４番手は、銅メダルを獲得した、韓国女子バレーのキム・ヨンギョン。１７歳で有名となり、２０１４年の仁川大会では金メダル獲得に貢献した韓国のエースはすでに３０歳、４度目のアジア大会出場となったとしたほか、中国のキャプテン朱婷が憧れ続けてきた選手でもあると伝えた。そして、５番手には、マレーシアの体操選手、ファラー・アン・アブドル・ハジを挙げた。

　５大美女に、日本人選手が入っていないのは、そもそも日本メディアの選定基準が、「日本のライバル美女」だったからである。中国のビューティースイマー・劉湘をはじめとする５人が、東京五輪でも美しさと素晴らしいパフォーマンスを見せてくれることに期待したい。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-09 15:12

　中国は１９７８年の、改革開放から４０年で、経済、軍事、科学技術などあらゆる点で著しい発展を遂げた。中国国内では高速鉄道について、「中国の製造業を代表する輝かしい存在である」とする声が存在するが、その一方で自動車産業については、「なぜ高速鉄道のように、世界有数の競争力を持つことができないのか」と問う声も根強い。

　中国メディアの快資訊はこのほど、多くの中国人が理解できないことの１つに、「中国自動車産業が未だに立ち遅れていて、世界で競争できる自動車ブランドが、未だに生まれていないこと」が挙げられると主張し、中国自動車産業が高速鉄道産業のような、発展を遂げられない背景について考察する記事を掲載した。

　記事は、中国高速鉄道は確かに、世界レベルの競争力を持つと指摘する一方、当初はドイツやカナダ、フランス、日本から導入した技術を再構築して生まれた技術であると指摘。それゆえ今でも中国高速鉄道には、海外から輸入した部品が、大量に使用されていることを強調し、この点から「中国は工業大国であっても、工業強国ではない」のだと指摘した。

　さらに、中国はこれまで他国の進んだ技術の、模倣に力を入れてきたが、高速鉄道に限らず、「基幹技術や基幹部品は輸入に、依存している産業は多い」と強調。そして、中国の製造業に共通する最大の問題は、「模倣できても、オリジナルを超えられない」ということだと指摘し、中国高速鉄道の存在から中国製造業の、技術力を過大評価しがちだが、実際の技術力はまだ世界有数の、水準にはないのが現状だと論じた。

　続けて、中国自動車産業は当初、技術を得るために外資に市場を開放した結果、市場を外資メーカーに押さえられてしまったうえ、中国メーカーの研究開発も、外資に依存することになってしまったと強調。近年は中国市場における中国車のシェアも高まってきているが、当初の制作の流れが今なお尾を引いており、これが中国自動車産業の飛躍的な発展を、阻害しているのではないかとの見方を示している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　2018-09-04 08:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本は耕作面積の限られた小さな島国であるにも関わらず、農林水産物の輸出を増加させている。中国向けの農林水産物・食品の輸出総額も年々増加し、２０１７年には香港、米国に次ぐ第３位で１００７億円（前年比１２．１％増）に達したという。

　中国メディアの快資訊は１１日、日本を「世界の農業強国」だと評価し、日本はどのように農業の競争力を高めて、ここまで強くなったのかについて分析する記事を掲載した。

　記事は、東アジアは土地が小さくて人口が多く、欧米諸国と比べると農業には不利であると指摘。日本は、厳しい状況のなかで「農業強国」となった成功例であると紹介した。

　その理由について記事は、１つには政府の農業競争力強化プログラムがあるとした。これにより、農業の構造改革と同時に、良質で低価格な農業資材の供給や農産物流通等の合理化が実現できたとしている。記事はまた、生産コストを下げ経営の効率化を図ることができると評価した。

　さらには、日本は農業の、６次産業化にも成功しているという。農家などの生産者が作ったものを自ら製品に加工し、販売まで行うことで食品の付加価値を高め、同時に文化の継承、環境保護、観光にまでつなげていると感心している。また、量よりも「　質　」にこだわることで、日本の食品をブランド化し、海外における需要を確保していると紹介した。

　記事は最後に、日本の成功には政府主導の改革によるところが大きいようだと締めくくった。中国では日本の米や果物、水産物など、地元の商品と比べると高額ではあるものの大きな需要がある。日本の農産物は、まだまだ伸びしろがあるようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-14 08:12

　中国メディア・東方網は６日、中国の自動車市場で、大きなシェアを持つ日系の自動車について、「日系車は軽くて燃費がいいというのは、ウソかもしれない」とする記事を掲載した。

　記事は、「日本車は中国での売れ行きがずっと良好だが、近ごろでは実は日本車が中国の消費者を２つの点で騙していると、主張する人が出てきた」としたうえで、「騙している」という点について紹介している。

　１点めは、燃費がいいという評判だ。「日本車と聞くとみんな真っ先に反応するのが、燃費の良さだが、日本車は本当に燃費がいいのかというと、必ずしもそうとは限らない。確かに日本車には燃費のいい車は多いが、絶対的に一番燃費がいい訳ではない。フォルクスワーゲンのポロ、シボレーのセイル、トヨタのヴィッツの中で最も燃費がいいのは、セイルなのである」とし、燃費の良さはしばしば宣伝文句として使われるが、車を選ぶにはしっかりと比較検討する必要があるとした。

　２点めは、車体重量の軽さである。中国の消費者は日本車に対して、「車体が軽いため、燃費がいい」というイメージを持つことが多いという。記事はビュイック・エクセル、トヨタ・カローラのセダン２車種を比較したときに、カローラの方が４５キロ重いことを例に挙げ、日本車がものすごく軽いということはないと伝えている。

　記事は、「今、ディーラーの販売手段は多様化しており、中でも燃費を目玉にして客を呼び込むケースが多い。しかし、実際に燃費がいいかどうかは、買ってみて初めて分かるものなのだ。そして、日系車はみなシャーシが柔らかいと思われているが、これも絶対ではない。車によって構造は違うのだ」とした。

　日本車が、どうかということに限らず、先入観や固定観念に囚われることなく、実際に自分で試乗したり、比較検討（故障率・耐久性能等）したりしてベストの車を選ぶというのが大切なのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　2018-09-07 13:12

日本経営管理教育協会が　見る中国　　　　第５３１回　――水野隆張

◆経済大国、１位米国と２位中国が、激しい貿易戦争に突入

　「米国第一主義」を掲げる、トランプ米大統領が誕生してから、米国は底堅い経済成長を背景に輸入が増加し、貿易赤字が２０１７年に前年比８％増の７９５６億ドル（約８８兆円）に達した。このうち対中国の貿易赤字は、全体のほぼ半分に相当する３７５５億ドルとなった。

　貿易赤字の削減を目指すトランプ大統領は、「中国」を主なターゲットにして、鉄鋼とアルミニウムに高関税を課す輸入制限を発動したが、これに対して中国も報復関税を課し、両国は激しい貿易戦争に突入した。

◆中国の報復関税の規模には限界があり、そのため関税以外の措置の可能性も？

　中国は約６００億ドル（約６兆７千億円）相当の米国製品に、報復追加関税を課すと発表したが、先に米国が表明していた、「２千憶ドル相当の中国製品に２５％」という規模には達しなかった。中国の対米輸入額は年１５００億ドル規模で、米国の対中輸入額（５０５０億ドル規模）とは開きがある。中国は、米国のように制裁対象を、広げることは難しくなっているのである。そのため関税以外の措置の可能性が指摘されている。

◆中国に手詰まり感　残る手は不買運動？　米国債売却？

　最もあり得るのは、米製品の「不買運動」である。韓国では米軍の最新鋭迎撃システム「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）」の配備に中国が猛反発し、ロッテグループなど韓国企業への圧迫が続いた。中國メディアではこのところ米アップル社に関する批判が相次いでいるところから、アップル社が標的になるのではという見方が強まっている。米国が警戒するのは米国債の大量売却や購入規模の大幅減額である。中国の米国債保有額は約１兆１８００億ドルと、外国勢保有高のトップを占めており、中国が大量売却すれば、米経済は衝撃を受けることになる。

　しかし、人民元相場も不安定化するためこの措置は、“もろ刃の剣”ということにもなる。中国が一番恐れていることは、米国が『　国際緊急事態経済権限法（ＩＥＥＰＡ）　』を発動することである。同法は経済に関する種々の権限を、大統領に付与することを認めるもので、対象国が保有する「国債の無効化」といった、一方的な措置が可能になるとされている。

◆この、二大経済大国貿易戦争の、今後の影響は？

　米国と中国という、世界の二大経済大国が貿易戦争を拡大するとなれば、両国の個人消費が停滞することになり、二大経済の需要が低迷すれば、世界経済への波及は不可避となるであろう。世界的に景気が悪化すれば、輸出主導型の日本経済にも悪影響が及ぶことは必至である。

　今のところ、米中両国が矛を収める気配は見られない。今後両国の制裁措置の応酬が続けば世界中に、「貿易戦争」が拡大される事態にもなりかねないことが憂慮される。（写真は、上海洋山深水港におけるコンテナ積み出し。提供：日本経営管理教育協会） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-05 10:32