利根川の天然水のブログ一覧

　日本・韓国・北朝鮮・ベトナム・シンガポール・マレーシア・台湾・香港・マカオ……これらの国や地域は、いずれも古代中国の影響を受けた中華文化圏に属すると言える。その中で、日本だけ別の国・地域と異なる点が１つある。それは、名字だ。

　中国メディア・今日頭条は１５日、「どうして韓国やベトナムは中国の姓氏文化を継承しているのに、日本は中国式の姓を名乗らないのか」とする文章を掲載した。

　文章は、朝鮮とベトナムは長期にわたり中国の属国あるいは直轄の領土として存在してきたため、姓氏文化にも明らかな「名残」が存在すると説明。朝鮮半島では金や朴といった現地で生じた姓が存在すると同時に、孔・閔・印・左・朱・明・杜・徐・孫・崔など中国から伝わった、あるいは中国の皇帝から下賜された姓があるとした。また、ベトナムについては人口の大半を占める阮（グエン）氏をはじめ、陳、李、黄、武、鄭、呉、杜といった中国由来の姓が存在すると紹介している。

　一方で、日本については「朝鮮やベトナムと状況が大きく異なる」とし、日本の姓が２文字を基本とし、中国とは何の関係もないと解説。一般市民が姓を名乗ることを許されたのは明治維新後であり、その際に地理や方位、動物などさまざまな材料から思い思いの名字が泉の如く湧きだしたと説明した。そしてその結果、今では「日本は世界で最も名字の多い国になり、１０万にものぼる姓が存在するのである」とした。

　日本で「張」や「李」に代表される中国式一字姓が浸透しなかった裏には様々な歴史的背景があるだろう。日本人が中国から文化や制度を「輸入」した際、必要なものとそうでないものを取捨選択したうえで吸収し、さらに自分たちに合うように変化させていったことも関係あるかもしれない。それにしても、日本人の名字の豊かなバリエーションには、ネイティブでさえもしばしば驚かされる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ＰａｙｌｅｓｓＩｍａｇｅｓ／１２３ＲＦ　　：サーチナ　　2016-09-21 19:11

　法務省の在留外国人統計によれば、２０１５年末時点で日本で暮らしていた中国人の数は６６万５８４７人に達した。日本と中国は隣国といえども、さまざまな違いがある国同士であり、中国人たちには日本で暮らすなかで何らかの変化が生じるのだろうか。中国メディアの今日頭条はこのほど、中国人が日本で暮らしているうちに生じる変化について考察する記事を掲載している。

　記事はまず、中国人も日本で暮らすと「他人に迷惑をかけないよう配慮するようになる」と紹介。中国国内の中国人はあくまでも個人主義が中心であり、周りへの配慮はほとんどないのが普通なのだが、やはり日本社会で暮らしていると日本人のように「すみません」という言葉がつい口に出てしまうようになるという。

　また、日本には「他人に迷惑をかけない」だけでなく、「自分の考えを他人に押し付けない」、「軽々しく他人を批評しない」という独特の価値観があると紹介し、こうした「他人を尊重する」習慣も、日本で暮らしていると身につくと紹介した。

　さらに「列に並ぶこと」も日本で暮らすうちに身につく変化であるとし、「中国に帰国すると、中国式の列の並び方に驚きと不満を感じる」と紹介しているほか、日本から中国に帰国した中国人は「公共の場所で大声でわめいたり、ゴミをポイ捨てしたりしなくなる」と紹介。日本で良い習慣やマナーを身につけると中国でもそれを堅持するようになると伝えた。

　そのほか記事は、日本で暮らしているうちに生じる変化として「他人のプライバシーを探らなくなると同時に、自分のプライバシーも探ってほしくなくなる」と紹介。日本ではよほど親しい人でない限り、他人に給料や年収を聞くのは失礼にあたるが、中国では親しくない人に対してでも、結婚しているかどうか、どのような家に住んでいるか、給与はいくらかなどを聞く人は多い。日本で暮らしていると「他人に詮索されない快適さ」というものがあることを知るのだろうが、中国人も日本で暮らす時間が長ければ長いほど、まるで日本人のようになっていくのがよく分かる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　：サーチナ　　　2016-09-15 08:11

　中国と日本は古代から現代に至るまで、時期によって主従、雁行、対立、友好と関係を変えながら共存してきた。日本が中国の一部になったことがなければ、中国全体が日本に併合されたこともないのである。それゆえ「もし日本と中国が一緒になったら」という想像がしばしば行われてきた。

　中国メディア・今日頭条は１９日、「もし中国がある日、日本を併合したらどうなるか」とする文章を掲載した。文章はまず「併合ではなく、日本側が臣下となることを自ら望む」ケースについて言及。それは、米国が日本をもはやアジアの「駒」とする必要がなくなった時に初めて実現する可能性があるとした。

　そして、仮に日本が「臣下になりたい」との意向を進んで示してきた時に、中国はどのような姿勢を取るべきかについて考察した。自治権を与えるか否か、どんな特別な法治が必要かといった点を考えることが重要であるとした。しかし、その一方で「実は、全ては妄想に過ぎないのである」として、日本が中国に対してへりくだるようなことはありえないとの見方を示している。そして「何といっても彼らは『小日本』だ。民族的な考え方が強い。武士道の精神にのっとってみな自害する。滅亡など恐れないのだ」とその「根拠」を挙げた。

　何はともあれ中国が日本を合併する、というのは現時点では夢物語に過ぎず、どのようなシナリオを描こうがそれは個人の自由である。ところで、もし中国に併合されたとして、果たして現代の日本人は「武士道精神にのっとり、民族の滅亡さえ辞さない」だろうか。現代の日本や日本人を、７０年以上前の日本や日本人と同一視して考えるのは、あまりに短絡的だ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　：サーチナ　　　2016-09-22 22:19

　１０月になると、ノーベル賞をめぐって韓国が騒がしくなる。メディアも自然科学分野の受賞者ゼロに対する原因分析、政府への責任追及に余念がない。早くも「強要する風土をなくすべき」と予防線を張る論調が出る一方で、「企業家精神を基盤とした科学が成功をもたらす」と研究者に注文をつける。研究成果の実用化が受賞につながるという考え方だ。毎年のこととはいえ、韓国の科学者たちが感じるプレッシャーは相当なものに違いない。今年はどんなドラマが待っているのだろう。

　「研究者に受賞を強要するな」の心は？

　９月初め、韓国経済新聞（電子版）に「科学の研究は好奇心から出発…ノーベル賞を強要する風土なくすべき」という見出しの記事が掲載された。宇宙船開発に期待される夢の素材「グラフェン」の研究で知られる、米ハーバード大物理学科のキム・フィリップ教授が同紙のインタビューに答えたという。

　このインタビュー記事でキム教授は「最近、韓国の科学界を眺めると否定的評価が多いが、これは外側から見れば間違った話」と指摘したうえで、「すべての科学先進国が少なくとも５０〜１００年の歳月をかけて発展した。科学の真の発展には時間が必要だ」と強調した。

　かつてキム教授は韓国人で最も有力なノーベル賞候補としてメディアの注目を集めたが、ほぼ同時期にグラフェンを発見した英国の研究者２人が２０１０年の物理学賞を受賞した。韓国国民の失望は大きく、メディアも当然のことながら、「選考委員会のミスで韓国人初のノーベル賞受賞がだめになった」と大々的に報じた。

　キム教授はノーベル賞受賞を過度に期待する母国の雰囲気を察し、インタビューでは「科学者は決していノーベル賞をもらうために研究するわけではない」と指摘。そして「スポーツ選手にいつ頃オリンピックで金メダルを取るかと尋ねることがふさわしくないように、研究者にノーベル賞を強要しないほうがいい」と強調している。

　ネイチャーの記事で批判再燃か

　そうした指摘がある一方で、韓国のメディアは毎年この時期、「自然科学分野のノーベル賞受賞者ゼロ」「日本人は２１人受賞」などと騒ぎ、国民をあおってしまうようだ。

　そして今年は特に注目を集める可能性がある。

　それというのも英科学専門誌ネイチャーが６月、韓国で自然科学分野の受賞者が出ない背景を特集記事で分析し、研究開発について国内総生産（ＧＤＰ）比で世界最大級の投資を行う政府に「（ノーベル賞を目指すならば）カネより大事なものがある」と批判したからだ。韓国メディアも同調し、朝鮮日報（電子版）は「野望はカネで実現するものではない」と政府などを批判している。

　さらにネイチャー誌は韓国が受賞者を輩出できない理由を基礎研究に対する長期的投資にケチなためだとも分析。「基礎科学分野で独歩的な成果を出すには数十年間長期的に多くの投資をするべきなのに、韓国は遠くを見通した投資文化が成熟していない」と強調する。

　仮に今年もノーベル賞受賞者が出なかった場合、メディアはネイチャー誌のこうした指摘を“武器”に、さまざまな角度から批判を繰り広げるのだろうか。

　いつまで『象牙の塔』に閉じこもるの？

　韓国紙、中央日報（電子版）は「ノーベル賞の話」というタイトルのコラムを定期的に掲載している。筆者はソウル大生命科学部のキム・ソニョン教授だ。

　８月３０日付の記事の見出しは「ノーベル賞と企業家精神」だった。過去１０年間の医学生理学賞と化学賞の受賞者計４９人のその後の業績・行動などをブルームバーグのサイトで追跡調査した結果を論じている。

　それによれば、各分野で半数以上の受賞者が企業の創業者や理事、研究員といった形で、研究成果の事業化に取り組んでいることがわかった。中でも２００２年に医学生理学賞を受賞した英国人生物学者シドニー・ブレナー博士は５つの会社を創業。ミミズのような小動物を使って発生遺伝学に新ジャンルを開いたことが注目されたが、それ自体は実用性がまったくない分野の研究という。それでもブレナー博士は合成新薬の開発などへの応用を目指して起業したのである。

　こうした世界の実情を踏まえ、ソウル大のキム教授は「過去２０年余り、科学は産業と市場にインパクトを与えられる研究に力点を置いて発展してきた。『基礎研究』と『実用』のすき間が事実上無くなった」と指摘する。

　だが、まだ韓国ではこの２つが相反する概念ととらえられているようだ。キム教授によれば、一部の大学教授は科学の実用化・事業化は研究の本来の目的でないと反論しているという。

　キム教授は、大学や研究機関、研究者を世俗を離れて気高く身を保っているとし、『象牙の塔』のフレームに閉じ込められている」と指摘。「企業家精神を基盤とした科学が成功をもたらす場合、それは結果的に『基礎科学』『基礎研究』の活性化につながる可能性がある」と強調する。

　つまり、発想の転換が必要なのだ。しかし急には変えられない。対日本『０－２１』は容易に覆りそうもない。
産経新聞
2日前