利根川の天然水のブログ一覧

中国メディア・環球時報は６月２８日、先日中国人と思われる観光客が京都・清水寺内にある音羽の滝で行列を無視したうえ、水中に入って湧水を汲んでいたことが問題となったことについて、京都市の観光当局関係者が「中国人だけがマナーに反する行為をする訳ではない」とコメントしたことを報じた。

　記事は、京都市産業観光局の関係者が環球時報の取材に対し、「さまざまな報道はあるが、中国人観光客は母数が多いということ。中国だけでなく、モラルが低い観光客はどこの国にもいる」とし、「中国人観光客によるモラルに反する現象が非常に際立っているとは思わない」との見解を示したことを伝えた。

　記事は、ビザ要件の緩和や円安によって、近年日本を訪れる中国人観光客が大幅に増加していること、京都が東京・大阪に次いで中国人観光客の日本旅行訪問都市ランキングで３番に入っていることを紹介。同市によると、２０１３年より京都を訪れる中国人観光客が増加し続ける傾向にあるとしている。

　マナーに問題のある観光客は、日本人の中にだって存在する。中国人観光客の問題がしばしばクローズアップされてきたのは、観光客の絶対的な数が多いことで、どうしてもマナーに反する行動を働く観光客の絶対数も多くなってしまい、目立ってしまうという要素がある。また、大勢の観光客が一気に押し寄せることに対する、防衛的な心理や適応の不十分さといった点も影響しているのだ。中国人観光客側も、受け入れる日本の観光地側も、互いに慣れることによってトラブルや問題が必要以上にクローズアップされる機会は少なくなっていくはずである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｋｉｔｔｉｓａｋ　Ｗｕｔｔｈｉｋｒａｉｃｈａｍｒａｔ／１２３ＲＦ） ：サーチナ　　　2016-07-01 09:51

中国のネット上では反日感情をむき出しにした言論を目にすることは少なくない。日本を旅行で訪れる人や日本製品を購入する人を「売国奴」であると罵ったり、愛国心があるならば中国製品を購入すべきと主張したりする声は、中国の「ネット上」においては決して少数派ではないと言える。

　しかし、実際には多くの中国人が日本を旅行で訪れているほか、中国でも日系車に代表される日本製品は中国人消費者から高く評価されているのが現状だ。ネット上の声と実際の消費には乖離があるようにも見える。

　中国メディアの今日頭条は１６日、中国では過去に「日本製品を排斥し、中国産を支持すべき」というスローガンが叫ばれたことがあり、多くの消費者は潜在的に「中国人が日系車を購入することは非愛国的行為」であると認識していると伝える一方、それでも日系車の販売が好調である理由について考察している。

　記事は、中国人が日系車を購入することは、場合によっては「売国奴」というレッテルを貼られるリスクがあると主張する一方、多くの中国人消費者はそのリスクを背負ってまで日系車を購入していると指摘した。

　さらに、中国人消費者が日系車を購入し、中国人にとって国産であるはずの中国車を購入したがらない理由の１つは「愛国にはカネがかかるため」であると主張。また、中国の消費者の声として、「中国車は４年も乗れば動かなくなり、修理が必要になる」とし、愛国心を理由に中国車を買えば、所有しているだけで修理やメンテナンスだけで「カネが飛んで行く」のだと指摘した。

　また、中国車とは正反対に日系車は品質が非常に高く、故障率が低いと称賛、こうした信頼性の高さこそ、消費においては理想よりも現実を取る中国人消費者の心を掴んでいる要因であると指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
；サーチナ　　　2017-01-17 08:12

身の回りにある日用品を使う際に、「どこの誰が発明した物」などと考えながら使う人はあまりいないかもしれない。しかし、その多くが自国で発明されたり開発されたものであると知れば、何となく誇らしい気分になるものである。

　中国メディア・中関村在線は６月３０日、中国人も普段から愛用しているであろう日用品の多くが、実は日本人によって発明されたものであることを紹介する記事を掲載した。
　
　記事は、「これらはいずれも日常生活において触れている物であり、なおかつ日本人が発明したものなのだ」と説明したうえで、２５アイテムを紹介。紹介されたのは、スリッパ、草履、ボックスティッシュ、ビニール傘、エアバッグ、ＧＰＳカーナビゲーション、アイスコーヒー、ノートパソコン、カップ麺、青色ＬＥＤ、温水洗浄便座、自動改札機、カラオケ、乾電池、炊飯ジャー、胃カメラ、シャープペンシル、全自動マージャン卓、インバーター式エアコン、電子キャンバス、ゲーム機、ブルーレイディスク、八木アンテナ、せんべい、そして株価チャートなどで用いられるローソク足だ。

　最後のローソク足は、「股民」と呼ばれる個人投資家が大量に出現した現在の中国社会においては、「日用品」と呼んでもいいかもしれない。記事は、ローソク足が江戸時代の米取引における米価の変動を示すのに用いられたという起源を持つ歴史あるものであることを紹介している。

　また、シャープペンシルは中国語にすると「自動鉛筆」。日本ではシャープペンシルと呼ばれていること、それが台湾企業・鴻海に買収されたシャープの原点であり、社名の由来になっていることは、「自動鉛筆」という中国語からは知る由もない。この話を知った中国の人は、驚きとともに感慨を覚えるのではないだろうか。

　このような記事が出てくる一方で、「われわれが普段使っている日用品の多くが、わが中国で開発されたものだ」という記事や文章はほとんど見かけない。イノベーションによる新たな産業発展を進めるなかで、「わが中国が誇る、世界でよく使われる日用品」が続々と誕生することになるのだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　：サーチナ　2016-07-03 22:19

新華社系メディアの新華網はこのほど「中国人驚愕、中国の十大国宝が日本に隠れていた」と題する記事を発表した。ただし「返還要求」をするのではなく、「日本は隋唐の時代以来、中国を文化の母国とみなし、虚心に学んで各種の芸術品を輸入した」結果として、日本人が中国の文化財を極めて重視してきたことを強調した。

　近代以降については「列強の侵入にともない、中国の文化財が大量に海外に流失した。中国の宝物を最も多く手に入れたのは、やはり中国文化に深く通じる日本人だった」と論じた。ただし、文化財流失の原因を「列強の侵入」として、「略奪」などの書き方は避けた。「返却すべきだ」との主張もしなかった。

　日本にある「中国の十大国宝」の筆頭に挙げたのは、後漢時代の西暦５７年に作られた「漢委奴国王金印」だ。中国に記録はあるが実物は行方が分からなかったと紹介し、発見の経緯としては「１７８４年に九州の福岡で、秀治と喜平という農民２人が耕作中に見つけた」と説明した。

　記事は日本で保管されていた中国産の文化財として、５５０年に書かれた「菩薩処胎経」、正倉院の「４弦の琵琶・５弦の琵琶」、南宋時代の「曜変天目茶碗」、南宋時代の山水画である「瀟湘臥遊図」、王羲之の書を唐代に模した「喪乱貼」なども加え、計１０点を挙げた。

　ほとんどの作品について、日本にもたらされた時代を「古代」とした。「瀟湘臥遊図」については、「清末に、日本の収集家である菊池惺堂氏の所有となった」と紹介した上で、「１９２３年の関東大震災で菊池家の蔵は火災に見舞われた。老人（菊池氏）は命の危険を顧みず、蔵の中から貴重な『瀟湘臥遊図』と『寒食帖』を救い出した（中略）現在、『寒食帖』は台北の故宮博物院の宝である」と紹介した。

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◆解説◆
　中国でも、海外に流失した自国の文化財に対する返還要求運動が発生する場合がある。日本絡みでは中国の民間団体が皇室に対して、皇居に保管されている「唐鴻臚井刻石」の返還を要求した。要求の根拠としては、日本軍が「日露戦争の戦利品」として日本に運び、皇室に献呈したことを「不当に奪った」とした。

　中国の場合、「流失の経緯がはっきりしており、しかも不当な手段で国外に持ち去られた」と認識した場合に流失文化財の返還要求が本格化する特徴がある。新華網の上記記事は、「日本は長い歴史を通じて、中国文化を虚心に学んだ」、「命を賭して、中国由来の文化財を守ろうとした日本人がいた」と強調しており、反日感情が高まるきっかけとならないよう配慮した可能性がある。（編集担当：如月隼人）（写真は上記記事の掲載頁キャプチャー） ：サーチナ　　2015-03-29 11:35　

秋を迎え、中国では上海蟹という名称で知られる「チュウゴクモクズガニ」の旬の季節になった。中国国内のレストランや市場では毎年、秋になると多くの消費者が上海蟹に舌鼓を打つ。日本の中国料理店においても、上海蟹の特別メニューを出す店があらわれる時期でもある。

　上海蟹は淡水性のカニであり、中国では江蘇省蘇州市にある淡水湖である陽澄湖が上海蟹の産地として有名だが、中国メディアの光明網は２日、中国各地で売られている上海蟹にはいずれの個体にも「陽澄湖産」と書かれていると紹介。さほど大きくない陽澄湖で中国全土に流通させられるほど大量の上海蟹が捕れるはずがないことを指摘し、「上海蟹の産地偽装がまかり通っている」ことを伝えた。

　記事は、日本でも高級ブランドの食材の産地偽装が「無いわけではない」と指摘し、過去には高級牛肉ブランドである松阪牛の産地偽装事件が起きたことを紹介。さらに、日本では農産物などのブランドや競争力を高め、産地偽装などの取り締まりに向けて「地理的表示保護制度」を導入したことを紹介した。

　農林水産省によると、地理的表示保護制度は「地域で育まれた伝統と特性を有する農林水産物食品のうち、品質等の特性が産地と結び付いており、その結び付きを特定できるような名称（地理的表示）が付されているものについて、その地理的表示を知的財産として保護し、生産業者の利益の増進と需要者の信頼の保護を図ること」を目的としている。

　光明網は日本の農業にかかわる人びとの姿勢に対し、実際に日本各地を取材で訪れた経験から「日本の農家の真面目さ、真剣さ、作物に対する追求心や心血の注ぎ度合いは感動を覚え、敬服させられたほど」であると主張。こうした農家の人びとを保護するうえでも地理的表示保護制度は非常に良い制度であるとしたうえで、同制度の普及によって、日本人を含め、世界の食通が日本の本物の美味しい食材を口にする機会が今後さらに増えていくはずと期待を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2015-11-08 11:41