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「日本旅行熱」が続いている中国だが、「行くんだったら花見シーズン」と考える人も多い。日本の桜の素晴らしさは高く評価されている。新華社系のニュースサイトは２５日「これらの品は、日本の２０１６年の桜のシーズンにしかない」との見出しで、さまざまな商品を紹介した。

　まず紹介したのが、さくら酒。麦焼酎に奈良県吉野の山桜の花を漬けた商品で、酒全体がほんのりと桜色に染まっている。度数も１１度と低く、記事は「見ただけで乙女心爆発！」と評した。

　さらに、桜の花をつかったケーキや桜味の清涼飲料水、桜餅、桜プリンを紹介。多くの商品が３月下旬からの期間限定商品と紹介した。

　飲食品以外では、桜をテーマにしたボールペンやスキンケア商品、保温カップ、スニーカー、携帯電話など。スキンケア商品や保温カップは特に、来日する中国人の「お気に入り商品」だ。

　記事は、いずれの商品も「大絶賛」。花見を目当てのひとつに日本に訪れる中国人にとって、桜関連商品は格好のお土産品だ。海外旅行をする中国人は、事前に情報収集を丹念に行う場合が多い。これらの商品の多くが季節限定発売ということもあり、「爆買いアイテム」になりそうだ。（編集担当：如月隼人）（写真は新華網の２５日付報道の画面キャプチャー）

昨今、日本の家電製品業界に対して、中国のネット上では「かつての輝きを失った」というネガティブな意見が目立つ。しかしその一方で、「それはカモフラージュだ」との声もある。そしてまた、日本のメーカーがどれだけ高い技術を持っていたかを改めて振り返る者もいる。

　中国メディア・今日頭条は１７日、「１１年前のソニーの技術を見て、日本製品がこれほどまでに強いということを知った」とする記事を掲載した。

　記事は、中国国内にもソニー製品を信仰するファンが少なからず存在すると紹介する一方、ソニーの業績は悪化を辿り、１４年にはパソコンブランド「ＶＡＩＯ」を売却する状況へと追いやられたと説明。そのうえで「以前のソニーの発展を支えた『ブラックテクノロジー』が一体どういうものだったか、分かっているだろうか」とした。記事の言う「ブラックテクノロジー」とは、常識では考えられないような、アッと驚くような技術のことを指す。

　記事はそのうえで、ソニーが２００６年に発売したウルトラモバイルパソコンの「ＶＡＩＯ　ｔｙｐｅ　Ｕ」を紹介。「１９９０年代生まれや２０００年代生まれはこのパソコンを知らないだろう」としたうえで、当時としては珍しかった手のひらサイズのボディにＷｉｎｄｏｗｓ　ＸＰがインストールされており、通常のパソコンと同じ作業ができること、前面と背面のカメラのほか指紋認識機能まで付いていたと説明している。

　そして「これを見て、静かに親指を立てるとともに日本の製品はすごいと感嘆したのではないだろうか」とした。

　当時の製品紹介などを見てみると、当該機種のディスプレイサイズは４．５インチ。今のスマートフォンと同じ画面サイズでフルバージョンのＷｉｎｄｏｗｓを動かすというのはまさに画期的だった。機能を最低限にして軽快さを実現したモバイル端末の登場により、フルスペックＰＣは超小型化が求められなくなった。その過程で生まれ、そして、消えていった画期的な製品の数々、そして開発した人びとの努力に、敬意を払いたい。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓｅｒｄａｒ　Ｂａｓａｋ／１２３ＲＦ）　
：サーチナ　　2017-01-19 07:12
　

Ｑ：　韓国の態度は今までだって酷かったのに、日本が強硬な姿勢を取るようになりましたよね？
Ａ：　政治的な部分については、政治の専門家に任せますが、経済的な部分では、たとえば「日韓スワップ」の交渉を中断するなどの常識的な判断が下されたことは良かったと思います。

Ｑ：　「日韓スワップ」って日本には一切メリットはないんですよね？
Ａ：　はい。日韓スワップは、事実上、韓国が経済危機に陥った時に、日本が支援することを強制される協定です。５年ほど前、韓国ウォンが急落したときに、当時、日本は民主党（現在の民進党）政権だったこともあり、日本円で５兆円を超える規模の日韓通貨スワップ協定を新たに結んだことがありました。その時、韓国メディアは「ケチな日本が、５兆円のスワップ協定を締結」と報道したことも、韓国の国民性がよく表れているエピソードのひとつです。

Ｑ：日韓スワップ以外には将来、日本政府が韓国を支援しないといけない制度とか、日本国民の財産が韓国のために使われるような仕組みって、ありませんよね？
Ａ：日韓スワップは、多くの国民に知られるところとなりましたが、他にもあります。韓国は国債を大量に発行して（＝多額の借金をして）危機を切り抜ける方法も考えられますが、実は、日本が韓国の国債を買って支援する枠組みがあります。２０１２年４月、これも民主党（現在の民進党）が与党だった時に、当時の安住財務相が「日本政府としてウォン建ての韓国国債の購入を検討している」ことを突然表明、１週間後には、日本は韓国の国債を購入することで合意しました。国民の財産である貴重な外貨準備を用いて、信用力の低い韓国国債やウォン建て資産を購入する国なんて聞いたことがありません。当時、日本はゴールデンウィーク期間中で、マスコミ報道もほとんどなく、そのような重要な枠組みが合意されたことについて、現在の民進党は国民に説明する義務があるでしょう。

Ｑ：日韓の経済関係が冷え込んだ場合、日本経済は悪影響がありますか？
Ａ：いいえ、悪影響はありません。「日本と韓国は切っても切れない関係」だとか、「政治は冷え込んでも経済関係は持続発展させるべき」などのコメントもしばしば聞かれますが、経済的には、韓国の存在は特に重要ではありません。

Ｑ：　日本経済への悪影響がないと言い切れる根拠は何ですか？
Ａ：　日本の貿易額は輸出が年間約７５兆円、輸入が年間約７８兆円。韓国への輸出が年間約５兆円でシェアは約７％、韓国からの輸入が年間約３兆円でシェアは約４％（※２０１５年財務省統計より）。輸出入のシェアが約４～７％あると聞くと、それなりの重要度があるのかと思われがちですが、実は、貿易立国といわれた日本も現在では、経済全体に占める貿易の重要度は低下しています。アベノミクスで大幅に円安になって輸出産業が活況を呈したのに、国民が景気回復をあまり実感できなかったのは、そのためでもあるのですが、日本経済全体（ＧＤＰ）に占める輸出の割合は１４．５％程度。つまり、日本経済全体のなかで韓国への輸出が占める割合は１％しかありません。韓国からの輸入が占める割合はわずか０．６％です。さらに言えば、韓国からはエネルギーなど必要不可欠な品目を輸入しているわけでもありません。仮に明日、韓国との国交が断絶して、日本と韓国との経済関係も完全に断ち切られたとしても、（韓国との取引関係が深い企業は、個別に影響を受けるでしょうが）、日本経済全体への影響度は１％かそれ以下しかないというのが事実です。

Ｑ：　トランプ氏は何か関係していますか？
Ａ：　トランプ氏は、民間企業のやることですら、それが自分の国の利益につながるのかどうかに非常に敏感ですね。日本もせめて、国家としてやることについては、たとえば日韓スワップや、韓国国債の購入などが、どういう理屈で日本の国益になるのか？あるいは、韓国との経済関係が重要だと言う人は、日韓関係が冷え込むと具体的に日本経済がどれくらいマイナスになると試算しているのか？本当に日本経済が悪影響を受けたことがあるのか？国民に説明する義務がある当たり前の時代になりそうです。（執筆者：為替王）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

各国の科学技術のレベルには明らかに違いがあるが、中国メディアの今日頭条がこのほど掲載した記事は、日本の科学技術は一体どれほど強いのかというテーマについて論じており、その強さを示す数々の証拠について説明している。

　記事は、日本が第２次世界大戦後の廃墟からあっという間に復興して世界第２位の経済大国となったこと、また１９５０年代から日本経済が高度成長を遂げたという点に言及し、日本が「資本主義経済の発展史上における奇跡を創造した」と絶賛。

　続けて、科学技術力こそ国家の活力と実力を代表するものであると伝え、日本の驚異的な経済成長の力となったのは日本の科学技術力であると指摘したうえで、日本の科学技術の水準を示す事例の１つとして、まず２０００年以後の自然科学分野における日本のノーベル賞受賞者数が米国に次ぐ第２位であるという点を紹介した。

　また記事は日本の科学研究経費がＯＥＣＤの３８カ国の中で第３位であり、また大学教授の平均年収が公務員の平均年収の約２倍であるという点も紹介。さらに１９６３年から２０１５年の期間において、日本が米国特許商標庁で取得した特許の数は米国に次ぐ第２であり、第３位のドイツの２倍以上であると説明。

　またトムソンロイターの「Ｔｏｐ１００　グローバル・イノベーター２０１５」に日本企業は世界最多の４０社がランクインしているとも指摘し、こうした事実こそまさに日本の科学技術力を示す数値であるとしたうえで、「アジアを完全にリードしている」と論じた。

　記事が取り上げたこうした事例は、日本の科学技術の実力の高さを示す明確な証拠と言える。これにはもちろん教育と教育の質を重視するという日本社会の特長も関係しており、今後も日本人が良質な教育を受け続けていけるような社会であることを期待したい。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　2017-01-02 15:12