利根川の天然水のブログ一覧

複数の韓国メディアは２２日、韓国テレビ局の「ＫＢＳ２ＴＶ」が放送した番組「追跡６０分」の内容を一部紹介する記事を掲載した。同番組では東京の新大久保で熾烈な人生を送っている韓国人ニューカマー（在日や日本在住の韓国人を指す言葉）達を追跡し紹介したという。

　記事によれば、同番組では、　日韓国交正常化５０周年を迎えた一方で日韓関係は冷えきっているとし、日本の新大久保はどのような影響を受けたかを調査したという。新大久保といえば「コリアンタウン」や「韓流通り」などと呼ばれ、韓流ブームにのり、急成長した場所だ。しかし、現在では多くの店が廃業状態であり、２０１２年８月、イ・ミョンバク前大統領が竹島（韓国名：独島）を訪問したことをきっかけに、「地獄に落ちていった」と紹介した。

　続けて記事は、イ・ミョンバク前大統領の「竹島訪問と天皇要求謝罪発言」から日本国内において嫌韓の動きが強まったとし、新大久保で当時お店を運営していたある社長は「韓流ブーム時には、私のお店の前にも行列ができたほど」としながらも、イ・ミョンバク前大統領の天皇謝罪要求発言以降、「国へ帰れ。（お前たちは）死ななければならない」などと暴言を言われたと述べたほか、当時は、侮辱的な発言をするデモも後を絶たなかったと伝えた。

　また記事は、新大久保の多くの店が廃業状態になった原因の１つとして、新大久保の不動産が急騰したことをあげたほか、新大久保では「韓国人同士よる商売の競争が過熱したあったことも原因の１つであったようだ」と紹介した。

　しかし一方で記事は、日本では「嫌韓やヘイトスピーチ」に反対する動きがあることも紹介。嫌韓運動に対して反対する日本のジャーナリストの本が出版されたり、ヘイトスピーチを主導する団体に抗議する団体も生まれたりしたと伝えたほか、過熱した商売の競争に対しては韓国人ニューカマー達が努力し、差別化されたサービスやメニュー開発など、取り組み始めたとし、新大久保の新たな飛躍を夢見て動き始めていると報じた。（編集担当：木村友乃）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2015-07-23 10:41

第89回(2017年) 選抜高校野球 出場校一覧


【北海道】
札幌第一(北海道)　※2年連続2回目

【東北】
仙台育英(宮城)　※2年ぶり12回目
盛岡大付(岩手)　※4年ぶり4回目

【関東】
作新学院(栃木)　※5年ぶり10回目
東海大市原望洋(千葉)　※7年ぶり2回目
前橋育英(群馬)　※6年ぶり2回目
健大高崎(群馬)　※2年ぶり3回目


【東京】
早稲田実(東京)　※4年ぶり21回目
日大三(東京)　※6年ぶり19回目

【東海】
静岡(静岡)　※2年ぶり16回目
至学館(愛知)　※初出場

【北信越】
工大福井(福井)　※2年連続5回目
高岡商(富山)　※7年ぶり5回目

【近畿】
履正社(大阪)　※3年ぶり7回目
神戸国際大付(兵庫)　※7年ぶり4回目
大阪桐蔭(大阪)　※3年連続9回目
滋賀学園(滋賀)　※2年連続2回目
智弁学園(奈良)　※2年連続11回目
報徳学園(兵庫)　※3年ぶり21回目
高田商(奈良)　※23年ぶり3回目

【中国】
宇部鴻城(山口)　※2年ぶり3回目
呉(広島)　※初出場
創志学園(岡山)　※2年連続3回目

【四国】
明徳義塾(高知)　※2年連続17回目
帝京第五(愛媛)　※48年ぶり2回目

【九州・沖縄】
福岡大大濠(福岡)　※26年ぶり4回目
東海大福岡(福岡)　※32年ぶり2回目
熊本工(熊本)　※10年ぶり21回目
秀岳館(熊本)　※2年連続3回目

【21世紀枠】
不来方(岩手)　※初出場
多治見(岐阜)　※初出場
中村(高知)　※40年ぶり2回目

※組み合せ 3月10日(金)
※開会式 3月19日(日)

日本を訪れる中国大陸や台湾の観光客の多くは、日本ならではのグルメに舌鼓を打つことを楽しみにやって来る。そんな彼らを悩ませるのが、日本の飲食店に存在するさまざまなマナーやルールだ。

　台湾メディア・東森新聞雲は２０日、日本にはメニューよりも注意書きのほうが長い飲食店があるとする記事を掲載した。記事は、ミシュランで星を獲得した日本の料理店では「舌鼓を打つ前に、まず店のルールに１つ１つ従う必要がある」とし、丈の短いパンツの着用や香水、携帯電話が禁止されていると紹介した。

　さらに、当日に予約をキャンセルした場合には２万円の「罰金」が取られる、出てくる料理の撮影が禁止されている、使われている食器は歴史のある骨董品であり、取り扱いに注意するといった注意書きが存在するほか、魚介や野菜、醤油、味噌が嫌いな人は予約をしないようにといった「お断り」がサイト上に記載されていると伝えた。

　記事は、飲食店側が「メニューより長いルール」を作って客に守ってもらう背景について、「今はわがままな客がとても多く、お金さえ払えば無敵だと考えている。ちゃんとしたルールがあってこそ、本当に楽しめる客だけを残し、迷惑客を締め出すことができるのだ」とマナーの専門家が説明したことを紹介している。

　客には店を選ぶ自由があるように、店にも客を選ぶ権利がある。もちろん、単なる傲慢さから客を選ぶような店があれば早晩評判は下がり、経営は苦しくなることだろう。一方、「客に最高のもてなしをしたい」と考え、十分なサービスを提供するために設ける制限は、「変な客」のリスクを減らすことにつながるのだ。店にとってお客様はあくまでリスペクトすべきパートナーであり、決して畏れ多い「神様」ではないのである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
：サーチナ　　　2017-01-23 11:42

年末年始の楽しみはいろいろあるが、スポーツ観戦もその１つ。この時期に開催される全国高校サッカー選手権では、今大会でも未来の日本サッカーを担う才能あふれるホープたちの活躍が見られている。

　中国メディア・今日頭条は３０日、今回で９５回目を数える全国高校サッカー選手権と、同選手権が日本サッカーのユース育成に与える影響について紹介する記事を掲載した。

　記事は毎年年末に開催される全国大会に向けて、各都道府県で夏から秋にかけてトーナメント方式の予選が開催されることを紹介。予選大会におけるメディアの注目は大きくないが、それでも準決勝や決勝は現地のテレビ局で中継が行われるとした。そして、４８校が参加する全国大会になるとメディアや社会の注目が一気に高まり、試合の全国中継が行われると説明した。

　また、日本サッカーのユース育成体制は「２つの路線」からなっていると解説。１つはＪリーグ傘下のクラブによるユース育成であり、もう１つが高校の体育連盟による学校の部活動であるとし、それぞれで全国規模の大会が行われていることを紹介した。そして、日本の高校サッカーはプロユースの補完的な役割も果たしており、「毎年選手権大会に参加する高校は４８００校程度で、選手の数は十数万人にのぼる」と解説。この膨大な母数から突出した実力を持つ高校生が出現し、プロのクラブから注目されるチャンスを得られるのであると伝えた。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからは「十数万人の高校生がサッカーをやるなんて、恐ろしい」、「追いつけない」、「わが国の最大の問題はスポーツと教育の分離だ」などといったコメントが寄せられた。

　中国でも学校単位のサッカー大会が開催されていない訳ではない。２０１４年からは「中国高中男子校園足球聯賽」という全国大会が開かれるようになり、今年は７月下旬に各地の予選を勝ち抜いた１６チームが出場した。しかしその規模や知名度は、日本の高校サッカーに遠く及ばない状況だ。日本ではサッカー以外のスポーツでも、高校や大学の大会が少なからぬ注目を集め、専門のファンさえ生み出す。中国でも「学校スポーツ」が世間からより注目されるようになれば、ユース育成の体制も自ずと整っていくはずである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） ：サーチナ2016-12-31 10:34

深刻な大気汚染に悩まされている中国。一日も早く青い空を取り戻すことが至上課題となっているが、一朝一夕で改善するのは不可能だ。市民たちは「いまそこにあるスモッグ」から身を守る最善の方法を探し続けている。

　中国メディア・今日頭条は１２日、スモッグの原因であり有害物質であるＰＭ２．５を９６．４％という高い割合でシャットアウトするマスクが中国国内で開発されたとする記事を掲載した。記事は、浙江大学常州工業技術研究院がこのほど記者会見を行い、グラフェン素材を使用した抗ＰＭ２．５、抗菌防護マスクの開発に成功したと発表したことを紹介。国の検査機関による検査で「ＰＭ２．５のろ過効率が９６．４％、大腸菌のシャットアウト率が９９．８％」という結果が出たと伝えた。

　そして、高い除去率を実現したグラフェンマスクの構造を紹介。グラフェンの不織布フィルターによって、グラフェンの微細粒子吸着作用を発揮させ、しかも多層構造のグラフェンを用いることで微細粒子をしっかり閉じ込めることが可能であるとしている。

　量産化が実現すれば、大気汚染に悩む市民にとっては非常にありがたい製品となりそうなマスクだが、中国ネットユーザーの多くは「俄かには信じがたい」といった姿勢を示している。特に「万能素材」として様々な分野で応用されているグラフェン、そして、１００％に近い除去率に対して「胡散臭さ」を感じているようだ。

　ユーザーからは「グラフェンは宇宙で唯一万能な物質。防弾、蓄電、装甲、ＰＭ２．５除去・・・いつぞやのナノテクみたいだ」、「もうこれからはグラフェンを直接飲んでしまえ」といったコメントが寄せられたほか、実際に効果があって発売されたとしても高価で手に入らないのではないかという意見もあった。中には、そのようなマスクを開発して発売すれば、大気汚染を改善しなくなるのではないかという懸念も。汚染対策グッズを開発してお金儲けすることばかり考え、深刻な汚染状況が今後も続くことを望んでいる業者がいるとするならば、実に悲しい話である。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：
３ＲＦ）
：サーチナ　１２2017-01-13 22:12