利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　訪日外国人を国籍別に見てみると中国人が多数を占めている。そのためか、日本国内の商業施設や公共の場所では、中国語での注意書きがよく見かけられるが、その内容が様変わりしているという。そしてこれは、日本以外の国でも同様の傾向がみられるようだ。中国メディアの今日頭条は２１日、海外で見られる中国語の注意書きの変化に関する記事を掲載した。

　ほんの数年前まで、中国人は日本や他の国へ旅行に行くと居心地の悪い思いをしたようだ。日本のコンビニには「当店の食べ物や飲み物を持ち出すことを禁ずる」と中国語で書いてあったり、観光地のごみ箱に大きく「これはゴミ箱です」と書いてあったりしたと紹介した。ほかにも「道の真ん中で止まらないでください」という看板や、男性用小便器には「もっと近づいて」と足のマークまで書いてあること、また、「花に触らないで」という注意書きも見受けられたと伝えた。

　さらに、日本以外でも、カナダやオーストラリア、ドイツで見られた看板の写真を掲載し、それぞれ優先駐車場の遵守や、ペンギン島での撮影・動画の禁止、喫煙と食べ歩きの禁止などが、わざわざ中国語で書いてあったと指摘した。つまり、以前は外国で見かける中国語は「注意書き」ばかりで、注意される行動を取る中国人が大勢いたことが読み取れる。

　これがどのように変化したのだろうか。最近目立つのは、商業施設などの入り口でセールを伝えるものや、空港で「ようこそ」と書かれた横断幕などで、歓迎されていることが感じられる中国語が増えたとうれしそうに伝えた。これは、タイ、韓国、インドネシアといった国でも同様だという。

　これは、海外旅行に行く中国人のマナーが向上したことに加え、購買力のある中国人旅行者が日本をはじめ、各国で歓迎されていることと大きく関係していると言えるだろう。歓迎されていると感じれば、ますます中国人観光客も増えるに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2017-11-28 08:16

　香港がイギリスから中国に返還されてから今年で２０年を迎えた。現在、中国は香港に対して「一国二制度」という制度のもと、中国本土と異なる政治的、経済的ルールを適用しており、かつては英国領だった香港と中国本土は様々な点で大きな違いがある。

　中国メディアの今日頭条は２６日、香港は１５６年にわたって英国に占領されてきた土地であり、中国と西側文化が融合する土地でもあると伝える一方、「香港の街中では中国国内では多く見られる自動車ブランドがほとんど見かけない」と伝え、その理由について考察している。

　記事は、香港が中国に返還されて２０年が経過し、香港は中国の一部であると指摘する一方、「それなのに中国車は香港市場をまったくといっていいほど開拓できていない」と指摘。香港で中国ブランドの自動車を見かけることはまずないと論じた。

　記事によれば、これまで中国車メーカーのＢＹＤが香港のタクシー市場に参入するものの２年ほどで撤退に追い込まれたという。なぜなら、香港のタクシー市場はトヨタをはじめとする日本車が採用されており、中国車には参入の余地がなかったためだったとのことだ。

　続けて、タクシー市場のみならず、香港では日本車の人気が高く、中国車が市場をほとんど奪えない背景について「まず法律の問題がある」と指摘。香港は日本と同様、車は右ハンドルが一般的で、中国国内と反対である。また、排ガス規制の基準やガソリンのオクタン価の基準も中国より厳しく、中国車は香港で販売するうえではエンジンの調整が必要なのだと考察した。

　さらに記事は、香港は土地が狭いため、中国で人気のＳＵＶのような大きな車はあまり好まれず、日本車メーカーが得意な小型車やコンパクトカーのほうが好まれるとのこと。こうした要素があるからこそ、中国車は香港で市場を獲得できず、日本車が人気なのだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　2017-09-28 10:42

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　極めて短期間で急激な発展を遂げた中国の高速鉄道産業だが、中国政府は２０２０年までに高速鉄道網をさらに拡大し、人口が１００万人を超える都市の８割について高速鉄道で結ぶ計画だ。

　中国メディアの今日頭条は４日、中国の高速鉄道産業の発展速度は世界のどの国も敵わないと指摘したうえで、「中国がわずか１０年程度で高速鉄道産業を大きく発展させることができた理由」について考察する記事を掲載した。

　記事は、中国が２００４年から０６年にかけて、日本やカナダ、ドイツ、フランスの企業から「車両を購入し、技術移転を受けた」と主張。中国高速鉄道の「ＣＲＨ１型」はカナダのボンバルディアの中国合弁会社が生産しているもので、技術移転の費用は発生しなかったと紹介したほか、「ＣＲＨ２型」は新幹線が原型であると主張、技術移転費用として６億元（約９９億３３７７万円）を日本側に支払ったと主張した。

　さらに、ドイツ・シーメンスから購入した技術による「ＣＲＨ３型」、そしてフランスのアルストムから技術を購入した「ＣＲＨ５型」などがあるとしたうえで、中国は技術を導入すると同時に、「技術を消化吸収し、イノベーションを加えた」と主張。その結果として生み出されたのがより高速で走行可能な「ＣＲＨ３８０型」であるとし、中国高速鉄道の技術は「外部から導入した要素があるにしても、その技術はイノベーションが加えられている」などと主張した。

　また記事は、中国側に技術を提供した各国の企業は「長期的に中国でビジネスが展開できると思っていたはず」だと主張、だからこそ各社は交渉で大きな譲歩を見せ、中国にとって有利な条件で技術や車両を提供したと主張しつつも、「中国が高速鉄道技術を自主開発したことでその目算は大きく狂った」と主張している。

　記事が指摘しているとおり、中国高速鉄道は中国がゼロから研究を行い、開発したものではなく、他国から技術移転を受けて生み出されたものだ。技術移転自体には大きな問題はないが、問題の本質は移転によって得た技術を「輸出」しているということではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2017-03-06 12:12
　

　高速鉄道網が急速に整備され、技術の輸出にも積極的になっている中国。すでにその技術は日本の新幹線よりも上と誇らしげに叫ぶ声も聞こえてくるが、一方で地下鉄や駅弁など日本の鉄道文化に関心を持ち、その発展ぶりに感嘆する中国の人も少なくない。中国メディア・今日頭条は１７日、「日本の鉄道会社が上海にやってきた」とする記事を掲載した。

　記事は「日本の私営鉄道会社で最大規模を誇る東急グループが先日初めて上海にやってきた。上海地下鉄の徐家匯駅に『ＬＩＮＥ　ｐｌｕｓ』という商業施設を作ったのだ。１７日に徐家匯エリアの東方商厦地下１階に行ってみると、同施設内に８つの店舗が入居していた」と伝えている。

　日本の鉄道会社が上海進出を果たしたのは鉄道路線ではなく、いわゆる「駅ナカ」の文化だ。同駅構内に設置された「ＬＩＮＥ　ｐｌｕｓ」は６００平方メートルあまりの空間に、日本の有名メガネショップのＪＩＮＳや、とんこつラーメン店、おにぎり・和菓子店、寿司・うなぎ店、健康雑貨店などが入っている。記事は「特筆すべきは、ローソンが上海上港とコラボレーションした、上海で２番めとなるサッカーコンセプトコンビニが入ったことだ」と紹介した。

　日本の鉄道文化の一部と言える「駅ナカ」施設の中国進出に、中国のネットユーザーからは「上海の国際化が進むのは、良いことだ」「上海は世界の流行の風見鶏。さらなる発展を支持する」「日本が一番好きな中国の都市は、上海なんだな」「日本びいきは台湾が１番、上海が２番」といったコメントが寄せられた。また「上海に私鉄が走るのかと思ったよ」との感想も出ている。いつか中国にも、私鉄の電車が走るという時代がやってくるだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-11-21 14:12