YanadaSのブログ一覧

この場合の「戦争」とは古いタイプの戦争（国家と国家の戦争）のことである。（現在行われている「第五世代戦争」のことについては触れていない）

国が戦争をする理由（動機）は大きく３つ
①自国が侵略され、生命や財産や国家体制が脅かされる、又はその恐れがある場合（防衛）
②自国の国益・権益が侵される、又はその恐れがある場合
③他国を侵略して自国の領土又は権益を拡大したい場合
①は②に包含されるが、ここでは①を自国の領土、②を自国の領土以外の権益と便宜上定義する。

防衛目的であっても良い戦争があるとも思えないが、動機の善悪（主観的な評価）はここではひとまずおいておく。

現在行われているウクライナ戦争を見てみる。
ロシアは侵攻の理由として①（NATOの東進とロシア系住民の保護）を主張しているが、西側は③だと非難している。
ウクライナの動機は①である。

一方アメリカは当事国でもないのに、NATOを巻き込んで実質的にロシアに激しく対抗している。
アメリカの自国領土は脅かされていない。
したがってその動機は明らかに①ではない。
何故アメリカ（民主党）がそこまで熱心に取り組むのか？
ロシアは核戦力を除けば、すでにアメリカの覇権のライバルではなかった。
（しかし皮肉なことに、ロシアへの経済制裁のおかげで国際基軸通貨ドルの威信低下は加速した）

アメリカは「民主主義」のため、と主張するが、客観的に見てウクライナは民主主義国家ではない。
選挙を行う国が民主主義とは限らないし、ウクライナはロシアと同じように民間放送局を閉鎖した。
また「国際法違反の侵略」も主張するが、自らも同じこと（イラクやシリアなど）を行なっているので説得力がない。
つまりアメリカが介入する動機は、ウクライナに影響力を持ち続けること（実質的な支配）に何らかの②国益、すなわち利権があるということだろう。
その副産物として、毎度のことだが兵器産業も潤っている。

お付き合いをさせられるヨーロッパ諸国はよい迷惑だが、ロシア恐怖症の国が多いので疑問は持たない。
日本は他人同士の諍いへのお付き合いはもうやめたらどうだろう。
最近欧州の軍事同盟のNATOに急接近している日本。
中国（台湾・尖閣有事）が怖いからロシア（ウクライナ戦争）を非難する、というのは馬鹿げている。

アメリカが戦争に介入するのはいわゆる「同盟国」（という名の属国または実質的な支配地域）だけではない。
アメリカは「国益」につながる地域の紛争へは、同盟非同盟関係なくこれまで積極的に介入・関与してきた。
「国益」につながらない紛争にはどんなに非人道的なことが行われていても一切関与してこなかった。
つまり道徳的な動機あるいはイデオロギー的な観点からは一切関わらなかった。
むしろ国益のためなら道徳やイデオロギーは関係なく介入してきた。
独裁政権を支援した例を枚挙するときりがない。
そしてあからさまに自国領土にはしなくても、限りなく③に近い軍事介入を行なってきた。
現在も国際法上は非合法なシリア駐留を行い、1/3の地域を支配している。

世界一戦争が好きな国アメリカ

さてアメリカの「国益」とはなんだろう。
この場合の国益とは、かならずしも国民や国家の利益ではない。
一番重要なのは「体制（レジーム）」の利益だろう。
レジームにはあらゆる経済的利益、政治権力、国家支配などが含まれる。
多分そのレジームとは、大統領の命より重い政治的影響力のある軍産複合体とか金融資本を含むディープステートなどと呼ばれるものだろう。
現ウクライナ政権も、１年経っても一切和平を考えないのは、国民の命より自国の現レジームを優先しているからではないか。

ウクライナ戦争の後に何が起きるか（Gonzalo Rira）😱

たしかにアメリカの方がやる気満々のようなことを言っている。じわじわと世論操作している？
2027年までに台湾侵攻準備　習氏が軍指示と米CIA長官



戦後ずっと在日米軍基地があるのは、日米安保条約による日本防衛のためだと漠然と思っていた。
同じようにそう思っていたトランプ前大統領は、就任当初世界中の在外米軍基地の縮小を言っていた。
しかし、在日米軍基地が何に使われてきたか、過去を振り返るとそうではないことがわかる。
日本は米軍の不沈空母であり、駐留しているのはアメリカの国益があるからだ。
日本は「おもいやり予算」で在日米軍基地の駐留費用の８割（世界中の駐留米軍基地の中でも最高の負担率）を負担している。
「アメリカの最高の友日本」は、残念だが、まさにプーチンが昨年の演説で言った「同盟国という名の属国」のようだ。
NHKが同時通訳で一度だけ放送したプーチン演説
（抜粋動画約2分）： クリック

習近平にもそう思われているだろう。
韓国も似たようなものだが、恥ずかしいと非難される「バランス外交（蝙蝠政策）」を時々行なっているだけまだましかもしれない。
でも 在日米軍司令官の話を聞く限り、好戦的な米軍は台湾有事ではすでに韓国をあてにしていないようなので、日米韓三カ国の協力は不可欠ではないようだ。
そんな口実で「応募工（偽徴用工）」には謝罪はしない方が良いと思う。また子孫に禍根を残してしまう。

◆◆
アメリカ人が嫌いなわけではありません。
戦争をさせたがる悪人たちが嫌いです。

ネットフリックスで「西部戦線異状なし」という映画を観ました。第一次大戦フランス戦線でのドイツ志願兵の悲惨な話です。
今まで見た戦争映画の中で一番怖い映画でした。
オススメです。

京都大学 福島雅典名誉教授が求めた情報開示に応えない厚労省に対して、情報開示請求訴訟を提起しました。

2月2日に記者会見を行い、大手メディアも参加して質問までしたのに、驚くことに、TVも新聞も一切報道しませんでした。

国民の生命に関わることなのに、役所もメディアも異常だと思いました。
フィリピンの詐欺団の強制送還日程や首相の人気取りのための国民栄誉賞PRより重要だと思うのですが。
（詐欺の被害や被害者を軽んずる意図はありません。国枝選手の偉業も素晴らしいものです）

ニュース

会見の様子が動画で公開されましたので、興味のある方はご覧ください。約56分あります。
今何が問題なのか、よくわかります。

福島名誉教授記者会見動画完全版（56分）

【追記】日本のマスコミが報道しないのに、海外の記事に載りました。
やはりおかしいぞニッポン。
コチラ




新型コロナワクチン即刻中止を　接種後死亡の遺族ら仙台で会見（2月4日）

出典 : 河北新報

「陰謀論」（Conspiracy Theory）という言葉をお聞きになったことがあると思います。
通常、通説や政府、権威などの見解や、その他「常識」だと思われている事柄に対して疑念を持つ異論に対して否定的に使われる便利な言葉です。
つまり「陰謀論」とレッテルを貼れば、一刀両断に切り捨てて簡単に否定することができます。

その言葉のルーツはよくわかりませんが、新聞や書籍などの語彙出現回数の研究によると1960年代のアメリカでケネディが暗殺された直後から使用が急に増えたという報告があります。
CIAが広めたという人もいますが、そちらは真偽がよくわかりません。
いずれにせよケネディ暗殺に関する政府の報告書を疑う人が多数出てきた時期に、広く使われるようになったことが伺われます。

日本のダメマスコミではほとんど報道されませんが、テスラのイーロン・マスクはツイッターを買収した後に、検閲を禁止しました。



彼は検閲に従事していた社員（多くがFBIやCIAその他政府機関のOB）を解雇しました。
また民主党政府がツイッター社に支払っていた莫大な対価も暴露しました。



そのせいでツイッター社は多くの（政府寄り）企業などから広告を引き上げられるという嫌がらせを受けています。
そして秘密にされていた情報は「ツイッター・ファイル」として世間に公開しました。

民主党がでっちあげたトランプの「ロシア疑惑」が工作だったこともあらためて明るみに出ましたし、トランプの停止されていたツイッター・アカウントも復活したようです。（トランプは懲りたのか、ツイッターに復帰はしていないようですが）
グーグル、ユーチューブ、フェイスブックなどが現在も検閲を続けている一方で、ツイッターは信頼を得て多くの新規顧客を増やしています。

イーロンが行なっている事業のうち、スペースXやスターリンクは米軍とも関わりがある事業なので、イーロンは「あちら（軍産）側の人」ではないかと疑う人もいます。
しかし、いまのところ彼の言動を観る限り、現在においては最も信頼のおけるメディアではないかと思います。
ただし、それは検閲や削除が行われていない、というだけで、フェイク・ニュースや偽情報がない、ということではありません。
いずれにせよメディアの発信する情報を、自分の頭でよく考えて、見極めるリテラシーが大事でしょうね。









そのイーロン・マスクが「ツイッターで陰謀論と言われていたことは、すべて真実だった」と語っています。




イーロン・マスクがツイッター・ファイルを公表してから関連する記事が色々出始めていますので最後に紹介します。ただし、メジャーメディアは沈黙しています。

■CDC※がCOVID-19の報道をコントロールするためにTwitterとのバックチャンネルをどのように使用したかを紹介します。
※注：米国疾病対策予防センター（Centers for Disease Control and Prevention）

2022年12月7日
By Alexa Schwerha（Daily Caller）

アメリカ・ファースト・リーガル（AFL）が火曜日に公開した文書によると、ツイッターは政府関係者や「関係者」に対して、ツイッターの審査のためにCOVID-19の誤報を含むとされる投稿を提出させるポータルサイトを開設した。

AFLがCDCとの訴訟を通じて入手した文書によると、Twitterの職員は、審査のためにオンライン投稿を追跡するポータルを使用し、疾病対策センター（CDC）の職員に登録を呼びかけたという。
Twitterのトッド・オボイル氏は2021年5月、CDCのキャロル・クロフォード氏がマイクロチップや 「ワクチン・シェディング」について書いた複数のTwitter投稿へのリンクとともに「COVID Misinformation」と書かれたメールを送った後、同ポータルに登録させたという。
O'Boyleは、このチャンネルを 「このようなスプレッドシートをレビューしてもらうのに最適な方法 」と説明している。

O'Boyleは、彼女の投稿が「注意すべき重要な傾向」であることに同意し、Twitterがそれらをレビューすることを保証すると、彼の回答に書いている。

ここ数カ月、何百万人ものアメリカ人が「誤報」のタマネギが剥がれるのを目撃してきた。
「連邦政府とビッグ・テックの提携に関する衝撃的な詳細の各層の下には、米国民からの情報を抑圧しようとする権力中枢のつながり、陰謀、協力がさらに別の層として存在しています」と、America First Legal副社長兼法律顧問のGene Hamilton氏は火曜日のプレスリリースで述べている。
「我々は、全てのアメリカ人の権利のために戦い、アメリカ国民にこの重要な情報を明らかにすることにおいて、主導的な役割を果たすことを誇りに思っています」

火曜日の発表は、AFLがCOVID-19の検閲について公開した4番目の文書群である。
プレスリリースによると、AFLが公開した他のセットは、政府がCOVID-19の流行に関する情報を検閲した方法に関する追加情報を明らかにし、「CDCがFacebookやTwitterに特定の投稿を具体的に送り、削除、スロットル、検閲、フラグを立てたことを示す証拠記録を構築し、CDCの学校内マスク義務に関するガイドラインと「リベラルな闇資金団体The Kaiser Family Foundation（KFF）による政治調査」を結びつけたものである。

KFFは「国民の健康問題や、世界の健康政策における米国の役割に焦点を当てた非営利組織」であると、そのウェブサイトは述べている。

KFFはGoogleやTwitterを含むプラットフォームから資金提供を受けており、その関係者はバイデン政権とオバマ政権の両方に在籍していると、11月のAFLのプレスリリースで主張した。
KFFの社長兼CEOであるドリュー・アルトマンは、2021年8月にバイデン関係者に宛てた電子メールで、学校でのマスク着用義務は人気があり、この政策に反対する人々は「問題を起こすのに十分な規模の、いつもの容疑者で構成されている」と主張している、と明らかにしている。

オボイル、クロフォード、CDC、WHO、Facebook、Google、KFF、Twitterは、Daily Caller News Foundationがコメントを求めたところ、返答がなかった。

★コロナやワクチンに関する情報が検閲され、歪められていることがわかります。

出典

最新の研究で、手術用マスクもN95マスクも感染予防には効果がないことがあらためて明らかになりました。

マスクに感染予防効果がないことの最新レヴュー



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アフリカはワクチンを打たず、コロナに勝った。
ジョンズ・ホプキンス大学によると、アフリカ全体では非常に顕著にワクチン接種が行われていない。
『データで見る私たちの世界』

COVIDが始まって以来、アフリカのCOVID感染者の負担を示す次の地図を見ながら、殺伐とした世界地図の中で最も印象的な大陸を心に留めておこう。




【パンデミックの3年後に期待されるデータ報告】
3年前に始まった世界的なパンデミックは、各半球が3回の冬を経験した今、世界中で患者数、罹患率、死亡率のデータがある程度正確に記録されていると考えるのが妥当だろうと思われます。
また、1年以上前にピークを迎えた世界的なワクチンキャンペーンにより、信頼性の高いワクチン摂取マップが作成されているものと思われる。
このようなデータについては、一般的なコンセンサスが得られているはずである。
だから、上記の地図は議論の余地がない（あるいはまだない）、最高度に重要な歴史的事象の信頼できる記録であり、人類がよく理解し、我々の将来の幸福がそれにかかっているかのように徹底的に理解すべき事象であると受け止めよう。
ワクチン接種の実践を信じる者は、パンデミックの名を冠したワクチンが同じ病気の患者数を減少させたと期待しただろう。
では、アフリカ大陸の全体的な経験はどのように理解されるべきなのだろうか。

COVIDの患者報告数が少なかったのは、アフリカだけではありません。
ワクチン接種以前は、多くの国でCOVIDの影響がほとんどありませんでした。
ここでアフリカを離れて、他の国々での出来事を検証してみましょう。

元米国司法省顧問のギャビン・デ・ベッカーはChildren's Health Defenseに記事を書いており 、これはエドワード・ダウド著『Cause Unknown』にも掲載されている。
その中で彼は、主にアジア、アフリカ、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中東の様々な国々におけるCOVID死亡率を、COVID開始後とそのワクチンキャンペーン開始前と後とで調べている。
デ・ベッカーのタイムラインは、以下の3つである。
デ・ベッカーは、以下の各国がCOVIDワクチンキャンペーンを開始した日を注射器のポインターで示している。

デ・ベッカーは、「あなたが見たグラフに表示されている現実は否定できないものであり、見ることはできないし、メディアや政府が行ってきた以上に興味を持ち、勤勉な人なら誰でも見ることができる」と指摘している。

【罹患率と死亡率のデータにおけるとらえどころのない真実。PCR問題】
De Beckerの論文は、Johns Hopkinsのデータと同様に、以下に述べる理由から、必然的に多くの困難を伴う報告書に依存している。
しかし、この疑惑のテストは主に、世界が3年間COVIDの症例と死亡を評価し集計した方法であるため、COVID疫学の意味のある評価には、この疑惑のテストから得られたデータに依存せざるを得なくなり、それに制限されてしまいます。

COVID-19の診断は当初から厄介なものでした。
COVIDに関する最も大学ベースの統計データを作成しているジョンズ・ホプキンス大学を含め、2020年にはインフルエンザ、肺炎、心臓病、糖尿病による死亡報告が大幅に減少し、一方でCOVID-19による死亡が世界中で現在600万人以上の命を失った死因としてリストアップされていることが指摘されているのである。
インフルエンザと肺炎は、主な死因としてほぼ消滅しました。
失われた命と悲しむ家族のすべてに、この呼吸器疾患現象の兆候と症状が発生し、その後、それらの死をインフルエンザ、肺炎、COVIDと呼ぶかどうかは意見が分かれるところであり、ある診断による遺族の悲劇が他より劣ることは、特にないのである。
心血管系死亡率の報告も、信頼できる理由もなく、急激に減少している。
もう一つ疫学者を驚かせたのは、COVIDを死因とする死亡者が米国の平均余命年齢を上回っていたことである。
ジョンズ・ホプキンス大学のGenevieve Briand氏がこれらの異常について論じている。

インフルエンザや肺炎は、昔から高齢者にとって最も脅威となる病気の一つでした。
そして、死亡率の報告が変わった。
典型的なインフルエンザの年であったのに、2020年のパンデミックと言われる状態を作り出したのは、2つの大きな影響である。
以下の2つの要因が、COVIDの米国死亡率データの誤報を招いた。

【最初のドミノ倒し】
1つ目は、発明者である故ケイリー・マリス博士の事前の抗議にもかかわらず、診断用検査薬として乱用された製造技術である。
COVIDに対する世の中の混乱と恐怖の本質は、検査そのものにある。
逆転写酵素、ポリメラーゼ連鎖反応（RT-PCR）は、より多くのRNA核酸配列を生成する方法である。
基本的に、PCRはMullisによって設計されたことを行う。
それは、与えられた検査試薬とサンプル間の特定の遺伝的シグネチャーのマッチングまたはアライメントを行います。
検査は連続したサイクルで実行されるため、各サイクルごとにサンプルは増殖する。
つまり、サンプルは指数関数的に増加する。
PCRは、導入されたサンプルが、感染を引き起こす閾値まで上昇するのに十分なウイルス粒子またはビリオンを含んでいるかどうかを判断することができない。

PCRの経験者であれば、20回以上のサイクルで実行されるPCRプロセスは、検出には役に立たないことが理解できる。
CDCは、33サイクル以上では活性ウイルスを検出できない可能性があることを認めている。
しかし、2020年の間、全米で「COVID-19検査」に使用されたサイクル数は37を超え、しばしば40を超えることもあったのです。
Boris Borovoyと私は、このPCRの誤用に関連する問題について議論しています。
この製造技術を伝染病と関係のあるものの検査として誤って信じたことが、世界的な災害の核心となる誤った判断であった。

このような単純な判断と、テストでないものをテストにするという広範な同意から、間違いであれ、誤解であれ、あるいはもっと悪いことに、ある工業プロセスの意図的な誤用であれ、この習慣から新しい世界が生まれつつあるのだろう。
PCRに対する誤解から生まれたこの誤用は、推定4兆円規模のCOVID産業の口実となった。

【第2のドミノ倒し】
いわばCOVIDエンジンを始動させた第二の要因は、少なくとも米国ではCOVIDによる死因が金銭的に優遇されていることであった。
米国のCARES法の下では、COVIDの症例には、インフルエンザや肺炎の症例の2倍以上の金額が病院に補償され、最も致死的な治療には、さらに補償がなされた。
多くの米国の病院は、治療中や死亡診断書上でのこの診断のシフトから何百万ドルもの利益を得ていた。

他の法医学的証拠は、2020年のパンデミックの欠如を示している。
ウォール街は、政府よりも正確なデータを必要とし、より大きな信頼を得ているようです。
COVIDは主に気道の病原性疾患であり、咳とともに呼吸困難（息切れ）が最も一般的な症状の1つとして指摘されており、急性期および後期の治療では酸素の補充が必要となることが多い。
酸素の使用は、COVIDケアの最も信頼できるアーティファクトになると思われます。
そこで、医療用酸素を製造している上位企業の売上高を、2020年と2019年の比較で見てみた。
すると、その間に売上が減少していることに注目しました。
一方、NYSEで取引されている酸素濃縮器製造会社の上位6社の売上高は、2019年から2020年にかけて1ポイント未満の増加となっていたのです。
これが次の表の最終行の0.93％である。 同じ時期に、世界の人口は1.05％増加した。
2020年のパンデミックのピークと広く考えられている年に、他のどんな富の分配が起こったとしても、ニューヨーク証券取引所は、その医療需要を供給する主要企業の収益に影響を与えたパンデミック患者の主要な医療需要を反映していない。

【アフリカがワクチンなしでCOVIDを決定的に打ち負かした方法】
アフリカ大陸の成功の一端は、微生物学、感染症学、薬理学、免疫学などの幸運な偶然に起因していることは間違いない。
COVIDの最も効果的な治療薬であるイベルメクチンとヒドロキシクロロキンが、赤道直下のアフリカ全域で毎週定期的に予防薬として使用されているのは、偶然にも半世紀にわたって最も効果的かつ適用範囲が広く安全な抗寄生虫薬として知られているからです。
そのため、特にアフリカの約31カ国（熱帯の中央長方形）を通じて、2019年末から2020年初めに開始されるCOVIDイベントの前に、すでに十分な装備が整っていたのです。

幸運にも、発明者が2015年にノーベル医学賞を受賞した、非特許で比較的安価な半世紀前の薬イベルメクチンも、RNA転写酵素に対する特異的効果や、三量体スパイクタンパク質の3つの部分すべてに対するブロック効果などのメカニズムにより、COVIDに対して最も有効な薬となっています。

ヒドロキシクロロキンはまた、寄生虫に対する予防薬として、少なくともアフリカの赤道地域全体で広く使用されているが、幸いなことに、現在、COVID疾患の予防と治療の両方、およびSARS-CoV-2の複製と活性の阻害剤として広範に研究されて、成功裏に使用されてきた。
このことは、55カ国で行われた380以上の研究によって示されている。

【アフリカが再びリード】
アフリカが、微生物を前面に押し出した専制政治から世界を遠ざけていることを示す証拠は、これが最初ではありません。
昨年の夏、アフリカは、ボツワナに率いられた大陸として、世界の人々を崖っぷちから引き戻し、同時に世界保健機関（WHO）を、すべての世界政府に対する横暴の試みから押し戻したのである。
この危険は決して過去のものではなく、WHOが世界を支配するための新たな努力が、この時期に不吉な再集団化をしている。

アフリカが先導し、世界を鼓舞している。
世界の他の国々の政治家や「公衆衛生専門家」は、自分たちのグロテスクな誤り、さらには犯罪を認め、アフリカ諸国の人々から、パンデミックの処理に関する彼らの経験と教訓を学ぶほど謙虚なのだろうか？
それとも、民族中心主義や敵対的で人種差別的なプライド、あるいは儲かるCOVIDmaniaの大失敗に刺激された単なる欲が、アフリカの経験から学ぶという世界の他の国々の意欲を妨げるのだろうか？
このような田舎者的な態度は、21世紀の最も重要な教訓を埋もれさせてしまうのだろうか？

出典記事