（長いよ）
日本の教科書は近現代史をろくに教えない。
だから学校で学んでも自分を含めて日本人は世界のことをよく知らない。
戦前の新聞にはユダヤ系国際金融資本のことが載っていたが、戦後は報道されなくなり、書籍も占領下で焚書されたので戦後生まれの我々は目にすることがまずない。
しかし戦争やワクチンなど現在の世界の仕組みを理解するには国際金融資本の歴史と影響力を知る必要がある。
ユダヤ人とは人種や民族ではないらしい。
現在のイスラエルは多民族国家であり、ユダヤ人とは統一民族を意味しない。
現在の「ユダヤ人」の民族的ルーツを探ると、ハザール人であり、人種・民族的には古代ユダヤ人ではないようだ。
旧約聖書（キリスト教とユダヤ教双方の教典）のアブラハムやモーゼやダビデやソロモンはセム系民族で、白人はいなかった。
もちろんイエス・キリストを裏切った12使徒のユダも。
イスラエルの国旗にも描かれているダビデの星はハザール人の象徴である。（諸説あり）
ロマノフ王朝を倒したロシア革命も、現在の米ネオコン（新保守主義）も、ルーツは同じハザール人である。
つまり世界はイデオロギーや国家だけで動いているわけではない。
かつて８世紀ごろに現在のウクライナ東、南ロシア、カザフスタン西の地にハザール王国という国が存在していた。
このハザール人たちはトルコ系に近い種族であり、黒海の北に位置していた。
ハザールの首都はイティルで、カスピ海の北西にあり、西はキエフまでその勢力を誇った。
北には東ローマ帝国（キリスト教）があり南にはイスラム帝国があった。
ハザール人は武術にすぐれた獰猛な遊牧民として恐れられ、イスラム帝国のヨーロッパ進出の防波堤になっていた。
ハザールには土着宗教があったが、北のキリスト教と南のイスラム教のいずれかに改宗すると一方から攻められるという地政学的事情にあった。
タルムード経典（ヘブライ語で書かれたユダヤ教の聖典）の選民思想的な戒律が気にいった国王は、740年に国家をあげてユダヤ教に改宗した。（諸説あり）
文字がなかったハザール人はヘブライ文字を採用し、その他の言語と混じり次第にイディッシという言語が形成された。
13世紀にはジンギスカンとタタール族が東から進出し、ハザール人の東ヨーロッパへの移住が始まった。
しかし、ロシア（キエフ大公国）が南下して、ハザール王国は滅ぼされた。
ハザール人とロシア人の世代を超えた戦いは、ここから始まりロシア革命へと繋がる。
共産主義にユダヤ人が多く（プロイセン出身のカール・マルクスもユダヤ人である）、後のロシア革命におけるロマノフ王朝に対する敵意にはこの歴史的背景があった。
日露戦争で日本を支援・融資したユダヤの金融資本家シフもルーツはハザール人である。
ハザール人は東ヨーロッパ各地に逃げて、離散の民ディアスポラになった。
王族はスペインに逃げたという。
多くの民はその地に残るか、ハンガリー、ポーランド、ドイツに逃げた。
彼らの多くはイディッシと呼ばれた。
ハンガリー、ポーランド、ドイツに逃げたカザールの人々はアシュケナージ系ユダヤ人と呼ばれ、スペインに逃げたものはセファルディ系ユダヤ人と呼ばれる。
アシュケナージ系ユダヤ人は現在のイスラエル国民の多数を占めるといわれているが、彼らは血統的にはセム族の子孫ではない。
アシュケナージ系ユダヤ人はなかなか現地で同化することができず、代々ユダヤ人として嫌われ差別を受けてきた。
当時キリスト教に反する卑しい商売とされていた金融（ローマ法王が渋々認めるまで、キリスト教では利息が禁じられていた）などの職につき、国家に金を貸す金融家として頭角を表した。
（自分は「クリスマス・キャロル」の「スクルージ」を勝手にイメージしたが、ディケンズは言及してはいない）
ハンガリー、ポーランド、ドイツに逃げたアシュケナージ系ユダヤ人は非常に優秀であり、国際金融家、国際貿易家、産業家、政治家、学者、芸術家となり、ヨーロッパ各国での差別にも負けずあらゆる分野で頭角を現し始めた。
ユダヤ人にはアインシュタインをはじめ天才が多い。
有名なロスチャイルド、ウォーバーグ、シフ家は各国の貴族と関係を持ち始め、中でもロスチャイルド家はナポレオン戦争後イギリス銀行を手中に入れて、イギリス国内の自治国家ロンドン市を本拠に大英帝国の盛栄とともに成長し、ロンドンという国の中の都市国家を牛耳る。
イギリス全盛期のヴィクトリア王朝に金を貸していたのはロンドンのロスチャイルド銀行である。
アシュケナージ系ユダヤ人は米国にも移住した。特にヤコブ・シフ（ジェイコブ・シフ）は積極的に米国に移民させた。
20世紀初頭には米国でもあらゆる分野で頭角を現す。
ウッドロー・ウィルソン大統領の頃には金融政治力をつけ、1913年に連邦準備銀行を設立させ、米国の政治経済を掌握した。
米国内の反ロシアは、後にネオコン（米新保守主義）に受け継がれて世代を超えて継承されている。
つまりアメリカに移住したユダヤ人（主にニューヨークの知識人）が1972年の大統領選を契機にベトナム戦争を批判する民主党から離れてニクソンに投票し、左派から新保守主義（ネオコン）となった。
19世紀の終わりごろから、イスラエルの地に帰還して国家を再建しよう、あるいはユダヤ教、イスラエル文化の復興運動を興そうとするユダヤ人のシオニズム運動が始まっている。
第一次世界大戦が勃発してドイツが戦争で優勢になったとき、シオニストらは英国と取引する。
米国の参戦工作をする代わりに、当時英国領土のパレスチナに国家を作ることを認めるという合意が英国外務大臣とロスチャイルドとの間に締結された。
1917年11月2日に外務大臣バルフォアがロスチャイルドに送ったバルフォア宣言書がよく知られている。
アラビアのロレンスを使ってオスマン帝国に対抗するために、アラブ人を騙す二枚舌を使っていたのも英国である。
ユダヤ系の影響下にあった米国のウッドロー・ウィルソン大統領は、米国を第一次世界大戦に参戦させ、戦場でのドイツの優勢が逆転した。
ドイツは敗北し、ベルサイユ条約による巨額な賠償金を課せられた。
戦勝国がドイツを略奪する戦後体制ができ、これがヒットラー台頭の基礎となる。
1910年代にアシュケナージ系ユダヤ人は共産主義者の指導者となり、ロシア革命でハザール王国の宿敵ロシアのロマノフ王朝を倒した。
レーニン、トロツキーはロシア人ではなく、アシュケナージ系ユダヤ人である。
（司馬遼太郎は「坂の上の雲」でレーニンをタタール人として描いている）
金を借りた共産党は、スターリンの時代もユダヤ金融資本へ借金を返済し続けていた。
シフに日露戦争の戦費を借りた日本が借金を返済し終えたのは、なんと1986年である。
第一世界大戦後アドルフ・ヒットラーが台頭してナチスがユダヤ人を迫害したのは、第一次世界大戦の際にドイツ内のユダヤ人がドイツを裏切り、更にベルサイユ条約の戦後賠償金で儲けていたからだとも言われている。
1933年8月25日にシオニストとナチスの間でドイツのユダヤ人をパレスチナへ移民する合意が行なわれたが、ポーランドによる旧ドイツ領でのドイツ人弾圧を巡り武力衝突が起こり、ナチスのポーランド侵攻で戦争が勃発（第二次世界大戦）したため移民が止まった。
ナチスはマダガスカル島へユダヤ人を移民させる計画も持っていたが、実現できなかった。
英米はユダヤ人の受け入れを拒否した。
結局ナチスは収容所を作ったがすぐ満杯となり、後のホロコーストへとつながる。
日本はドイツと同盟国でありながら、東条英機は当時の日本の非人種差別政策を貫き、2万人のユダヤ人が上海経由でヨーロッパを脱出するのを手助けした。
1940年頃、杉原千畝を始め多くの日本の外交官はユダヤ人にビザを与えるなどして助けた。
日本は1942年ドイツから圧力を受けたため、上海ではユダヤ人を収容所に入れたが、彼らは出入りできる等自由な生活を許された。
もともと大日本帝国は日露戦争でのユダヤ系国際金融資本の融資に感謝しており、またユダヤ人の実力を認めていたので満州国に移民を受け入れようと考えていた。
しかし、軍部は満鉄への利権を半分与えることを拒否したため、ユダヤ系国際金融資本の反感を買い対立した。
また、日本が軍票で政府通貨を発行し大東亜共栄圏を作ろうとしたことも対立の要因となった。
戦前の日本の反ユダヤ主義（冒頭の新聞）はこのあたりの時期から生まれたと思われる。
太平洋戦争勃発（日本に開戦させること）を工作した米国政府のハリー・ホワイトは共産主義・国際金融資本の工作員（ソ連のスパイ）である。
第二次世界大戦後、1947年にイスラエルが建国され、ヨーロッパのユダヤ人はイスラエルに移住した。
エルサレムは彼らの「約束の地」ではないにも関わらず、金の力は絶大である。
多くのユダヤ人がアメリカにも渡り、あらゆる分野で頭角を現し、今日の米国像が形成された。
現在の民主党左派（サンダーズ）や右派（シフ）などに多くの反ロシア議員がいる。
現在の米国ではハザール系ユダヤ人の影響力は絶大である。
政治資金はユダヤ人から流れる。
軍産メディア複合体、国際金融資本が国を押さえている。
トランプが大統領として初めて公に口にした、所謂「ディープ・ステート」である。
現在世界の大企業やメディアの株主は大部分はブラックロックなどの巨大投資会社であり、
その投資会社の株主は国際金融資本が隠れ蓑にしている非課税で開示義務のない財団である。
だからロスチャイルドやロックフェラーなどの名前は表に出てこないが、世界の資産の殆どは一握りの金融資本家たちが握っている。
もちろんワクチンでボロ儲けしているビッグファーマも主要なマスメディアも彼らが握っている。
ちなみにクリントンもビル・ゲイツも財団を有している。
ネオコンはイスラエルの敵を倒すべく、「911偽旗事件」を粉飾し、中東介入を実行した。
911では事前に米国はテロ計画を知っていたと言われている。日本の真珠湾攻撃の時と全く同じ手口である。
（米国は普段訓練をやらない日曜日に訓練と称して空母だけを真珠湾から事前に退避させている）
90年代に自分も屋上に登ったことがあるワールドトレードセンターは、ジェット燃料火災で鉄骨が溶けて倒壊したと言われている（公式報告書）が、専門家によるとジェット燃料火災では鉄骨は溶けないため倒壊しない。
誰でも知っているように、自動車の薄い鋼板でも火災で溶けることはない。
鉄の融点を考えれば自明の理だ。
航空機が突入しなかった第三ビルも倒壊している。
テルミットを使って米軍に爆破された可能性が高い。
これに関しては秀逸なドキュメンタリーが制作されてアマゾンプライムで公開されている。
60分短縮版はYouTubeにもあります
プーチンも自国内で諜報機関を使ってビル爆破を行い、
チェチェン人の仕業とした偽旗作成をやっているので同じ穴のムジナである。※プーチンの悪事を暴く番組だけは繰り返し放送されている（笑）
しかし、昔のソ連共産党とは異なり、プーチンは国際金融資本とは距離を置き、ナショナリズムを追及しているので、現在ウクライナ戦争で国際金融資本や軍産とズブズブの米国のバイデンと激しく対立している。
親ロシア政権を倒した2014年ウクライナのマイダン革命の映像には、黒幕であるジョージ・ソロスがデモ隊を前にベランダに立つ姿が映っている。
マイダン革命でデモ隊を狙撃した犯人が狙撃していた場所は、デモ隊が占拠していたビルの屋上だったことが後年分かっている。
（オリバーストーン監督のドキュメンタリー）
犯人は不明とされたままだが、ロシアが犯人だと言うのは不合理だ。
ポロシェンコの後に大統領になったゼレンスキーは、国内のロシア語を話す自国民を攻撃して、殺してきた米国の傀儡である。
バイデンの悪名高い息子ハンターは、マイダン革命後バイデンが副大統領時代にウクライナに設立されたエネルギー会社の副社長になっている。
ただしロシアは今回のG20ではビル・ゲイツの財団らが支配するWHOが提起したパンデミック防止の枠組には賛成した。
ゲイツに天皇陛下から勲章を与えた日本も賛成して首相が署名したので、将来新たなパンデミックが起きた時はゲイツらが推進するワクチン接種をしないと海外へ一切行けなくなるかもしれない！
（こんな大事なことが日本では碌に報道されない）
国際金融資本は共和党の一部とも繋がっているので、党派で色分けできない。
トランプは、イスラエルやユダヤ系米国人に忖度して駐イスラエル米国大使館をエルサレムへ移転したが、裏からコントロールできない人物なので2020年の大統領選挙では前回よりもさらに大幅に得票数を伸ばしたにも関わらず落選した。
トランプが主張した選挙不正は全く捜査されず、裁判所、司法省やマスコミが否定し、逆に攻撃した。
だから今も米国は分断されている。
ちなみにトランプが攻撃された2016年大統領選挙へのロシア介入疑惑は、民主党の工作だったことが判明している。
2021年の議事堂襲撃事件では群衆に過激派が混じっていたことが判明しているが、過激派の動向を事前に把握していたFBIは警備を増強せず、また歴代大統領経験者が史上一度も受けたことがない家宅捜査をトランプに行ったことはキナ臭い。
米国は民主主義の公正な国だと日本人は思っているが、大統領を暗殺し、CIAが外国の政府を転覆させる国である。
ベトナム戦争に消極的だった民主党の大統領JFKを誰が暗殺したか、と想像すると恐ろしい。
しかも彼は政府自身でドル紙幣を発行して、通貨発行権を100%民間銀行であるFRBから国に取り戻そうとした大統領だった。
ちなみにJFKの父親は伝説の相場師で、大恐慌で勝ち残り、一代で財を成したが、金融資本家ではない。
米国は新保守派主導で2001年から5年間中東、アフリカ７カ国（イラク、シリア、レバノン、リビア、ソマリア、スーダン、イラン）への攻撃計画を作成し戦争を仕掛けた。あるいは反政府勢力を支援して内戦を起こしている。
大量破壊兵器があると嘘を言って国連の決議を経ずに行なったイラク戦争（2003年）は有名だが、シリアへは現在も空爆を行なっており、米軍が駐留している。
イラクでは15万人、シリアでは30万人の民間人が死んでいる。
両方ともロシアのウクライナ侵攻と同じ国際法違反であるが、もちろん米国へ追従する日本は非難しないし、イラク侵略戦争では自衛隊が米国艦船への燃料補給などで協力までしている。
日本はあまり「国際法違反」などと声高にロシアを非難しない方が良い。
経済制裁もワクチンも断らない日本が米国のポチなのは、プーチンにはバレている。
知らないのは日本人だけだ。
かわいそうなウクライナ国民を人道支援するのは良いが、ゼレンスキー政権に現金で渡してはいけない。
狐と狸の争いに日本が積極的に関わるのは愚かだし、尻尾を振りすぎるのはみっともない。
米軍がパキスタン国内に侵入してビン・ラディンを殺害しても誰も非難しない。
世界は国際法で動いてはいない。
弱肉強食の法で動いている。
（長いよ）
