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応仁の乱が終わった後の室町時代の末期、下剋上の世が始まり、戦国大名が登場した。

1495年、伊豆の伊勢宗瑞（北条早雲）は小田原城・大森藤頼を攻略、相模国の西部を支配下に置く。
しかし、突然現れた新領主に対し、領民はわずか一ヶ月で受け入れた。
何故か？

宗瑞は領地で流行っていた風病（風邪）の薬を取り寄せ領民を治療、年貢を安く（４公６民に）したからだった。
徳川幕府もこれを踏襲したが、８代将軍徳川吉宗が1716年、享保の改革で５公５民に改めると農民は一揆を起こした。


翻って現在の日本。
新型コロナワクチンを取り寄せ、感染は予防しないのに多数が死亡と重篤な傷害を被り、なかには健康な子供も死んでしまった。
お代は国民持ち（税金）で、医療利権は大儲け。

財務省によると2022年度の国民負担率は47.5%だそうで、つまり5公5民。今後更なる増税も予定している。
（1980年は30%、10年前の2012年までは40%未満だった）
しかも領主は吸い上げた年貢を海外に好き放題ばら撒いている。


中世より過酷な領主と領民。
国民を舐めている領主に対し、一揆が起きてもおかしくないのでは、と思う今日この頃です。

2020年～22年のドイツにおける超過死亡率の推計値
2023年5月23日
（出典は末尾）

クリストフ・クーバンドナー博士
レーゲンスブルク大学人間科学部教授
マティアス・ライツナー博士
オスナブリュック大学数学研究所教授

（概要）
2020年の死亡者数の観測値は、経験的標準偏差に関して期待値に近く、約4,000人の超過死亡が発生していることがわかった。
一方、2021年の観測死亡数は、経験的標準偏差が期待値を2倍上回り、2022年にはさらに経験的標準偏差の4倍以上となった。
合計すると、2021年の超過死亡数は約3万4千人、2022年は約6万6千人となり、両年の超過死亡数は累積10万人となる。
2021年と2022年の高い超過死亡率は、主に15歳から79歳の年齢層における死亡の増加によるもので、2021年4月以降にのみ累積し始めた。
死産についても同様の死亡パターンが見られ、2021年の第2四半期に約9.4％、第4四半期に約19.4％と、例年に比べて増加している。
これらの結果は、これまでのCOVID-19パンデミック初期には死亡率にそのような影響は見られなかったが、「2021年春に死亡率の急激かつ持続的な上昇をもたらす何かが起こったはず」であることを示している。


（以下抜粋）
ワクチン接種者数の増加に伴って超過死亡率が減少するという仮説は正しくない。
多くの人が接種した期間では、前回の流行年の同じ期間と比較して、超過死亡率がより強く増加しているようである。
2021年春から夏にかけての1回目と2回目の接種期間では、累積超過死亡率の増加が観察され、前年は減少が観察された。
3回目の接種期間には、接種回数の増加と並行して、前年よりも早く始まる累積超過死亡率の増加が観察される。
そして、国民の多くがワクチンを接種した2022年には、累積超過死亡数がさらに増加し、ワクチンを接種していない前回の流行年をも超えている。
ワクチン接種と超過死亡率の短期的な関係をさらに探るために、1ヶ月あたりのワクチン接種者数と超過死亡者数の経過を図９に示す。


図9：ワクチン接種数対超過死亡率。
赤線は死亡赤字と超過死亡数、4本の破線は2021年1月から2022年12月までのワクチン接種数を示す。

月別の接種回数と超過死亡数
前年と異なり、1回目、2回目、3回目の接種回数が多い月は、超過死亡者数も多い。
接種コースと超過死亡数の時間的関係は、特に3回目の接種で顕著に現れている。
2021年9月と10月には、3回目の接種回数の最初の小さな増加に伴い、超過死亡数も比較的に小さくなっている。
2021年11月と12月には、3回目の接種回数が急激に増加し、比較的に急激な超過死亡の増加を伴った。
2022年1月、3回目の接種回数が激減し、それに伴い死亡者数も比較にならないほど激減した。

これらを総合すると、COVID-19の接種キャンペーンが開始された2021年は、接種者数が多い月で前年よりも高い超過死亡率が観察される。
国民の多くが完全接種（2回接種のこと）、あるいは3種混合接種を受けた2022年には、春以降、過剰死亡率が常に上昇し、12月には最大28%に達している。
このような観察は、COVID-19のワクチン接種がCOVID-19による死亡に対して高い効果を発揮しているという仮定と整合させるのは難しい。
「ワクチン接種が期待したほど成功していない」か、「ワクチン接種によってCOVID-19による死亡を防ぐことに成功したが、COVID-19以外の要因が突然発生し、2021年と2022年に予想外の死亡が増加する」のか、どちらかであろう。

後者の可能性については、各年齢層における超過死亡率の経過を考察するのが興味深い。
2020年から2021年にかけての年度の変わり目の死亡率の波は、COVID-19の年齢依存型リスクに従って、高齢者ほど過剰死亡率が高く、30歳以下の年齢層では全く見られないという、強い年齢依存性を特徴としている。
このパターンは、ワクチンを接種した人が増えた2021年4月以降に大きく変化している。
突然、過剰な死亡率が現れ、もはや年齢に依存せず、若い年齢層でさえ観察される。
これは、COVID-19が根本的な原因である可能性を否定するものである。
さらに、ワクチン接種の開始時期が遅い若い年齢層では、死亡率の超過も遅くなることが観察される。

ファーマコビジランスの観点からは、死亡率超過とワクチン接種の同時発生は安全性警告シグナルとなる。
ワクチン接種と有害事象の発生に時間的な関係が見られるというような安全性警告シグナルは、ワクチン接種の経過と超過死亡の経過の両方に影響を与える第3の変数が存在する可能性があるため、必ずしも因果関係を意味するものではない。さらなる評価を必要とする仮説である。

ワクチン接種の増加と死亡率の増加の時間的関係を考えると、ドイツで医薬品の安全性監視を担当するPaul-Ehrlich-Institut（PEI）によるファーマコビジランスで、それぞれの安全性警告シグナルが検出されなかったことは驚くべきことである。
PEIがCOVID-19ワクチン接種の致命的な副作用を監視するために使用した方法を詳しく調べると、ワクチンが極めて多数の予期せぬ死亡を引き起こしたとしても安全警告性シグナルを示さない、欠陥のある安全分析が用いられていることが判明した。

PEIは、COVID-19ワクチン接種との関連が疑われる死亡がPEIに報告された件数を、ワクチン接種群における全死因死亡の予想件数と比較する、いわゆる観察-対-予想分析を用いている。
ワクチンとの関連性が疑われる報告された死亡数が、予想される全死因死亡数（がん、心臓病、脳卒中などを含む）よりも有意に多くない場合、PEIは安全性に問題はないと結論づける。安全性警告シグナルの発生は基本的に不可能であるため、このような安全性分析には重大な欠陥がある。

入手可能な死亡データでは、ワクチン接種群のみの死亡数の予想値と観察値を求めることができないため、PEIが正しい安全性解析を適用していれば何が観察されたかを検証することは不可能である。

少なくとも、正しい観察-対予想分析がどのように行われるべきかを示すために、2つの期間を比較することができる。
2020年4月から2021年3月（最初のパンデミックイヤー）の時期は、ワクチン接種をしない場合の超過死亡数の概算として使うことができる。これを国民の多くがワクチンを接種した2021年4月～2022年3月（第2流行年）の超過死亡者数と比較する必要がある。

6つの年齢層について、そのような分析を行った結果は、
80歳未満のすべての年齢層で、人口の多くがワクチン接種を受けた2年目のパンデミックイヤーに、死亡率の著しい増加が観察される。
各年齢層の経験的標準偏差によると、2σ̂をはるかに超える過剰死亡率は、ワクチン接種のない最初のパンデミック年には発生せず、ワクチン接種のある2番目のパンデミック年にのみ発生した。

ワクチン接種を行ったパンデミック2年目に観測された超過死亡率の量は、ワクチン接種を行わなかったパンデミック1年目の超過死亡率の量よりはるかに高い。
そして、2022年4月から2022年12月までの最後の月では、状況はさらに悪化しており、超過死亡量は依然として着実に増加している。
これは、一方では、ワクチン接種によってCOVID-19の死亡数が減少するはずだという予想と対照的であり、他方では、安全性警告シグナルを示している。

唯一の例外は最後の80歳以上の年齢層で、1年目は2年目より多くの超過死亡が観察された。
ただし、この年齢層では、2019年から2020年10月まで大きな死亡率の赤字があり、それが11月、12月、2021年1月に補われたことを考慮する必要がある。
このような効果は、1年以内に2度目は起こりえない。
そして2022年の年末には、この年齢層の死亡率の超過が再び信じられないほど高くなっている。

これらを総合すると、人口の大部分にワクチンを接種すれば、超過死亡率が低下するはずだと予想されが、実際はその逆で、過剰死亡率も死産数も、ワクチン接種の増加とともに増加している。
80歳以下のすべての年齢層で、過剰死亡率はパンデミックの2年目に高く、特に人口の多くがワクチンを接種した3年目には非常に高くなった。

これらの観察結果は驚くべきものであり、これらの安全性警告シグナルがCOVID-19ワクチンの未知の副作用の存在によるものであることを排除するために、異なる科学分野からのさらなる詳細な調査が強く推奨される。

【結論】
本研究では、数理科学の最先端の手法を用いて、ドイツにおけるパンデミック年2020年から2022年の全死因死亡数の予想値および全死因死亡数の増加率を推定した。
2020年は観測された死亡数が期待値に極めて近かったが、2021年は経験標準偏差の2倍のオーダーで期待値を大きく上回り、2022年は経験標準偏差の4倍以上でも期待値を上回った。
年齢依存の月別超過死亡率の分析では、2021年春から始まる高い超過死亡率が2021年と2022年の超過死亡率の原因であることが示された。
死産数の分析では、15歳から80歳の年齢層で観察されたのと同様の死亡パターンを示した。

これらの死亡パターンを説明するさらなる調査の出発点として、過剰死亡率をCOVID-19の死亡報告数およびCOVID-19ワクチン接種数と比較した。
この結果、いくつかの「未解決の疑問」が生じた。
最も重要なのは、過剰死亡率、COVID-19死亡数、COVID-19ワクチン接種数の間の共変化である。

出典論文全文


➡️「未解決の疑問」が解明されるまで、さらなる接種を控えるのが、「科学的に正しい選択」です。


関連記事 :
全死亡率の増加とCOVID-19ワクチン展開の因果関係（オーストラリアの研究）

高校時代の体育祭で白虎隊の舞の出し物を有志が集まって行いました。
会津出身の踊りの先生に指導を受けたと記憶しています。

白虎隊は会津戦争のときに16歳〜17歳の藩士の子弟から編成され、中には年齢を偽った年少者も参加していたと伝えられています。
その一部は戦死し、若松城の落城を見て飯盛山で自刃した者もいたそうです。

しかし、明治維新の大勢は決し、すでに大政奉還もなされた後だったのに、なぜ戊辰戦争は長引いたのでしょうか。

それは奥羽越列藩同盟に兵器を売るフランス人が居たことも一因だったと思います。
ガトリング砲を始め米国の新兵器が新潟港から運び込まれました。
一方で新政府軍も武器をイギリスから買っていました。
維新のさなか、外国勢力各国は中立を宣言すべきと提案して実現した英国が、今度は中立をやめることを提案して新政府軍を支援していました。

しかし旧幕府軍が購入していた武器も、新政府軍が購入していた武器も、大半が米国の南北戦争で使われたものでした。
日本が武器の処分場になりました。
◯◯チンと同じです。

その結果戊辰戦争が続き、大勢の日本人が死にました。
もし戦争が長引かなければ白虎隊の若者も死なずにすんだかもしれません。

今ウクライナで人が死に続けています。
欧米や日本が戦争継続を支援しているからです。
戦争が続く限り死者が増え続けるでしょう。

変異ウイルスの恐怖を煽ってきたTV



【The Cell誌に掲載された論文より】
異なるSARS-CoV-2亜種に感染したCOVID-19ワクチン接種患者における宿主内多様性の比較解析
（2022年10月24日掲載）

サマリー
重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）は、急速に進化するRNAウイルスで、宿主内で変異し、ウイルスの準種として存在する。
ここでは、異なるSARS-CoV-2 Variant of Concernに感染したワクチン接種者とワクチン未接種者（n = 379）間の宿主内多様性を評価することにした。
大半のサンプルは、14個以下のホスト内一塩基変異（iSNV）を保有していた。
詳細な分析により、Omicronサンプルでは、他のバリアントよりもホスト内多様性が有意に高いことが明らかになった（p値 < 0.05）。
ワクチン接種の有無と種類は，β-B.1.315とΔ-B.1.617.2ワクチン接種者がワクチン未接種者より高い多様性を示した以外は，ホスト内多様性への影響は限られていた（p値：それぞれ<0.0001と<0.0021）。
3つの免疫逃避性変異が同定された： DeltaのS255F、Omicron-B.1.1.529のR346KとT376Aである。
後者2つの変異は、BA.1およびBA.2ゲノムでそれぞれ固定されていた。
全体として、 ワクチン接種者の宿主内多様性が比較的高いこと、また、稀ではあるが免疫逃避変異が検出されたことから、ワクチン接種者においてワクチンによる免疫圧が生じる可能性があることが示唆された。

出典

『セル』は1974年創刊の科学学術雑誌。
医学、生化学、分子生物学などライフサイエンス分野における世界最高の学術雑誌。
「ネイチャー」、「サイエンス」とともに三大科学誌に数えられている。
臭覚受容体の発見、テロメアの機能解明、iPS細胞の開発をはじめとするノーベル生理学・医学賞の対象となった論文など、医学史・科学史に残る論文が多いことでも有名。


➡️ 以前からまともな学者からは指摘をされていましたが、御用学者や政府は無視してきました。

「新しい変異を生んで、パンデミックを長引かせているのはワクチンのせいである可能性が高い」
ことが今回明確に指摘されました。
つまりワクチンを打ち続けるといつまでも終わらない、ということです。
そして打ち続けている国は今や日本だけです。

歴史は戦勝国によって作られます。
しかし、事実を丹念に見れば、見えてくるものがあります。

１．第二次世界大戦
1939年9月1日、ナチスドイツがポーランドに侵攻して大戦が始まりました。
侵攻前に東プロシア・ダンツィヒのドイツへの返還とポーランド回廊の鉄道・高速道路の建設を弱小国ポーランドが強大なヒットラーに対して拒否し続けたのはなぜでしょう。
英仏さらには歴史の表舞台には出て来ない米国ウィリアム・ブリット駐仏大使は何をしていたのでしょう。


2．太平洋戦争
1941年12月8日、ハル・ノートを突きつけられた日本が真珠湾を攻撃し、開戦しました。 しかし今では米国が日本軍の暗号を解読していたことが知られています。
それではなぜ真珠湾の米軍は日本軍の攻撃により甚大な被害を出したのでしょう。
また通常は演習のない日曜日に、米海軍の空母２隻だけは「偶然」真珠湾を離れ退避したのはなぜでしょう。


3．朝鮮戦争
1950年1月、米国の国務長官アチソンは、「韓国は米国の防衛線の外である」と演説しました。
つまり「韓国が金日成に侵略されても米国は関知しない」と言う意味です。
その半年後の6月25日に北朝鮮軍は侵攻を開始しました。
スパイになった先生

ついでに
北朝鮮の同盟国ソ連は国連の安保理を欠席して、拒否権を使わず、国連軍の派遣が決まりました。
グロムイコの回顧録によると、欠席はスターリンの命令だったそうです。
一方中共の義勇軍の介入を避けるため、マッカーサー司令官は中国から朝鮮への通路を爆撃することを提言しました。 しかし米国政府はこれを却下しました。
不思議ではないですか。
当時の米国政府やスターリンに影響力を持っていたのは誰でしょう。


4．911同時多発テロ
米国CIA、NSC、FBIなどはテロリストの動向を知っていました。しかし、逮捕することはなく、2001年9月11日、旅客機２機がWTCに突っ込みました。
そしてジェット燃料火災では溶解しないビルの鉄骨（溶解温度は1200度以上）が溶けてWTCは倒壊しました。 （米政府が発表した報告書）
火災で近代的なビルが倒壊した例は他にありません。
※車両火災で鉄が溶けないのはご存知のとおり。

しかも航空機が突入しなかった第３ビルまで何故か倒壊しています。
それから「テロとの戦い」という名の侵略戦争が次々に始まりました。


5．ウクライナ戦争
2021年12月7日、バイデン大統領はプーチン大統領とリモートで首脳会談を行いました。
翌日バイデンは「ウクライナに米軍は介入しない」とわざわざ発言しました。
2022年2月17日、ゼレンスキーはロシア系住民（自国民）が住むドンバスへ60回砲撃しています。
2022年2月24日、ロシア軍はウクライナに侵攻を開始しました。


6．ナンシー・ペロシ訪台
2022年8月2日、ナンシー・ペロシ（当時米下院議長、民主党）は台湾訪問を強行し、事前に予想されていたとおり中国の猛反発を招きました。
報復として中国は台湾のまわりで大規模な軍事演習を行いました。
一体なんのために台湾に行ったのでしょうね。
台湾海峡の緊張を高めているのはどっちですか。


戦争の始まりはいつも同じ手口です。
一体誰が戦争をしたいのでしょうか。
一体どちらが挑発しているのでしょうか。
ゼ大統領は、国民や兵士が死に続けているのに、なぜ和平仲介を断り続けているのでしょう。
某首相やマスコミはなぜ戦争継続を支援し続けているのでしょう。
日本にNATOの事務所を設置するのはなぜでしょう。

ウクライナ戦争支援がウクライナ人の血を流し続ける結果になる（日本語字幕動画1分20秒）

ゼ大統領を招いた広島G7サミットは大成功だそうです。
でも被爆地広島で戦争継続支援を決めたのは、どうなのよ、と思いました。
口先だけの平和という言葉に聞こえました。