戦後教育により、日本人は歴史を知らなくなった。
資本主義の社会システムを作ったユダヤ国際金融資本家達はマルクス主義の基本カールマルクスの資本論や共産党宣言へ資金提供を行なっている。
その後世界初の巨大社会主義国家ソビエト連邦が建国される。
レーニンが資金返済していた相手はクーンローブ商会であり、大株主はロスチャイルドである。
トーマスグラバーは弱冠21歳の時に来日、25歳の時に現在長崎の観光名所になっているグラバー邸を完成した。
このグラバー邸に長州の伊藤博文、薩摩の五代友厚、亀山社中・海援隊の坂本竜馬、三菱財閥の岩崎弥太郎ら、幕末から明治にかけて活躍した人物が続々と訪れていた。
1863年、のちに初代内閣総理大臣となる伊藤博文や井上馨ら長州藩士は、イギリスに留学した。
この時に留学したのは5人。
その費用は一万両だと言われている。
現在の価値に直せば約10億円という途方もない金額である。
この密航を仲介したのが長崎の武器商人トーマスブレークグラバーだった。
費用を用立てたのが清朝をアヘン戦争へと導いた貿易会社ジャーディン＝マセソン商会。
このグラバーは、クーン・ローブ商会の代理人であり、メイソンであり、ロイズ保険や香港上海銀行などの代理店だった。ロイズ保険、香港上海銀行、そして兵器産業アームストロング社は、いずれもロスチャイルド系の企業である。
1877年、のちに内閣総理大臣となる松方が渡欧してフランス蔵相レオンセーと会談した。
この会談でレオンセーは日本も中央銀行を持つべきであると勧め1882年に日本銀行が設立される。（日本銀行は政府機関ではない。政府と民間企業が出身する半官半民の企業である。ちなみに米FRBは100%民間企業）
レオンセーは四代目当主アルフォンス・ド・ロスチャイルドの複数の企業で重役を務める手下である。
1882年、伊藤博文らは明治憲法を作るために再びイギリスに渡る。
そのときロスチャイルドからユダヤ人憲法学者ルドルフ・フォン・グナイストとロレンツ・フォン・シュタインを紹介される。
グナイストらに学び、作られたのが明治憲法である。
日露戦争時に日本は、フランクフルトのユダヤ教徒の家に生まれ、代々ラビの家系のジェイコブ・シフ（ヤコブ・シフ）から借金をした。
フランクフルトのゲットーではグリューネシルト（緑の盾）と呼ばれる建物にロスチャイルド家とともに住んでいたのが、このジェイコブ・シフである。
日本は日露戦争に勝利したが、多額の返済を払い終えたのが1986年である。
シフは日本を強力に資金援助したことで、日本勝利と帝政ロシア崩壊のきっかけを作った。
以後日本は3回にわたって7,200万ポンドの公債を募集、シフはドイツのユダヤ系銀行やリーマンブラザーズなどに呼びかけこれも実現する。
後にシフが高橋に語った融資の理由はロシアでの反ユダヤ主義（ポグロム）に対する報復だった。
1881年、また1903年4月にはロシアで大規模なポグロムが起こっていた「ロシア帝国に対して立ちあがった日本は神の杖である」と回想録に記している。
シフの帝政ロシア打倒工作は徹底しており、第一次世界大戦の前後を通じて世界のほとんどの国々に融資を拡大したにもかかわらず、倒したい帝政ロシアへの資金提供は妨害した。
1917年にレーニン、トロツキーに対してそれぞれ2,000万ドルの資金を提供して支援し、ロシア革命を成功させた。
経営者一族がシフの縁戚となっていたファースト・ナショナル銀行ニューヨークは、ロックフェラーのチェース・マンハッタン、J・P・モルガン・アンド・カンパニーと協調して、ソビエトに対する融資を継続していた。
レーニンもユダヤ金融資本に対して借金返済に追われた。
先の大戦、当時の米国大統領フランクリン・D・ルーズベルトを裏で操っていたとされるのが、バーナード・バルークとヘンリー・モーゲンソーJr.らユダヤ国際金融資本家と国際共産主義者たちである。
ウォール街 伝説の相場師と呼ばれるバルークは、ウッドローウィルソンを見出し、選挙資金を調達し大統領に当選させ、その後、ハウス大佐と共にウィルソンを扇動して第一次世界大戦へ参戦させたとされる人物である。
このバルークはシフ家やウォーバーグ家と同じようにゲットー時代からロスチャイルド家と類縁関係である。
そして先の大戦後フランクフルト学派、コミンテルンが入り込んだGHQが日本国憲法を作り、WGIP、3R5D3S政策による教育を行い、プロパガンダ洗脳の為の放送局、報道機関を作った。
皇室もその力を削がれ、大部分の皇族は一般人にさせられ華族制度は解消された。
財産税の無差別な適用によって皇室から財閥にいたるまで没収。
重要な歴史書や書物（ユダヤの脅威を唱えた本など）は後々残ると都合が悪いため焚書された。
（戦前の新聞には報道されていた）
1993年の宮沢首相とビル・クリントン大統領との会談以来、日本の政策は米国より出される年次改革要望書に沿っておこなわれてきた。
クリントン政権の財務長官ロバート・ルービンは、ゴールドマン・サックスの共同会長を務めていた人物。
月に2回米軍施設ニューサンノーで「日米合同委員会」と称する日本の政策に関する秘密会議が開かれている。
その存在は当時の鳩山由紀夫首相には知らされていなかったことをご本人が証言している。
この文脈で
前川レポートが出されて日本は無駄な公共事業を行うことになり、国債発行を大幅に増やしている。
ロバート・ルービンを裏で支えていたのが、アジア通貨危機を演出した人物として世界的に有名な投機家ジョージ・ソロス（ハンガリー生まれのユダヤ人）。
単身ロンドンに出てきたソロスを名門「ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス」に入学させ面倒を見てきたのが、ロスチャイルドである。
※ジョージ・ソロスは環境活動家の少女グレタ・トゥーンベリの陰のスポンサーだと囁かれている。「地球温暖化仮説」への疑念が湧く所以です。
日本資本主義の父と呼ばれた渋沢栄一が、銀行業を学んだフリュリ・エラールもアルフォンス・ド・ロスチャイルドの使用人である。
ベルフ家をルーツに持つ、イギリス王室の血統の乗っ取りをした、ヘッセン家（ヴィルヘルム）その末裔のヘッセン＝カッセル方伯ヴィルヘルム9世から1801年より財産の運用を任せられるようになり、ロスチャイルドは財を成した。
世界経済フォーラム/ダボス会議の（表の）創設者クラウス・シュワブは、この一族の召使のさらに下の使用人である。
ちなみに日本の水道事業民営化を進める某現役大物政治家の娘はロスチャイルドのフランス分家へ嫁いでおり、夫は水道事業の委託を受けたフランス企業の幹部である。
国際金融資本の世界支配は現在も続いている。
WHOでさえその例外ではない。
パンデミック条約（動画）
戦後教育により、日本人は歴史を知らなくなった。
