midnightbluelynxのブログ一覧

　全国紙・読売新聞が運営するニュースサイト「YOMIURI ONLINE」の配信記事から『北の子供「死の恐れ６万人」…栄養失調２０万人』に懸念す。


　飢えと寒さの中、絶望に震える子どもたち、或いは救いの手が及ばず、命を落とした小さき亡骸を踏みつけにして、南北合同の「平和の祭典」など成り立つのだろうか。

　面子を重んじるかの国のこと、韓国側および国際社会の目を気にして、ユニフォームや道具を須らく新調したことだろう。
　その資金・資源を、子どもたちの食糧・衣料品調達に回せば、僅かでも状況は改善するかも知れない。


　飢えと寒さに苦しむ子どもたちの食糧と衣服を奪い命を犠牲にしてまで、オリンピックの競技場に這い上がる意義はあるのか。
　そんな問い掛けを、醜く太った指導者が権勢を奮う国に申し述べても、得るものはおろか、反応すら無いだろう。

　なればホスト国たる韓国、および国際社会は、この醜悪な現実を看過してはならない。
　今からでも構わぬ。国際社会の総意で、北朝鮮のオリンピック参加を拒絶すべきだ。



　オリンピックは、今時点で完成されたアスリートの美技が披露されるだけのイヴェントではない。
　その美技を見た子どもたちが、自分にも無限の可能性を見出し、チャレンジを志す機会でもあらねばならない。

　子どもたちに夢を与えられないどころか、未来のアスリートを飢えと寒さで死に追い立てるオリンピックなど、一顧だにする価値は無い。


　南北融和に前のめりとなる韓国の現政権、また行き過ぎた商業主義に染まり肥大化したオリンピック組織委員会が、まっとうな判断を下せるとは期待していない。
　しかし少なくとも我々は自国選手の活躍にはしゃぐだけでなく、オリンピック精神に照らして北朝鮮選手の参加が妥当なのか、問題意識を持ち続ける必要があるだろう。　

　まともに日本語が使えない惨軽、もとい三流新聞社から烏滸がましくも”反日地方紙”のレッテルを貼られる沖縄の有力地元紙・琉球新報のニュースサイト配信記事から『産経報道「米兵が救助」米軍が否定　昨年１２月沖縄自動車道多重事故』に呆れる。


　琉球新報の反撃よりも遥かに前から、弊サイトが縷々「惨軽こそ日本の新聞社か」と批判してきた通り、そもそも惨軽が一端の新聞社ヅラして報道事業を継続できていること自体、私にとっては大いなる謎である。
　問題は、記事文末にあるような琉球新報に対する口汚い批判だけではない。

　惨軽は以前、左翼系NGO団体のメンバーに似た人物が、複数の在京キー局制作の報道番組で街頭インタヴューに応じていたとのネット上の噂を鵜呑みにして、左寄りの世論をでっち上げる目的のヤラセではないかと批判記事を出稿、後にNGO団体メンバーは遠く熊本で被災地支援に当たっていて、東京で街頭インタヴューを受ける筈がないことが判明しただけでなく、本人はおろか当該団体・街頭インタヴューを実施したテレビ局各社に一切取材をしないまま記事を作成していた実態がバレてしまった。

　左派潰しに偏執する余り、玉石混淆のネット情報から自分にとって耳触りの良いところだけを抜き出し、何の検証も無いまま記事がでっち上げられた経緯は、「米兵が救助」の記事も失笑を禁じ得ないほどシンクロしている。

　報道人として致命的な倫理観の欠如と記事執筆の根本ミスを、全く別の場所にいる別人の記者が同じようにやらかすところが、根深く救い難い惨軽の病巣である。



　弊サイトでは他にも、対象者にまともな取材をしていないと思われる記事を指摘してきた。
　粗雑な記事を出稿し、記者が懲戒されるのは自業自得でしかないが、切込みの甘い取材のせいで、協力してくれた行政担当者に恥をかかせた記事もあった。

　また冒頭でパンチを喰らわせたように、内容を云々する以前の、初歩的な日本語の誤りは数知れない。



　琉球新報も、惨軽記事が拠り処とした「海兵隊員の勇気ある善行」が、無かったと言い切っているわけではない。ただ、あったという証明もできない以上は、報道するに至らずと判断したまでだ。
　
　報道機関として、真摯かつまっとうな対応をした琉球新報と、ネット上のウワサに踊らされて虚報を垂れ流しただけでなく、それを基に他紙に対して「報道機関を名乗る資格があるか」「日本人として恥」などと罵倒する惨軽辛蚊と、どちらを信頼すべきかは論を待たない。



　どうせ心のこもっていない謝罪記事を発表するくらいなら、いっそのこと頬被りして「反日地方紙」批判キャンペーンを続けるがよい。

　今までも、何ら確固たる論拠や思想的背景を欠くまま、稚拙な日本語で左派・リベラルへの批判、或いは沖縄に対する差別的・強圧的な論調を展開してきたのだ。

　軽薄化する保守勢力と歩調を合わせ、それらを道連れとして巻き込みながら、そう遠くない将来言論界から消え去ってくれるなら、その間だけ惨軽の存在意義を認めるに吝かでない。

　全国紙・読売新聞が運営するニュースサイト「YOMIURI ONLINE」の配信記事から『大分－松山、海底トンネル新幹線「黒字も可能」』に注目。

　四国・愛媛県と九州・大分県とを隔てる豊予海峡に海底トンネルを穿ち、現在は九四国道フェリーにのみ依存する両地域の交通を、劇的に変革しようとする試み。

　この区間は、整備新幹線の基本計画図でもラインが引かれており、世が世なら関西から明石海峡・紀淡海峡・鳴門海峡・備讃瀬戸を越え四国に渡った新幹線が、終着を九州の各都市に定め疾走していたかも知れない。


　東京～名古屋～大阪の区間は、既存の東海道新幹線に加え、北陸新幹線の大阪延伸／リニア中央新幹線の建設が進めば、高速鉄道がトリプルトラック化する。

　一方、大阪～九州の区間については、当面山陽新幹線に依存する他無い。
　観光振興や地域開発など沿線住民が直接的に享受する効果のみならず、九州への別ルート整備により、昨今頻発する激甚災害に対するレジリエンシーを確保できることを思えば、全国的に福音をもたらす計画である。

　決して目新しいプロジェクトではないが、インフラ整備に携わってきた鉄道ファンとしてはロマンを感じずに措かない。

　但し、そんな私だから指摘しておきたい問題点が幾つもある。



　既に旧鉄道建設公団(現鉄道建設・運輸施設整備支援機構)が、独自に基礎的な地質調査を済ませた結果として、海底トンネルの建設は可能であると発表している。

　異常出水や数多の人的犠牲を払い、極めて困難な工事を成し遂げて竣工を見た青函トンネルの実績を見れば、豊予海峡トンネルも建設可能と言い切るのは、根拠の無いことではない。
　潮の速いボスポラス海峡の深海に、沈埋函をピッチリ沈めて海底トンネルを築いただけでなく、アプローチ区間は地上から巨大シールドマシンで掘進し、ドンピシャのポイントで海底トンネルと接続させた(もし僅かでもズレたら浸水事故に曝された)神業的な施工も、日本のゼネコンはやってのけた。

　しかし施工現場は、日本を横断する大断層帯・中央構造線に寄り添う形になる。
　大小の断層と、それらがもたらす地下水の湧出、坑道を圧し潰そうとする強大な地圧が、行く手を阻むであろうことが予想される。


　技術的にトンネル建設は可能である、という判断と、採算を前提に組んだトンネル工事予算は、必ずしも、いや必ずと言っていいほど両立しない。
　完成を目指すのであれば、恐らくはあらゆる土木技術を投入した総力戦になる。着工当初は想定していなかった、高価なマシンや材料が逐次投入されれば、施工費は簡単に数倍水準へ跳ね上がる。
　それらを負担してもなお、黒字を確保できるかは、現時点で誰も分からない。

　国の財政が厳しい状態に陥る中、豊予海峡トンネルに予算を付けるより、紀淡海峡トンネルもしくは架橋／大鳴門橋の鉄道施設整備／瀬戸大橋の複々線化(西側に新幹線複線＋東側に在来線複線。西側端に新幹線上り線を新設、現在の在来線上りが新幹線下り線に、在来線下りが新しい在来線上りに、東側端に在来線下りを新設)が先行するのではないかと思われる。



　施工費の問題はさておき、日本の誇る土木技術が輝かしい勝利を飾り、晴れて豊予海峡に単線の鉄道トンネルができたとしよう。
　軌道を敷設し、列車を走らせる段になってから、新たな問題が出てくる。

　日本の高速鉄道は、単線運転を前提にした信号システムを組んでいない。
　豊予海峡区間の為だけに、新たな信号システムを開発しなければならないが、その費用は誰が負担するのか。


　また建設費用を軽減する目的で、単線トンネルとするのも短絡的に過ぎる。
　安全性やキャパシティの面で、複線で建設した場合に比べ相当に不利である。

　新幹線が四国へ渡るルート上にある大鳴門橋が、実質的に単線運用しかできず、ボトルネックとなる可能性を別項で紹介しているが、あくまで旧式の重たい車輌で16輌フル編成を組んだ前提であり、輸送需要に見合った短編成化や、軽量な車輌開発を進めれば複線運用も可能であるものと考えられる。

　豊予海峡トンネルを単線で完成させてしまってから、ボトルネック状態が顕在化、改めて輸送力増強や安全性向上を志向し、複線化用の新たなトンネルを掘り直すくらいなら、最初から複線断面のトンネルを穿った方が安上がりだ。



　ここまで、記事で紹介されている大分市側の検討および分析に対し、かなりネガティヴな意見表明をさせていただいたが、決して大分市の意見を否定するために書き記したわけでは無い。

　記事を読んだ僅かな時間だけでも、このような想定ができることに鑑み、皆でプロジェクトをブラッシュアップ→将来の事業化実現へ繋げていくことができれば、先に述べた通りインフラ整備に携わる鉄道ファンとしては、望外の悦びである。

　時事通信社のニュースサイト・時事ドットコムの配信記事から『ラグビーワールドカップ2019(TM)日本大会を応援し、DHL、特別ペイント集配車両を東京・丸の内で展示』に注目。

　いよいよ来年に迫った、日本開催のラグビー・ワールドカップの話題。今日は開幕600日前の節目でもある。


　既に我がゲレンデは、ナンバープレートをワールドカップ仕様に変更しているが、これだけでは愛車を運転中しかアッピールできないのに加えて、ドライヴィング中の私自身は、その姿を見ることが叶わない。
　
　では日常的に使えるアイテムで、気分を盛り上げようと、麗しきラグビー用品ショップに駆け込み、以前から目を付けていた大ぶりなデイバッグを購入した。
　日本代表のシンボル・桜のエンブレムをあしらった、税抜き1.2万円のモデル。さすがに高いなとは思ったが、1万円を切るモデルはいずれも素材・質感・機能性ともにイマイチで、そちらに接してから再び日本代表モデルを見るとあら不思議、お得感が芽生えてきてレジに並んでしまった。



　カバンが無くて困っていた訳では無い。
　散財は、ラグビーファンとしてイヴェントを盛り上げたいという理由が第一ではあるが、実は他にもある。

　まず、無くした財布(小銭入れ)が戻ってきたこと。
　戻らねば、当面は余計な出費を抑え緊縮財政とせねばならないところだったが、親切な取得者のお蔭で実害はなかった。

　一万円を落としたと思えば、以前から欲しかったデイバッグが手許に残るだけトク、とも考えられる(笑)。


　そして決定的なのは、これまで使っていたデイバッグのブランドが「パタゴニア」だったこと。
　この企業は、私が忌み嫌う似非環境保護団体にして凶悪なテロ組織・シーシェパードに資金援助をしている。
　捕鯨の再興を願う立場の人間が、狂犬どもを肥え太らせてきた「パタゴニア」の商標を背負って歩いては面目が立たない。



　そんなの気にしなければいいぢゃん、と笑われるかもしれない。
　しかし、どんなに便利で出来の良いアイテムであっても、致命的な違和感にストレスを覚えつつ使い続けるよりは、一万数千円を払って新しいアイテムを買う方が、精神衛生上も穏当とは言えまいか。　

　そこの拘りに私の矜持在りと、お見えの各位には何卒ご理解いただきたい。

　公共放送・NHKのニュース動画サイト「NHK NEWSWEB」の配信コンテンツから『世論調査 災害が起きたら「自助」や「共助」増加』に注目。

　一昨年前の暮れに発生した糸魚川の大火災では、隣接地域からも消防車の応援を得てなお、鎮圧に苦労し広大な市街地が灰燼と化してしまった。
　東日本大震災や阪神大震災などの広域かつ激甚な災害に至らなくとも、中華料理店の火の不始末から飛び火し、街中で複数の火災に発展しただけで、公的な防災体制が追いつかない現実を見せつけられた。

　つい先ごろの大雪でも、行政の除雪作業が後手に回ったり、JAFの救援に相当の時間を要したりして、往生した方がいらしたことだろう。

　平時であれば必要にして十分な防災体制であっても、対処すべき現場が同時かつ多数発生した場合、全てを掌握し、影響を完全に抑えるのは不可能と言い切ってよい。

　それを理解した上での回答が、世論調査結果に顕れているのであれば佳き傾向と言える。



　一方テキストでは明示されていないが、大地震への対策に関する回答結果として「食料品や飲料水の準備」および「停電に備えた明かりの確保」といった、基礎的な対策が減少しているのが気に掛かる。
　「食料品や飲料水の準備」は誤差の範囲内(-0.9ポイント)と割り切ってもいいが、「食料品や飲料水の準備」および「停電に備えた明かりの確保」が-18.9ポイントも減少しているのは、やや解せない。

　もはや防災対策としては当たり前過ぎて、実行していたことすら忘れてしまっているのか、NHKの調査手法や設問の仕方に何らかの瑕疵があったか。
　実態が前者である場合「準備はしたがどこに仕舞ったか不明」「既に電池が切れて灯らない」といった別の問題が潜んでいないか、改めてチェックが必要だ。
　


　弊ブログ主としては、「自助」の次に頼るべき「共助」と「公助」の中間、或いは複合的な形態であるドイツの緊急援助組織「THW」を参考に、民間主導の防災・災害救援組織を置いてもいいのではと考えている。

　現状機能している消防団組織との調整が必要となるが、「THW」のように核攻撃その他で統治機構が機能停止しても、自律的に動くことができる組織として位置付けるなら、棲み分けは難しくなかろう。

　重機を多数保有し、インフラ整備に携わる技術者を抱えた建設業界でイニシアチヴを執るのが、最も近道かつ経済的か。
　また即応予備自衛官を雇用する事業者であれば、軍との連絡・調整を担えないだろうか。

　そして我が家の軍用車も、家族の安全を確保した上で、地域コミュニティの防災・生活再建へ貢献できればと願う。
　
　代々世界最高水準のオフロード車をキープし続けるのも、私なりの「自助」強化策である。