利根川の天然水のブログ一覧

　中国では日本に対する蔑称として「小日本」という言葉がある。中国語で「小」という言葉は使い方によっては侮蔑の意味が含まれるため、「小日本」という言葉は「取るに足らない日本」という侮蔑の意味となる。

　このような侮蔑の表現をする国は中国を除いて他にはないと思われるが、中国メディアの東方頭条は１３日、日本はまったくもって小国ではなく、世界で日本を小国扱いする国民は中国人以外に存在しないと指摘する記事を掲載した。

　記事は、中国人の多くは日本について「小日本」と呼ぶのに慣れてしまっていると指摘する一方、「果たして日本は本当に小日本なのだろうか」と疑問を投げかけた。まず日本の国土面積を見た場合、中国と比較すれば「当然、小さく見える」としながらも世界の国々を基準に見てみると「日本は決して国土の小さい国ではない」と指摘。さらに、日本の国土面積はドイツや英国より大きく、日本は縦長の国土であるため細長く、小さく見えるだけだと指摘した。

　続けて、日本の人口について「世界に１億人を超える人口を持つ国は１２カ国しかない」と指摘し、日本の人口は世界１０位であると指摘。１３億人を超える中国に比べれば少ないものの、世界的に見れば日本は人口の多い国であるのは間違いないと論じた。

　また記事は、国土が小さく、人口も米国や中国より少ないにもかかわらず、経済規模は世界３位であり、欧州の国々をはるかに上回る経済規模を持つと指摘。日本が仮に欧州に存在していたら「欧州最強の国」となると指摘し、「中国人にとって日本は小さな国に見えるかもしれないが、それは米国と中国の中間に存在しているためではないか」と主張、世界規模で見れば日本は完全なる強国であり、大国であると指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2016-12-15 12:13

　中国メディアの易匯はこのほど、シンガポール国立大学で教鞭を執る中国人教授が「日本経済はアジア経済全体の覇権を握っている」と指摘し、アジアの経済は日本に依存していると主張していることを紹介する一方、同見解に対して批判的な見方を表す記事を掲載した。

　記事はまず、シンガポール国立大学の教授が「中国を含むアジア諸国は日本の資本やハイレベルな科学技術に高度に依存しており、それによって持続的な経済成長を維持してきた」と主張していることを紹介、さらに日本の経済発展のおかげで「その他のアジア諸国も異常なスピードで経済成長した」と分析していると紹介した。

　これに対し、記事は批判的な見方を提示、例えば現在の日本の経済状態は過去と異なり「半死半生」であると主張。またかつて東南アジアの電化製品はすべて日本製品だったが、現在は中国や韓国などの安い電化製品の出現によって、日本企業は苦戦を強いられているとの見方を示し、アジアの経済は日本に依存しているとの見方に対して反発した。

　記事は、シンガポール国立大の教授の主張を批判しているが、これは日本経済の働きを高く評価しているのが、同胞であるはずの中国人教授であるという点が関係しているのだろう。本来であれば共に日本に立ち向かうべき同胞が日本を称賛しており、しかも大学教授という社会に対して大きな影響力を持つ立場から発言しているという点は、中国のメディアにしてみればまるで仲間に裏切られたかのように感じるのだろう。

　シンガポールとマレーシアのクアラルンプールを結ぶ高速鉄道建設計画は２０１７年には国際入札が予定されており、シンガポール国立大の教授としての発言は一定の影響を及ぼす可能性は排除できない。記事がこの中国人の大学教授の発言に大きな警戒感を抱くのも当然と言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2016-08-18 11:37

　中国メディア・環球時報は９日、「２０４０年におけるアジアの超大国は中国ではなく、日本だ」とする米メディア、ビジネス・インサイダーの７日付文章を紹介する記事を掲載した。

　記事はまず、中国に対する指摘を紹介。２０１５年の中国全体のＧＤＰについて、東北部と沿海部の２地域がほぼ半分を占めており、中部や西部はそれぞれ２０％程度となっている一方で、西部地域の面積が全体の半分以上を占めているとし「人口が多く、土地が広いことは中国に多くのメリットをもたらすが、それは同時に諸刃の剣だ」と論じたことを伝えた。

　また、中国は他国にない人口動員能力を持ち、大規模な軍隊の配備によって国防力を強化する事ができる反面、「それは安全面でより多くの投資をしなければならないことを意味する。しかも、中国は内陸国であり、外敵からの侵入を受けやすいのだ」としたことを紹介している。

　一方で、日本についてはＧＤＰの３分の１を首都圏エリアが占めているものの、中国とは異なり「富の配分がより均等である」としたほか、中国に比べて遥かに人口の少ない日本は地域格差や経済の溝に対応する必要がなく、「単に東京の１人あたりの収入が顕著に全国平均より高いだけに過ぎない」と解説したことを紹介。

　また、日本が持つ最大の問題点は「食品や原材料の輸入依存」であり、高齢化にかんしては「日本も中国も同じ」との見方を示したこと、日本が海に囲まれた島国であるとともに米国と同盟を結んでいることもメリットに挙げ「今は中国に劣るも、今後徐々に優位性を増し増し、やがてはアジアの超大国になるだろう」と結論づけたことを伝えた。

　将来的に中国よりも日本の方が優位に立つという米メディアの見方に対して、記事を読んだ中国ネットユーザーからは当然のごとく批判のコメントが相次いだ。中には「作者は日本からお金をもらっているのではないか」という意見もいくつか見られた。日本との比較となると、とりわけ敏感に反応する人も少なくないようである。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-02-10 10:12