利根川の天然水のブログ一覧

　現代に生きるわれわれは、様々な発明品やアイデア製品に囲まれて生活している。毎日を便利かつ快適に過ごせるのは、先人による発明のおかげとも言える。中国メディア・今日頭条は２日「われわれの生活をより便利にした発明は、みんな日本製だった」とする記事を掲載した。
　
　記事は、中国の日常生活を便利かつ豊かなものにした、日本人が発明されたと言われるモノを多数紹介している。まずは近年流行した「セルカ棒」を挙げ、１９８０年代には日本人が発明して特許を取得していたと説明した。また、カラオケも７０年台に日本人が発明したと伝えている。
　
　さらに、チャットやメッセージに付する絵文字は９０年代に、インスタントラーメンは５０年代に、電子ゲームとウォークマンは７０年代、世界的な愛好者を持つパズルの数独も８０年代にそれぞれ日本人によって発明されたと紹介。
　
　このほか、家庭用ビデオテープ再生システムは７６年に発明され、電気炊飯器は５５年に東芝が初めて生産したとし、最後に６４年に世界で初めて登場したものとして高速鉄道すなわち新幹線を挙げている。
　
　記事に対して中国のネットユーザーからは「日本との差は数十年というレベルではない」、「中国人はいまだに紙と印刷術を発明したことに浸っている」、「日本の発明品をボイコットしたら、われわれは原始時代に戻りそうだ」といったコメントが寄せられた。
　
　また複数のユーザーが「日本をオリジナルとするものは、各種製品だけではない」との認識を示し、かつて中国で流行した歌曲の多くが、日本の曲をカバー、リメイクしたものであることを指摘。また、現在使われているボキャブラリーの多くも「日本製」であるとするユーザーもいた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　2017-07-07 05:12

　「必要は発明の母」という言葉がある。発明というと奇抜なものを作るイメージを抱きがちだが、その根底にあるのは人間の生活をより豊かに、便利なものにしようという「必要性」なのだ。中国メディア・今日頭条は１１日「日本人が発明した、超使える１０大発明」とする記事を掲載した。
　
　記事は「日本人のデザイン力、発明力が相当高いというのは疑う余地がない。しかも、物事に対して非常に勤勉かつ真剣に取り組むのである」としたうえで、日本人が発明したとされる、今や現代の生活に深く浸透し、日常的に用いられいてるものを１０点挙げて紹介している。
　
　最初の５つはエアバッグ、「冷えピタ」、使い捨てカイロ、擦ると消えるペン、シャープペンシルだ。現在では世界じゅうのどの自動車にも標準装備されており、ドライバーの安全を守っているエアバッグは小堀保三郎氏が発明したもの。約５０年前に発明され特許を取得するも実用化されぬまま開発費用捻出に行き詰まり自殺するという悲劇の発明者だった。メルセデス・ベンツが世界で初めて実用化させたのはその数年後だった。
　
　「冷えピタ」は中国人観光客が日本を訪れた際に好んで買って帰る医薬関連品の１つとされており、中国人にとってはとくに「偉大な発明」と言えそうだ。シャープペンシルは発明ではなく、初めて実用化に成功したのが日本人ということのようだ。
　
　残りの５つは胃カメラ、電子炊飯器、乾電池、カラオケ、レトルトカレー。乾電池を巡っては先日、戦前に製造されたと思しき乾電池が現在もちゃんと発電することが日本のネット上で話題になり、中国でも紹介されて関心を集めた。
　
　中国のネットユーザーからは、インスタントラーメンを挙げる声もあった。また、あるユーザーは「一番すごいのは、自動マージャン卓。これを考えた人の頭は柔らかすぎる」との意見を残している。確かに、ボタンを押すだけで一瞬にして牌の山が出現するというのは画期的であり、その出現は衝撃的だったことだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-07-12 12:12

　日系英国人作家のイシグロ・カズオ氏が２０１７年のノーベル文学賞を獲得した。イシグロ氏は５歳の時に一家で英国に移住し、現在は英国籍となっているが、日本人の両親の元に日本で生まれた日系英国人だ。

　香港メディアの鳳凰網はこのほど、中外学術情报の報道を引用し、イシグロ・カズオ氏はすでに日本国籍を放棄しているものの、日系人であることは間違いないと伝え、イシグロ氏を含めなくても日本は今世紀に入って１７年間で１７人のノーベル賞受賞者を輩出していると指摘、「日本はなぜこんなにすごいのか」と疑問を呈した。

　記事は、日本は２００１年に「５０年間でノーベル賞受賞者３０人程度」を輩出するという科学技術基本計画を策定したが、すでに半分以上を達成してしまったと指摘。なぜ日本はこれほどたくさんのノーベル賞受賞者を輩出できるかと疑問を投げかけた。

　続けて、日本を訪れたことのある中国人ならば「日本の紙幣に描かれている人物が政治家ではないことを知っているはず」とし、生物学者である野口英世や小説家の樋口一葉、さらには教育家・思想家である福沢諭吉が日本紙幣に描かれていると紹介し、これは、日本は博学な人物が尊敬を集める社会であることを示す証であるとした。

　さらに、国別で見た場合、ノーベル賞受賞者を最も多く輩出している国はアメリカであり、２０１６年までのアメリカ人の受賞者は３５４人だが、その大半がアメリカに移民した人であると指摘。１７年に受賞したアメリカ籍の人物はその全てが移民であるとし、「そう考えると日本人がいかに多くのノーベル賞受賞者を輩出しているかが分かる」とした。

　また記事は、日本人がノーベル賞を受賞できる背後には、「博学の人物が尊敬を集める社会」という要因以外にも、国全体の教育水準が高いことや、１つのことに打ち込むことができるという日本人の独特な「民族的性格」などが挙げられると主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　2017-10-11 07:12

　日本、中国、韓国の東アジア３カ国は、微妙な三角関係にある。さまざまな分野において３カ国間、あるいは２国間の問題を抱えており「韓国あっての日中友好」「日本あっての中韓友好」などとさえ言われる。中国メディア・今日頭条は２１日、「日中韓がまた争いを始めた　今度奪い合っているのは海産物だ」とする記事を掲載した。
　
　記事はまず、東シナ海や北・西太平洋海域において、中韓両国が漁業摩擦を繰り広げていると紹介。昨年６月には韓国の漁師が中国漁船を連れ去り、１１月には韓国当局が不法操業と称して中国漁船に掃射を行ったほか、最近では韓国が南海漁業管理団を設置して韓国南部海域の不法操業への取り締まりを強化することを発表したと伝えている。
　
　また、日本も中国に対し漁業に関する大きな不満を抱えているとし、今月１３日に開かれた北太平洋漁業委員会（ＮＰＦＣ）第３回委員会会合で、日本が北太平洋海域におけるサンマの漁獲量割り当て案を出したものの、「他国」の反対によって認められなかったとする日本メディアの報道を紹介。ここで言う「他国」とは、中国のことを指しているのだと説明した。
　
　さらに、日本と韓国の間にも漁業に関する諍いが存在し、昨年には日韓漁業交渉が決裂する事態となったほか、昨年日本の水産庁がだ捕した外国船のうち大半が韓国漁船であり、韓国漁船による不法操業に日本側が頭を痛めているとした。
　
　記事は、日中韓３カ国がそれぞれ漁業問題を抱えている背景に、３カ国とも海産物の１人当たり消費量が世界で上位に入るレベルであること、海産物の消費拡大に伴い、自国海域の漁獲量ではカバーしきれなくなり、各国が続々と公海に目を向けている状況があると解説。そして「公海は原則として各国が自由に魚を捕獲できる。それゆえ、地域間でルールを作るのはとても難しいと言える。限られた資源の中で、日中韓の漁業資源競争は日増しに激しくなり、紛争も増えている。他分野での紛争にも劣らない、東アジア３カ国による激しい争奪戦がすでに始まっているのだ」と論じている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　2017-07-24 12:12

　中国メディア・今日頭条は２５日、「同じアジアの国なのに、中国のクルマづくりはどうして日本に及ばないのか」とする記事を掲載した。記事は、技術的な点、そして歴史的な点から、日本と中国の自動車製造における「差」について論じている。

　まず、技術的な面については「われわれの教育では、正確さ精密さに関する研究が存在しない」と指摘。溶接技術を例に挙げ、日本では０．１ミリメートル単位の制度が要求され、厳しい訓練や試験が行われているのに対して、中国では「『師匠』に何年か教わっただけの『新兵』が、工場で作業しているのである」と説明した。このような状況であるゆえ、自動車のエンジンや高強度鋼材、高密度なネジといった部品が全て日本や欧州からの輸入頼みになっているのだとしている。

　そして、歴史的な点では、中国は清末の洋務運動の失敗から８カ国連合軍による侵略侵略、対日戦争、そして工業のお手本としてきたソ連の崩壊という数々のトラブルを経てきた中国が、明治の産業革命、朝鮮戦争特需、高度経済成長といったチャンスをものにしてきた日本との間に、「この１００年で２０−３０年、いや先端分野では８０年あまりの差をつけられている」と説明。

　ソ連崩壊によって自主発展の道を余儀なくされた中国の自動車企業は、日本や欧米との合弁に活路を見出すも、その結果「組立工場」に甘んじることとなって「さらに１０年遅れた」としたほか、近年になってようやく自主開発に力を入れ始めたものの、短期間のうちに収益をあげるのは不可能であること、国産車の発展の方向性がなおも不透明であることをを指摘している。

　そのうえで、今後中国の自動車産業が日本に追いつき追い越すためには、まず「地に足をつけて発展の路線を定め、積極的に自らの技術を開発すること」が必要であるとした。また、目覚ましい発展を遂げている航空宇宙開発分野の素材製造技術を自動車分野に応用すること、国際的な標準を上回る新しい安全検査基準を設けて、中国自動車業界の国際的な影響力を高めることもすべきこととして挙げた。

　「時は金なり」とはよく言ったもので、時間の経過によって蓄積された経験や実績は、いかに膨大なき財力を持っていたとしても、短期間のうちに手に入れることは不可能なのだ。そして、単に時間さえかけていれば成熟し、発展するかと言えば、決してそんなことはない。情熱を注ぎ、コツコツと地道な努力を重ねてこそ、時間の蓄積が生きてくるのである。記事が指摘する「８０年の遅れ」を、いつまでにどうやって取り戻すのか。まず最初にやるべきことは、本気になって真剣に考えることだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　2016-10-28 14:07