利根川の天然水のブログ一覧

　中国では、日本製品は高品質の代名詞とされてきた。それは中国の製造業が少しずつ力をつけつつある現在においても基本的には変わらない。しかし、このほど発覚した『神戸製鋼所』のデータ偽装問題のようなスキャンダルが続々と出てくるようであれば、「日本製＝高品質」の等式はやがて崩壊することになるだろう。

　中国メディア・今日頭条は１０日「世界で最も信頼される製造国ランキング」を紹介する記事を掲載した。記事が紹介したのは、ドイツの調査会社スタティスタが５２カ国の消費者４万人超を対象に実施した「製品のイメージが最も良い国」に関する調査の結果だ。

　１０位から６位は下からアメリカ、フランス、日本、イタリア、カナダとなっている。日仏米の３カ国は同率８位だ。記事は８位の日本について「日本製品は高い品質とともに優れたコストパフォーマンスを持つ。このため日本製品は世界各地のほとんどで崇拝されているが、中国だけは例外だ。歴史的な理由以外にも、ベストな日本製品が中国市場に入ってこないという要素もあるようだ」と評している。調査に参加した消費者に中国の人がどれだけいるかは分からないが、中国における不満が日本の順位を押し下げたということなのだろうか。

　トップ５を見ると、５位はスウェーデン、４位は英国、３位はＥＵ、２位はスイス、そして栄えある１位はドイツとなっている。ＥＵが３位という結果は、個々の加盟国よりも「ＥＵブランド」のほうが信頼度が高いことを示していると言えそうだ。なお、１位のドイツについては、中国人消費者の７９％が「ドイツ製が世界で最高品質」と回答したとのことである。記事はまた、中国について「今もなお多くの国で安かろう悪かろう商品の代名詞とされており、４９位に甘んじている」と伝えた。

　この結果に、中国のネットユーザーからは「欧米がズラリと並ぶなかで、アジアは日本だけしか入っていない」、「中国製は、基準が高い輸出品はしっかりしているはず。国内向けはどうしようもないけど」といったコメントのほかに、「日本は３位には入っているはずだろう」と日本の順位の低さに対する疑問の声も見られた。

　中国のネット上ではしばしば「日本人は一番いい物を国内に残し、次にいい物を欧米に輸出し、一番悪いものを中国に輸出する」との揶揄が見られる。これは、中国国内の製品規格が日本や欧米より低いためであり、日本のメーカーとしては中国の規格に合うものを作って出しているに過ぎないのだが、これを差別と捉えて不満を覚えるのは、やはり日本に対する複雑な感情があるからなのだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） メイドインジャパン　　　　　2017-10-12 08:12

　２００２年にＡＩＢＯの開発を中止して、ロボット事業から撤退したソニーが来年、家庭用犬型ロボットを発表するという。同社の「ロボット回帰」の背景には、ＡＩ（人工知能）を取り巻く環境が１５年前と大きく変わったことがあるようだ。これからの時代、「ＡＩを制する者が世の中を制する」、と言っても過言ではないかもしれない。

　中国メディア・環球時報は９日、ＡＩ開発で中国から後れをとっている日本の業界を支援すべく、日本政府が「バズーカ」を放ったとする、香港紙サウスチャイナ・モーニングポストの８日付報道を伝えた。

　記事は「中国がＡＩ分野の研究開発において地域をリードするなか、この分野に自国経済の未来を見出そうとしている日本政府が中国との差を縮めようと動き出した」とし、経済産業省が８月に発表した２０１８年度の概算要求において、「次世代半導体などＡＩの発展にかかわる重要技術の開発資金を新たに盛り込んだ」とした。

　そのうえで、ＡＩが専門の石塚満・東京大学名誉教授が「率直に言って、われわれはこの分野の研究で中国に後れを取っている。日本のＡＩ分野の科学者は多くなく、間違いなく中国の比ではない状況。中国は人材が多いうえ、政府もＡＩ分野に大々的に投資している。現在米国が世界をリードしているが、近い将来その座が危うくなるかもしれない」と語ったことを伝えている。

　また、経営コンサルタントの川口盛之助氏が「日本は自動車、ロボット医療分野」のＡＩでは進んでおり、世界的な競争力を持つが、『電子ビジネスや金融分野』では傑出した企業が存在しない。日本は伝統的にハードに強く、『ソフト開発に弱い』という傾向がある。日本政府がＡＩ分野の開発を推進することは間違いなく積極的な一歩ではあるが、依然として米国に後れをとり、中国もより高みへと登ろうとしている。日本はありとあらゆる方法を尽くさなければ、追いつくことは難しいだろう」と分析したことを紹介した。（編集担当：今関忠馬） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-10-11 05:12　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　中国メディア・今日頭条は１２日、中国自動車市場において日系車が順調に売り上げを伸ばしており、今後も成長し続けるだろうとする記事を掲載した。

　記事は今年上半期の日系車の販売台数が昨年上半期に比べて大きく増加していることを紹介。その背景として「各社が続々と新車をリリースしていること」、「市場トレンドを的確に押さえ、フォルムや装備、動力系統などを若者向けにシフトチェンジするなど、強い製品力を持っていること」、そして「政治的な問題も絡んだ韓国メーカーの不振」という３点を挙げている。

　一方で、中国では環境保護を目的に「新エネルギー車」の普及推進政策を打ち出しており、その中に日本が得意とするハイブリッド車が含まれていないことを指摘。これによって日系車の優位性がある程度削がれてしまっているとした。この状況を打破すべく、日本メーカーが中国国内における電気自動車の開発に力を入れ始めていることを伝えた。

　まず、ホンダが今年６月のホンダ・ミーティング２０１７にて、１８年に中国向けに開発した電気自動車をリリースすることを明らかにしたと紹介。トヨタも最短で１９年に中国で電気自動車を量産するほか、２５年までに電気自動車およびプラグインハイブリッド車の販売台数を同社の販売台数全体の５分の１にまで高めるプランを打ち出したとしている。

　記事は最後に「何はともあれ、日系車は近ごろ中国で素晴らしい販売数を記録しており、若者をターゲットにした製品戦略、価格戦略は非常に有効だ。今後もきっとこの状況は続くに違いない」とした。ハイブリッド車を重視し、電気自動車の開発には消極的だった日本メーカー。持ち前の技術力と信頼感、マーケティング力を活かし、電気自動車でも中国の消費者から強い支持を得ることができるだろうか。もしできれば、中国市場における日系車の好調は、記事の予測どおりさらに続くことになりそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 サーチナ 2017-09-18 10:12

　中国メディア・今日頭条は５日「日系車のうち、どうしてマツダだけは罵倒されないのか」として、その原因について論じた記事を掲載した。

　記事は「わが国の自動車業界は大きく発展し、外国車にしろ国産車にしろ、コストパフォーマンスの良いモデルがますます多くなるとともに、消費者から喜ばれている。しかし日系車に対しては敏感になりがちで、しばしば罵倒の対象になる。そんななか、あまり罵倒されることのない日系メーカーがある。日系車の罵倒専門家ですら軽々しくは叩かないメーカー、それはマツダだ」とした。

　そのうえで、マツダが中国の「アンチ日系車」からあまり罵倒を浴びない理由を３つ挙げている。１つ目は「エンジンの研究、技術が素晴らしいこと」。スカイアクティブが動力性能と燃費の向上を同時に達成する非常に大きな進歩を実現したと賞賛し、「マツダはエンジン研究が本業で、自動車販売は副業ではないかと思うほどだ」と評している。

　２つ目は「中国での販売台数が少ないため、罵倒の対象になりにくいこと」。そして３つ目には「終始一貫してわが道を行く」というぶれない姿勢を挙げている。「市場でＳＵＶが流行してもその流れには乗らず、マツダは自分の得意とする自動車を売る。まるでお金を儲けようとしていない感覚。これには敬服せざるを得ない」とした。

　販売数が多く、人目に触れる機会が多ければ多いほどファンも増え、一方でアンチも増えるというのは自然の理というものだろう。中国における日系車に対する批判や罵声には、よく売れることに対する羨望や嫉妬の思いも多分に含まれているのかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｐｏｍｐｉｘ／１２３ＲＦ） サーチナ　　2017-10-11 22:12