利根川の天然水のブログ一覧

　韓国は現在、文字の表記においてはハングルを使用しているが、かつては漢字を使用する国だった。しかし、韓国では独立以降にハングルを専門的に使用すべきという論調が高まり、１９７０年代から漢字教育が廃れ始めた。今でも漢字の使用を復活させるべきという主張もあり、韓国は使用する「文字」をめぐってずっと揺れ動いてきたと言えよう。

　漢字は中国で生まれた文字であり、日本でも漢字が使用されているが、日本では漢字の使用を廃止したことはなく、廃止すべきという論調が高まったことはないのはなぜなのだろうか。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本にも平仮名やカタカナがあるのに、なぜ日本人は韓国人のように漢字を廃止しようとしなかったのかと疑問を投げかけた。

　記事は、日本にもかつては漢字廃止論者がいたことを紹介する一方、「漢字の廃止は文字の廃止にとどまらず、漢字にかかわる文化を捨て去ることにつながる」との見方があったことを紹介。偏った愛国心だけで漢字を捨て去ることは大きな損失だと指摘し、「一度漢字を廃止した韓国は後悔してもすでに手遅れ」であると論じた。

　続けて、中国で生まれた漢字という文化は「すでに日本人の生活に深く浸透している」と主張したうえで、日本人の「漢字愛」は近年拡大を続けていると主張。書道教室や漢字能力検定協会などの存在を挙げたうえで、漢字が１つの産業となっているうえ、日本人の「骨の髄まで」漢字が浸透した今、日本人はもはや漢字を捨て去ることは不可能なのだと論じた。

　漢字廃止論は漢字を使用していた中国を除く国でも存在した論調だが、廃止しなかったのは日本だけとされる。韓国は漢字を廃止して事実上ハングルに統一したほか、ベトナムも漢字は使用されなくなっている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 サーチナ　　 2016-09-12 22:15

　観光庁による２０１６年４－６月期の「訪日外国人消費動向調査」によれば、調査対象となった中国人旅行客のうち日本を初めて訪れたのは全体の６７．７％であり、その他はすべてリピーターという結果だった。しかも１０回目以上という中国人旅行客の割合は３．４％と、決して低くない数値が示されている。

　日本旅行を楽しむ中国人旅行客のなかには、すでにリピーターが生まれていることが調査からよく分かるが、中国メディアの高鉄網はこのほど、九州の鉄道旅行を体験しないうちは本当の意味で日本旅行の楽しさを知っているとは言えないと説明。九州を鉄道で旅行することで、「さらに完璧な日本」が体験できると伝えている。

　記事がまず紹介したのは、博多と別府を結ぶ「特急ゆふいんの森」の旅だ。多くの乗客は乗車前に記念撮影するが、乗務員が乗車をせかすことはなく、むしろ撮影の手伝いをしてくれると紹介。やたらと乗車をせかす中国との違いを強調した。車窓からの景色は「まるでスイスかドイツで見られる深い森のよう」だと形容している。

また、熊本駅から宮地駅を結ぶ「特急あそぼーい！」では、かわいい犬の駅長「くろちゃん」に癒され、子供が退屈しないように工夫を凝らした「日本人の細やかさ」がいたるところで感じられると絶賛。熊本から乗車する「Ａ列車で行こう」号は、大人の一人旅に向いており、バーでジャズを聴きながら　地元のデコポンをアレンジしたハイボールを味わい、シークルーズも楽しめると紹介した。
　
南九州では、「いさぶろう・しんぺい」、「特急はやとの風」、「特急指塾（いぶすき）のたまて箱」を紹介。それぞれ、日本３大車窓の１つである霧島連山が見られること、ロイヤルブラック一色に塗装された蒸気機関車を思わせる車両、浦島太郎の物語にかけた演出が観光客を楽しませてくれると紹介した。

　記事はこれらの鉄道車両のデザインが非常に個性的であることが魅力の１つであり、同時に九州の豊かで美しい自然風景を十分に堪能できる大きな窓が設置されていること、そして各列車が提供する美味しい駅弁やデザートも魅力だ伝えている。

　中国では高速鉄道が普及し、確かに移動は楽になった。そのぶん、細部までこだわった日本の鉄道で美しい景色を眺めながらゆったりとした時間を過ごすのは新鮮なはずで、中国人にとっては何よりも贅沢な旅行となるに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｐｈｕｒｉｎｅｅ　Ｃｈｉｎａｋａｔｈｕｍ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ） サーチナ　　　　　2016-09-13 07:43

　これまで圧倒的な強さを誇ってきた中国の卓球界は、リオ五輪でもその力を存分に発揮して大量のメダルを獲得した。一方で、男女ともに日本勢の台頭を意識させる大会ともなり、中国国内では次回の東京五輪に向けて「危機感」も生まれているようだ。今後、日本卓球界に対して中国メディアの視線がますます注がれることだろう。

　中国メディア・科技訊は９日、日本の企業が新たに開発した卓球トレーニングロボットをこのほど発表したことを報じるとともに「これで中国を超えようとしているかもしれない」とする記事を掲載した。

　記事は、日本メディアの報道を引用する形で、日本企業のオムロンが先日「世界初の対人卓球トレーニングロボット」としてギネス認定された卓球ロボット「ＦＯＲＰＨＥＵＳ」を発表したことを紹介。同ロボットが卓球台に設置されたセンサーによって毎秒８０回という速度で相手の位置や球の回転、速度を測定して相手が打った球の落下点を判断、打ち返すことが可能であると伝えた。

　また、初心者からハイレベル選手までさまざまなレベルのトレーニングに対応が可能であるとし、３年前に中国で初めて発表された時のものよりもリターンの正確性が向上したと紹介している。

　日本卓球界が急成長し、中国の牙城を崩す急先鋒として注目を浴びるなかでの同ロボットの発表に、「中国を倒すための秘密兵器か」との声も中国国内では出ているようだ。しかし記事は、リオ五輪で日本のネットユーザーから「うまいチャーハンを作りそう」などとイジられ話題となった劉国梁コーチを例に挙げて「ロボットは人間のコーチにはかなわない」と楽観的に見ている中国人ネットユーザーの声を併せて紹介した。

　同ロボットの発表は、生身のコーチに代わる卓球トレーニングの秘密兵器という要素よりも、日本の企業が持つ技術力やその応用力の高さを知らしめる意味合いが強いことは、言うまでもない。さらに技術の進歩が進めば、ロボットどうしによる卓球選手権が開かれたり、ロボット代表と人類最強選手とのドリームマッチが実現する日がやってくるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

　中国では一般に、日本における明治維新の成功は高く評価されている。西洋化を遂げ、急速に発展することができたからだ。同時期に中国でも同様の改革が試みられたが、日本のように成功しなかったのは注目すべきことだ。中国メディアの今日頭条は４日、「なぜ日本の明治維新は成功したのに、中国の洋務運動は失敗したのか」と題する記事を掲載した。

　日本の明治維新に相当する中国の改革は「洋務運動」と呼ばれている。記事は、「東アジアの２大大国」である日本と中国には、１９世紀の半ばに西洋の脅威にさらされ、改革を余儀なくされたという共通点があると指摘した。

　ではなぜ日本だけが成功したのか。記事は考えられる理由を３つ挙げた。まずは「西洋への反発の程度」が違ったという。日本は歴史が浅く、新しい文化を取り入れることに抵抗はなかったが、長い歴史を有する中国は排他的な考えが根強く、西洋文化への反発が強かったという。

　２つ目は、「西洋国家の扱いが違った」ことだ。記事によると、国土面積が小さく資源も乏しい日本は、西洋からすると侵略の対象ではなく、むしろ日本は中国をけん制するための西洋のサポートが得られたのに対し、中国は西洋列強の侵略の主な対象とみなされ不利だったとした。

　最後の３つ目は「支持の程度が違った」ことだ。島国で災害の多い日本では、もともと危機意識が強く状況の変化に対応できたため、支配層から庶民まで改革の支持を得られたが、中国は大陸という恵まれた環境で生活していて考え方も保守的だったという違いがあったという。そのうえ当時の清朝は満族が支配しており、改革によって漢民族が権力を得ることを恐れ、結局は国を根本的に変えることはできなかったと分析した。

　記事では触れていないが、明治維新と洋務運動の大きな違いは、明治維新が旧体制である封建制度を否定して、江戸幕府を終わらせたことだろう。このような流れであったからこそ改革をスムーズに進めることができた。しかし、洋務運動は清王朝の中での運動に過ぎず、あくまで現体制を維持しようとしたため限界があったのかもしれない。いずれにしても、ここが日本と中国の１つの分かれ目になったようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｚｈａｎｇｙｕａｎｇｅｎｇ／１２３ＲＦ） サーチナ　　　　2017-10-10 08:12

　８日間に及んだ国慶節連休が終了し、中国は日常の生活に戻った。今年も連休中には多くの中国人観光客が日本を訪れたが、中国との関係が改善できないままの韓国にとっては厳しい連休となったようである。中国メディア・今日頭条が１０日伝えた。
　記事は、中秋節が合わさって８日間の連休となった今年の国慶節期間中、国外を旅行した中国人観光客の消費能力が再び世界を震撼させ、中でも日本には４０万人が訪れて１０００億円を消費し、日本経済を動かしたと紹介した。
　そして、受け入れる側の日本では、商店が免税カウンターを増設する様々な措置が取られ、免税店は中国人観光客であふれかえったほか、大通りから小さな路地まで至る所で中国人観光客の影を見かけるほどだったと伝えている。
　一方で韓国については「悲鳴が絶えず聞こえてくる状態。中国人観光客を失い、店員は空っぽの店を守ることに。韓国の観光業は直線的に失速しており、本来であれば８日間の連休を通じて挽回を図りたかった。しかし、実際の状況を見ればその可能性はなさそうだ」と評した。
　主に高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備問題に端を発した中韓関係の悪化、中国人の対韓感情の悪化が韓国経済に与える影響はより深刻化、長期化しつつある。ＴＨＡＡＤ問題で韓国政府が何らかの歩み寄りを見せない限りは、これからも同じ状況が続くことになりそうだ。来年２月には平昌で冬季五輪が開催されるが、主要な客源として期待される中国人観光客が果たしてどれほどやって来るだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｅｒｉｘ２００５／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　 サーチナ　　　　　　　　　　　　　19 時間前