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　日系メーカーの好調が続いている中国の自動車市場だが、８月もこの状況が続いたようだ。各社が発表したデータによると、トヨタ、日産、ホンダの大手３社はいずれも単月の新車販売台数が前年同月比で１０％以上増えた。特にホンダは単月で同２０．６％、累計でも同１８．０％の大幅増と特に好調で、累計販売台数で３社中トップに躍り出た。

　中国における相変わらずの日系車人気が伺えるが、その背景にあるのはやはり技術力の高さと信頼感の高さだろう。中国メディア・今日頭条は７日「日本の変速機はどうして国産を寄せ付けないのか　どうしてわれわれには作れないのか」とする記事を掲載した。

　記事は「国内には独立した変速機開発能力がなく、多くの中国自動車メーカーは日本のアイシンなどの製品に頼らざるを得ない。業界内は独占状態にあるのだ」とした。

　その理由については「とても簡単だ。設備の作業精度が低く、レベルの高い生産ラインを持っていないからだ。たとえ製造できたとしても、その耐久性は間違いなく弱い」とした。また、複雑さ、精密さが要求される変速機には質の高い材料が求められるが、中国国内の精錬能力がこれに追いついていないという点も理由として挙げている。

　そのうえで「変速機自体作るのは決して難しくない。しかし、求められる基準がとても高いために、中国ではなおも自前で開発する能力がないのだ。そしてこれが、国内メーカーが合弁メーカーに追いつけない理由の１つにもなっている」と論じた。

　中国のネットユーザーからは「この差は大きい。少なくとも３０年は必要だろうな」、「特許を取らないことにはね」、「コンセプトばかり先行して、細かいものが作れない」、「変速機だけじゃなくて、エンジンだってそうだ」といったコメントが寄せられている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　2017-09-09 11:12

　ひと昔前までは、北京や上海よりも東京や大阪のほうが都会化が進んでいたが、現在では全く差がないどころか逆転現象さえ起きているようだ。中国メディア・今日頭条は２９日「日本の６大都市は、中国のどの都市に匹敵するのだろうか」とする記事を掲載した。
　
　記事は「日本の６大都市」としているが、正確には「６大都道府県」だ。ＧＤＰの規模が大きい６つの都道府県に相当する中国の都市がどこかを紹介している。まず第６位の北海道は、四川省成都市のＧＤＰに相当するとした。
　
　５位の埼玉県は成都市を超える規模であり、沿海部の大都市である江蘇省蘇州市にわずかに届かない程度であると説明。４位の神奈川県は天津市や重慶市といった直轄市レベルだと伝えている。
　
　さらに３位の愛知県は、中国第３の都市である広東省広州市を上回り、２位の大阪府は中国の首都・北京と肩を並べる経済規模であるとした。そして１位の東京都は、中国一の大都会である上海の２倍あまりのＧＤＰを持っていると紹介している。
　
　記事を読んだ中国のネットユーザーからは「日本の近代化レベルは中国と比べ物にならない。時間をかけて追いつく必要がある」、「日本は都市人口が非常に密集しているからこそ、これほど高いＧＤＰになっているのだ」といった感想が寄せられた。
　
　また、日本の都道府県と中国の一都市を並べて比較することに対する疑問の声も複数見られた。その指摘はもっともではあるが、その一方で中国の都市が持つスケールの大きさ、日本の都市との差を如実に表しているとも言えるのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬） サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-08-02 07:12