利根川の天然水のブログ一覧

　タレントのデーブ・スペクターが２２日、ツイッターを更新し、選挙後に放送される選挙特番について、「役に立たない」と斬り捨て、「開票特番やめて全部アニメでいい」と持論を展開、４万件以上のいいね！をつけた。 　デーブは「前に言いましたが、選挙終わってから候補や政党や支援団体のことを特番で見せられてもどうしろと言うんですか？」と、投票後に行われる詳細な選挙特番に異議。そして「遅いだろう！全く役にたたない」と斬り捨て「メディアが公職選挙法の改正を大優先にしないなら開票特番は全部アニメでいいです。オチはありません」とつぶやいた。
　これにはネットも賛同の声が殺到。「賛成。選挙速報に意義なし」「私も順番が違うと思う」「選挙中に今日ぐらいの中身の報道しろって思いますね」「同意見」「同感」「Ｌ字画面で速報だけにしてほしい」「台風情報やってほしかった」「池上特番は選挙一週間前に」などの声が寄せられていた。 サーチナ　　　　　　　　　　　　 　 1時間前

　タレントのデーブ・スペクターが２２日、ツイッターを更新し、選挙後に放送される選挙特番について、「役に立たない」と斬り捨て、「開票特番やめて全部アニメでいい」と持論を展開、４万件以上のいいね！をつけた。 　デーブは「前に言いましたが、選挙終わってから候補や政党や支援団体のことを特番で見せられてもどうしろと言うんですか？」と、投票後に行われる詳細な選挙特番に異議。そして「遅いだろう！全く役にたたない」と斬り捨て「メディアが公職選挙法の改正を大優先にしないなら開票特番は全部アニメでいいです。オチはありません」とつぶやいた。
　これにはネットも賛同の声が殺到。「賛成。選挙速報に意義なし」「私も順番が違うと思う」「選挙中に今日ぐらいの中身の報道しろって思いますね」「同意見」「同感」「Ｌ字画面で速報だけにしてほしい」「台風情報やってほしかった」「池上特番は選挙一週間前に」などの声が寄せられていた。 サーチナ　　　　　　　　　　　　 　 1時間前

　近年、中国は海洋進出を積極化しており、空母建造をはじめとする軍備の増強も進めている。だが、海洋強国を目指す中国からすれば日本の技術力は「まったくもって侮ることができない」のだという。

　中国メディアの今日頭条は４日、日本の潜水艦に関する技術力は非常に高いと指摘し、中国は長年にわたって研究開発を進めているものの、「それでも日本の技術力には到底及ばない」のが現状だと論じている。

　記事は、中国にとって「沿岸地域における安定は安全保障上、非常に重要」であり、その安定に向けて海上ならびに空中、そして海中からの警戒が必要だと主張。そして、中国は海上と空中からの警戒に必要となる軍備に関わる技術は「それなりに先進的」であるとしながらも、海中からの警戒に関する技術は遅れをとっているのが現状だと論じた。

　続けて、日本の『そうりゅう型潜水艦』を挙げ、「先進的な潜水艦であるそうりゅう型は静音性に優れ、敵側に見つかることなく任務が可能」だと主張。潜水艦にとって「敵に見つからない」というステルス性は非常に重要な要素だが、そうりゅう型潜水艦は隠密性が高く、作戦遂行能力も高いため、中国にとっては脅威であると論じた。

　しかもそうりゅう型潜水艦の最大潜航深度は６００メートルに達するとの見方もあると伝え、これは中国の０３９型潜水艦の２倍以上に達する数字だと指摘。中国も潜水艦の研究開発には長年にわたって取り組んできたが、まだ日本の技術力には到底及ばないのが現状だと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　2017-10-10 05:12

　香港がイギリスから中国に返還されてから今年で２０年を迎えた。現在、中国は香港に対して「一国二制度」という制度のもと、中国本土と異なる政治的、経済的ルールを適用しており、かつては英国領だった香港と中国本土は様々な点で大きな違いがある。

　中国メディアの今日頭条は２６日、香港は１５６年にわたって英国に占領されてきた土地であり、中国と西側文化が融合する土地でもあると伝える一方、「香港の街中では中国国内では多く見られる自動車ブランドがほとんど見かけない」と伝え、その理由について考察している。

　記事は、香港が中国に返還されて２０年が経過し、香港は中国の一部であると指摘する一方、「それなのに中国車は香港市場をまったくといっていいほど開拓できていない」と指摘。香港で中国ブランドの自動車を見かけることはまずないと論じた。

　記事によれば、これまで中国車メーカーのＢＹＤが香港のタクシー市場に参入するものの２年ほどで撤退に追い込まれたという。なぜなら、香港のタクシー市場はトヨタをはじめとする日本車が採用されており、中国車には参入の余地がなかったためだったとのことだ。

　続けて、タクシー市場のみならず、香港では日本車の人気が高く、中国車が市場をほとんど奪えない背景について「まず法律の問題がある」と指摘。香港は日本と同様、車は右ハンドルが一般的で、中国国内と反対である。また、排ガス規制の基準やガソリンのオクタン価の基準も中国より厳しく、中国車は香港で販売するうえではエンジンの調整が必要なのだと考察した。

　さらに記事は、香港は土地が狭いため、中国で人気のＳＵＶのような大きな車はあまり好まれず、日本車メーカーが得意な小型車やコンパクトカーのほうが好まれるとのこと。こうした要素があるからこそ、中国車は香港で市場を獲得できず、日本車が人気なのだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　 サーチナ 　　　　　　　　　　　 2017-09-28 10:42

　日本経済のバブル崩壊後における低迷期は「失われた２０年」と呼ばれている。経済成長が低迷している間に中国に国内総生産（ＧＤＰ）で追い抜かれ、日本は長らく保持してきた世界第２位の座を失ってしまった。

　だが、中国人から見れば「日本は２０年以上にもわたって衰退しているのに、今なお豊かな国」であり、豊かさを維持し続けていることが不思議でたまらないようだ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、中国のテレビ放送局である貴州衛視が「日本が今なお豊かな理由」について特集を組んだことを伝える記事を掲載し、日本企業の「国外で稼ぐ力」こそ、日本経済の力の源泉であると指摘している。

　記事は、中国人の多くは「日本経済は深刻な低迷に喘いでいる」と認識していると伝え、「日本人ですら日本経済は救いようないほど不景気」だと認識していると主張。一方で、日本経済には「危機など全く存在しないのが現状である」と伝え、その理由は日本経済の強さの秘訣は日本国内ではなく、日本国外にあるためだと論じた。

　続けて、日本の製造業の強さは世界的に知られているが、日本企業の多くは製造拠点を日本国外に持ち、日本国外で製品を売りまくっていると指摘。つまり、日本経済の実態は日本国内の経済に依存したものではないため、国内の経済規模を示すＧＤＰだけでは日本経済の強さは測ることができないと主張した。

　さらに記事は、日本は自然災害の多い国であり、日本人も常に強い危機意識を持って生きていると伝え、この危機意識が日本人を悲観的にしているものの、実際の日本経済には大きな問題があるとは言えないと指摘。それは日本が国外に莫大な資産を持ち、もう１つの経済圏を構築しているためであると伝え、これが「失われた２０年」を経ても日本が今なお豊かな国である理由だと論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2017-07-11 16:12