利根川の天然水のブログ一覧

　日本人の長寿ぶりは中国でも広く知られている。健康志向が強く、長生きしたいと考える中国人は多いため、同じアジア人である日本人が長寿であることが気になってしまうようだ。

　中国メディアの今日頭条は２０日、「日本人は毎日夜遅くまで残業しているのに、なぜ長寿なのか」と疑問を投げかける記事を掲載し、その理由について分析した結果、非常に簡単な理由であったことを紹介している。

　日本人の平均寿命は年々伸びている。厚生労働省によれば、２０１６年の日本人の平均寿命は女性８７．１４歳、男性８０．９８歳となった。記事は、日本の生活リズムは中国より速く、日本人は様々なストレスを抱えていると指摘する一方で、これだけの長寿を実現している秘訣は何なのかと疑問を投げかけた。なぜ日本人はこれほど寿命が長く、毎年のように平均寿命が延びているのだろうか。

　記事は高い医療水準や完備された社会保険制度のほかに、「規則正しい生活」を日本人が送っていることを指摘し、人間は太陽の光を浴びることや、しっかり睡眠をとることで健康のバランスが保たれると紹介。また、食事を食べすぎず、「八分目」に止めることが健康に良い影響を及ぼしていることを紹介している。日本では「腹八分」という考え方が広く知られているが、中国では一般的な考え方ではないため、食べ過ぎる人が多いようで、肥満も大きな問題になっている。

　中国では東洋医学の考え方が広く信じられていて、健康志向が強く、体を冷やすことは万病の元として、冷たい食品や飲み物は摂取したがらない人が多い。だが、日本と比較して中国の平均寿命が低いのはなぜなのだろうか。環境問題や食品安全の問題などが関係しているのかもしれないと思うのは気のせいだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-10-23 22:12
　

　近ごろ「日本の製造業は地に落ちた」との論調が中国メディアや中国のネット上で目立っている。その理由は触れるまでもないだろう。個々の醜聞は非難されてしかるべきものであり、日本社会全体が現状を省みる必要があることは間違いない。しかし一方で、日々新たなものの開発に取り組む日本企業の技術者たちがいることを忘れてはいけない。

　中国メディア・今日頭条は１８日、「日本の科学技術が世界をどれほどリードしているか、これを見ればわかる」として、今月初めに開催されたＩＴ関連の技術見本市「ＣＥＡＴＥＣ　ＪＡＰＡＮ　２０１７」に出展された最新機器をいくつか紹介する記事を掲載した。

　最初に紹介したのは、ＮＥＣが誇る最先端の顔識別技術だ。カメラが撮影した画像からわずか６６ミリ秒で写っている顔が誰なのかを識別できるもので、記事は「空港や駅などですでに用いられているという。今後、セキュリティ分野のデータ処理技術がホットな分野になりそうだ」と評している。

　続いては、ホンダが開発した電気自動車用の着脱可能バッテリー。「電気自動車のバッテリーが切れてしまった時、充電には結構な時間がかかる。そこでバッテリーを取り替えられたら便利だろう」としたほか、同社が水を電気分解して水素を得るスマート水素ステーションも展示したことを紹介した。

　記事はさらに、鏡の前に立ってセンサーにタッチすると心拍数や血管年齢、緊張度などといった身体データが鏡に表示されるシステム、紙の表面に微妙な凹凸をつけて印刷できるカシオの２．５Ｄプリンター、グローブとヘッドマウントディスプレイを装着した人の動きと同じようにロボットを動かせるＫＤＤＩのシステムを紹介。ロボットシステムに関しては「この技術の成熟が進めば、危険な場所での作業をロボットに代わってもらえるようになる」と伝えている。

　これからも日本企業は、人びとをあっと驚かせる新しいアイデアや製品を開発し続けてくれるはず。そのためにも、制度上、管理上存在する問題点で解決できるものは積極的に解決していかなければならない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-10-20 09:12
　　　

　化石燃料をエネルギーとして走る自動車に代わる、電気自動車などのエコカーが世界的な普及を見せている。その重要な部品の１つである高性能バッテリーの開発を巡って、日中韓の東アジア３カ国が激しく争っている。中国メディア・今日頭条は１９日「日中韓のリチウム電池三国演義　強いのは誰か」とする記事を掲載した。

　記事は、日中韓３カ国の主力バッテリーメーカーとその特徴を紹介している。

まずは中国の３社だ。寧徳時代（ＣＡＴＬ）は、その前身であるＡＴＬが蓄積した電池分野の技術を活かし、ＢＭＷとの協力によって急速にシェアを伸ばしており、主にニッケル・マンガン・コバルトからなる三元リチウム電池製品を開発しているとした。自動車メーカーとしてもおなじみのＢＹＤはリン酸鉄リチウムイオン電池をメインとし、三元リチウム電池の開発も始めているという。米国企業を中国企業が買収した万向Ａ１２３もリン酸鉄リチウム電池に強みを持っており、中国国内の電気自動車で一定のシェアを持っていると説明した。

　続いては、日本からＡＥＳＣとパナソニックの２社を紹介。日産とＮＥＣの合弁企業であるＡＥＳＣはバッテリー業界の巨頭であったものの、マンガン酸リチウム電池という「誤った路線」を歩んだことにより徐々に市場から淘汰されつつあると指摘。パナソニックについては円柱形の三元リチウム電池を主に開発し、テスラと深いつながりを持っているとした。

　最後に、韓国企業からＬＧ化学とサムスンＳＤＩを紹介。ＬＧ化学は三元リチウム電池を得意とし、起亜、日産、ＧＭ、ルノーなどの自動車に採用されており、国際市場で大きなシェアを獲得していると説明。サムスンＳＤＩも三元リチウム電池でフォルクスワーゲンやＢＭＷに製品を提供していると紹介する一方、昨年爆発事故で問題になったサムスン・Ｇａｌａｘｙ　Ｎｏｔｅ７のバッテリーは同社の製品であると伝えた。

　記事は「中国で新エネルギー車の認証を受ける際、ＬＧやサムスンなどの外国メーカーのバッテリーを採用していると認証が通らないとの話がある。高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）の影響があるのか分からないが、少なくとも国家戦略上で何らかの方針があるのだろう。３カ国の争いで一体誰が勝ち、誰が負けるのか」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2017-10-24 05:12

　神戸製鋼のアルミニウムや銅製品の強度などの性能データ改ざんのニュースは、実態が明らかになるにつれて波紋が大きく広がっている。

日本を訪れる中国人旅行客は「メード・イン・ジャパン」の製品に憧れを抱き、大量に買い物をしているが、香港メディアの鳳凰号は１３日、「日本製品に対する神話が崩れ落ちた」と論じる記事を掲載し、日本製品は果たして中国人が憧れるに値するのかと疑問を呈した。

　神戸製鋼は日本を代表する鉄鋼メーカーとして、その製品は世界の自動車の部品や新幹線、航空機など様々な製品に広く使用されているため、多くの企業に大きな影響を与えている。記事は、性能データ改ざんは特に安全性の問題にかかわるゆえ、日本企業に対する「誠実、厳格、精密」といった評価も大きく低下したと論じた。

　続けて、こうした改ざんや偽装などの醜聞が近年、日本で増えているとし、それゆえに「消費者は不信感を抱いている」と考察。特に中国人がこれまで抱いてきた「日本製品＝高品質」という認識に大きな影響を与えるのは必至であるとし、中国人は長い間「日本製品」に対して匠の精神の結晶であるとして崇拝する向きがあったが、今はそうした認識に別れを告げる時だと主張した。

　中国では「日本製品の信頼性が失われた」などと、ここぞとばかりに批判する報道が多く見られる。記事の主張は少々極端だと言えるが、日本企業の中国における事業や、中国人旅行客の日本国内における消費に影響が出ないことを願うばかりだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　2017-10-19 09:12

　日本にも進出した中国の「シェア自転車」。中国では自転車のみならず、さまざまなシェアリングが大盛況だが、同時に多くのほころびも目立ってきているようだ。もともと公共の物を大切に使ったり、ルールを守るという概念が希薄な中国では、問題が起きるのも当然といえば当然だ。

　中国メディアの今日頭条は２０日、シェアリングの普及に伴う問題について指摘し、「誰がこのごみと化した製品を片付けるのか」と疑問を投げかけ、シェアする対象がごみと化している現実を直視するよう促す記事を掲載した。

　中国ではすっかり定着したシェア自転車だが、今年に入り保証金の払い戻しが滞る企業が増え、社長が夜逃げして倒産するなどの問題が出始めている。その結果、故障したものも含め、大量の自転車があちこちに放置され社会問題になっているという。記事は「自転車の墓場」の痛々しい写真を掲載しているが、まだ新しい自転車までもがうずたかく積まれ、朽ちていくままにされている。

　同様の問題は他のシェアリングでも見られるようだ。記事は、昼寝用カプセルホテルとして話題になった「シェア睡眠カプセル」はなくなり、シェアスマホ充電器も商売が成り立たなくなり、シェア傘は大部分が行方不明となり、シェアカラオケボックスも「荒廃」してしまったと伝えた。このシェアカラオケボックスは、電話ボックスのような外観でショッピングセンターなどに設置されたが、休憩所代わりに使われているうえ、管理が行き届かないためあっという間にゴミだらけになったと厳しい現状を伝えた。

　このように、中国ではシェアリングというシステムが流行したものの、長続きしにくいことが分かる。記事は、中国では「失敗したらすぐに手を引き、次の新しい波に乗ればいい」と考えている人が多いものの、残された製品はどうするのかと問いかけた。

　日本では新たなサービスや商売を始める前に、様々な想定をして対処法を考えておくケースが多いが、中国では先のことを考えずとりあえず始めてしまう傾向にある。その結果が問題になっている大量のシェア自転車の墓場であり、大量のごみを創出し続けて、環境問題ともなっている。こうした問題を中国政府がどう解決していくのか、見守る必要があるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｙｕｅｎｍｉｎｇｌｉａｎｇ／１２３ＲＦ） サーチナ　　　　2017-10-24 07:12